著者

佐藤 圭

出版者

秋田大学史学会

雑誌

秋大史学 = The Journal of Historical Studies : SHUDAI SHIGAKU (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.12-30, 2015-03-31

著者

佐藤 圭一

出版者

日本比較内分泌学会

雑誌

比較内分泌学 (ISSN:18826636)

巻号頁・発行日

vol.40, no.152, pp.79-82, 2014 (Released:2014-06-21)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

著者

佐藤 圭祐 山崎 和久

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.142-147, 2019-09-30 (Released:2019-10-04)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

佐藤 圭

出版者

福井県郷土誌懇談会

雑誌

若越郷土研究 (ISSN:2185453X)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.68-76, 2000-09

著者

佐脇 泰典 佐藤 圭浩 内出 崇彦 堀川 晴央 椎名 高裕 雨澤 勇太

雑誌

日本地震学会2023年度秋季大会

巻号頁・発行日

2023-09-29

著者

佐藤 圭

出版者

秋田大学

雑誌

秋大史学 (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.20-39, 1997-03

著者

佐藤 圭

出版者

福井県郷土誌懇談会

雑誌

若越郷土研究 (ISSN:2185453X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.49-55, 2000-07

著者

富山 一 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.105-117, 2017-07-10 (Released:2017-09-14)

参考文献数

18

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詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。

著者

富井 規雄 佐藤 圭介

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.1254-1261, 2013-11-15

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鉄道において,事故等によってダイヤに乱れが生じた時の対応(運転整理)について,現状と今後のあり方を述べる.運転整理は,複雑で大規模な組合せ問題であり,また,迅速な対応が求められること,さまざまな状況を加味した評価関数の確立が難しいこと,予期せぬ事態の発生にそなえなければならないことなどといった難しさがあり,そのために,現状においては,ほぼ人手によって行なわれている.本稿では,利用者の視点にたった運転整理が重要であることを指摘し,そのような観点からの研究開発事例を紹介するとともに,今後望まれる研究開発項目を述べる.

著者

佐藤 圭

出版者

秋田大学史学会

雑誌

秋大史学 (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

no.58, pp.1-22, 2012-03

著者

佐藤 圭

出版者

秋田大学史学会

雑誌

秋大史学 (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

no.61, pp.12-30, 2015-03

著者

井上 健朗 篠原 純史 佐藤 圭介 内田 敦子 樋渡 貴晴 野村 裕美 笹岡 真弓

出版者

東京通信大学

雑誌

東京通信大学紀要 = Journal of Tokyo Online University (ISSN:24346934)

巻号頁・発行日

no.3, pp.293-304, 2021-03-31

著者

栗林 志行 保坂 浩子 中村 文彦 中山 哲雄 中田 昂 佐藤 圭吾 關谷 真志 橋本 悠 田中 寛人 下山 康之 草野 元康 浦岡 俊夫

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.308-315, 2020-03-25

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要旨●食道アカラシアは,EGDで拾い上げが可能であることが多いものの,治療選択に関わるサブタイプの診断は困難である.また,その他の食道運動障害では内視鏡検査時に異常所見を認めることはまれである.食道X線造影検査は食道運動障害の拾い上げに有用であるが,やはり食道アカラシアのサブタイプやその他の疾患の診断には,食道内圧検査,特にHRM(high-resolution manometry)が欠かせない.食道アカラシアをはじめとする食道運動障害の診断では,EGDや食道X線造影検査,HRMなどの検査所見を総合的に評価することが必須と考える.

著者

樋口 直人 大畑 裕嗣 松谷 満 原田 峻 佐藤 圭一 永吉 希久子 成 元哲 平林 祐子

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

著者

佐藤 圭

出版者

織豊期研究会

雑誌

織豊期研究 (ISSN:13459813)

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-16, 2016-10

著者

原 広司 佐藤 圭 小林 哲

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングレビュー (ISSN:24350443)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.3-10, 2023-02-28 (Released:2023-02-28)

参考文献数

10

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日本では生活習慣病予防が最重要課題であり,特定保健用食品は経済活動を通じた健康増進政策の一つである。健康増進の観点では,行動経済学・ナッジにおけるゲインフレームを用いることで健康活動を促進することが知られている。本研究はこの知見を特定保健用食品の説明文に応用し,ゲインフレームが購買意思決定に影響を与えるかどうかについて層別化RCTを用いて検証した。その結果,ロスフレームよりもゲインフレームの方がWTP(Willingness To Pay)を高めることが明らかになった。一方で,購買意思決定に対する影響は確認されなかった。ゲインフレームは主観的価値を高めるものの,購買促進に影響するかどうかはさらなる検証が必要である。健康増進と経済活動の二面性を持つ特定保健用食品では,行動経済学・ナッジおよびマーケティングの知見を組み合わせた新しいアプローチが重要である。

著者

富井 規雄 佐藤 圭介

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.1164-1170, 2013-10-15

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鉄道において,事故等によってダイヤに乱れが生じた時の対応(運転整理)について,現状と今後のあり方を述べる.運転整理は,複雑で大規模な組合せ問題であり,また,迅速な対応が求められること,さまざまな状況を加味した評価関数の確立が難しいこと,予期せぬ事態の発生にそなえなければならないことなどといった難しさがあり,そのために,現状においては,ほぼ人手によって行なわれている.本稿では,利用者の視点にたった運転整理が重要であることを指摘し,そのような観点からの研究開発事例を紹介するとともに,今後望まれる研究開発項目を述べる.

