著者

木村 純

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学 (ISSN:13461729)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.334-336, 2003-12-25

---

国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

石井 正浩 木村 純人 中畑 弥生 牟田 広実 家村 素史

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

---

効果的治療法の開発 川崎病は、自己完結型の疾患であるため、重症度の層別化を行いそれぞれの患者に適した治療を行う必要がある。我々は256人の川崎病児を用いて重症度の層別化スコアを作成した。久留米スコア(診断病日4日以内1点、年齢6ケ月以内、血小板数30万以下、CRP8mg/dl以上1点、 AST 80IU以上2点)とし、3点以上を特異度78%鋭敏度76%で免疫グロブリン治療抵抗性を予測できる(J Pediatr 2006+)。久留米スコアにて層別化し重症の川崎病児に対しては、初期治療より免疫グロブリン単独治療と免疫グロブリン治療とステロイドパルス療法を併用した者とをランダムに振り分け治療効果の判定を行った。現在20例検討しているが、重症川崎病においては免疫グロブリン治療とステロイドパルス療法を併用した群が治療効果がよかった。病態、病因に関する研究 重症度の層別化を久留米スコアを用いて臨床的に行い、それをマイクロアレイを用いて遺伝子の解析を行った。66577個の遺伝子のうち1226個の遺伝子が久留米スコアによる重症群と軽症群で発現に差が認められた。Toll-like受容体遺伝子、サイトカイン受容体遺伝子などが、特に重症型で発現が増加していた。炎症に関連が深い遺伝子の発現が増加していることより病因に感染がかかわっていることが示唆された。免疫グロブリン治療単独では、254の遺伝子の発現が抑制され、免疫グロブリン治療とステロイドパルス療法を併用した群では5249個の遺伝子が抑制された。また、重症型で発現した遺伝子の多くは免疫グロブリン治療とステロイドパルス療法を併用治療で抑制された。結語川崎病の病因に感染がかかわっていることが遺伝子発現の研究より示唆された。重症型においては免疫グロブリン治療とステロイドパルス療法を併用療法は効果的であった。

著者

渡辺 寧 村上 浩康 松枝 大治 吉田 武義 水田 敏夫 石山 大三 清水 正明 木村 純一 渡邊 公一郎 今井 亮 浦辺 徹郎 鹿園 直建 林 謙一郎 実松 健造 星野 美保子

出版者

独立行政法人産業技術総合研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

---

世界各地の重希土類およびインジウム鉱床の調査を実施し,ベトナム,タイ等東南アジア地域で重希土類に富む花崗岩風化殻を発見するとともに,日本,中国,ベトナム,ペルー, ボリビアでのインジウムの資源量の見積もりを行った.これらの結果,中国以外の地域でも重希土類およびインジウムの資源ポテンシャルが存在することが判明し,また鉱床成因のための必要条件が考察された.

著者

鈴木 敏正 大沼 義彦 宮崎 隆 椎名 恒 木村 純 YOSHIHIKO Ohnuma シャナハン ピーター クィールド ジョン

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

---

いわゆる「第三の道」をめざしてヨーロッパ諸国の生涯学習政策は、社会的排除を克服し社会的結合を推進しようとし、とくに辺境地域におけるプロジェクトを強化している。本協同研究では、ヨーロッパと日本の辺境である北アイルランドと北海道を対象とした実証的研究をとおして、「社会的に排除された人々とともにある教育」としての「地域社会発展教育または地域づくり教育community development education」の実態と課題を明らかにした。第1に、現段階の日英両国における生涯学習政策の比較検討とイギリス・北アイルランドにおけるその展開、革新的な地域社会教育の国際的・歴史的発展と諸モデル、成人教育の資源としての「社会的資本social capital」の役割を明らかにし、新たなモデルとしての「エンパワーメントのための地域社会発展教育」を提起した。第2に、北アイルランドを中心として、アイルランド北西部で展開されている地域社会発展とそれにかかわる成人教育の実践分析をした。それは、地域社会とアルスター大学のパートナーシップ活動、コミュニティケア、「社会的経済」、女性グループ活動、内発的スポーツ、農村地域社会発展、