著者

佐藤 圭

出版者

秋田大学史学会

雑誌

秋大史学 (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

no.61, pp.12-30, 2015-03

著者

佐藤 圭悟 金子 弘昌

出版者

日本コンピュータ化学会

雑誌

Journal of Computer Chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.187-193, 2019 (Released:2020-01-28)

参考文献数

20

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定量的構造活性相関や定量的構造物性相関では,それぞれ化合物の活性・物性 y と化学構造の特徴を数値した分子記述子 x との間の関係を定量的にモデル化する.回帰モデルの予測性能を向上させるため,アンサンブル学習では複数のサブモデルを構築し,サブモデルからの y の予測値を統合して最終的な y の予測値を計算する.各サブモデルの適用範囲 (applicability domain, AD) を考慮することで,AD 内のサブモデルのみ用いてアンサンブル学習における予測性能が向上することは確認されているが,x が異なるサブデータセット間で AD の比較はできず,新しいサンプルごとにサブモデルを選択したり重み付けしたりして y の値を予測することはできなかった.そこで本研究では AD の指標の 1 つである similarity-weighted root-mean-square distance (wRMSD) に着目し,wRMSD に基づいてサブモデルの重み付けを行う wRMSD-based AD considering ensemble learning (WEL) を開発した.wRMSD は y のスケールであるため x の異なるサブモデル間で AD の比較ができ,wRMSD に基づいて各サブモデルからの y の予測値に重み付けすることで,予測値の信頼性の高いサブモデルほど重みを大きくして予測することが可能となる.水溶解度・毒性・薬理活性それぞれが測定された 3 つの化合物データセットを用いた解析をしたところ,WEL を用いることで従来のアンサンブル学習法と比較して AD が広がり予測性能が向上することを確認した.WEL の Python コードは https://github.com/hkaneko1985/wel から利用可能である.

著者

佐藤 圭汰 小俣 純一 遠藤 達矢 三浦 拓也 岩渕 真澄 白土 修 伊藤 俊一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0183, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに】肩こりは平成22年および25年の厚生労働省国民生活基礎調査において,男女ともに高い有訴率で,改善が急務とされる病態の一つである。その中でも,肩こり患者の僧帽筋の筋硬度は健常者と比較して有意に高値を示すという報告があり,理学療法介入による改善が期待できる一つの因子である。鎮痛効果を目的とした電気刺激療法は,一般的に経皮的神経電気刺激法(TENS)が用いられるが,今回はTENSと比較し皮膚抵抗が少ない高電圧電気刺激法(HVS)に着目した。HVSは鎮痛効果に加え,筋ポンプ作用による血液循環増大効果を持つことが報告されており,肩こり患者における僧帽筋の筋硬度を改善させる可能性がある。しかし,肩こり患者に対するHVSの効果は検討されていない。そこで本研究の目的は,肩こり患者に対するHVSの即時的効果と筋硬度に対する介入の意義を検証することである。【対象と方法】対象は同意を得た肩こりを有する成人女性15名(40.3±8.4歳,155.4±2.6cm,58.7±10.5kg)。HVSはPHYSIO ACTIVE HV(酒井医療社製)を用い,設定を周波数50Hz・パルス持続時間50μsecとして,対象者が不快に感じない電流強度で10分間実施した。筋硬度の測定は超音波画像診断装置Aixplorer(SuperSonic Imagine社製)を用いた。測定肢位は両上肢を体側につけた腹臥位として,僧帽筋上部線維の筋硬度を測定した。筋硬度はHVS前・直後・5分後,疼痛(VAS)はHVS前後に評価を実施した。統計的解析は治療前後の筋硬度変化に多重比較法,治療前後のVASに対応のあるt検定を用いた。有意水準は全て5%とした。【結果】僧帽筋の平均筋硬度はHVS前32.9±14.0kPa,直後30.0±11.2 kPa,5分後23.8±6.6 kPaで,HVS前・直後に比べて5分後に有意な低下を示した(p<0.05)。平均VASはHVS前52.6±22.8mm,HVS後31.8±21.3mmで,HVS前に比べHVS後に有意な低下を示した(p<0.01)。また,筋硬度の改善が疼痛の改善に寄与した者10名(66.7%)で,筋硬度の改善が疼痛の改善に寄与しない者2名(13.3%)であった。【結論】結果からHVSは筋硬度を低下させる効果を有し,肩こり患者の疼痛を改善する方法のひとつとなり得ることが示された。疼痛改善に用いる筋収縮後の弛緩期を利用した動的ストレッチは,血流改善による筋痛の緩和が報告されている。土井らは動的ストレッチ効果の持続時間を検証し,血液量が増加し筋温が上昇していくことで筋硬度の低下,筋伸張性が向上すると述べ,介入前に比べ直後,10分後と有意に効果が向上することを報告した。今回,HVSにより筋収縮が繰り返され,動的ストレッチと類似した効果が得られたため,筋硬度の改善,疼痛改善につながったと考える。しかし,筋硬度の改善が疼痛の改善に寄与しない者もみられた。肩こりの原因は多岐に渡るため,筋硬度に対するアプローチはあくまで肩こり患者の疼痛を改善させる方法の一つと考え,実施することが重要と考える。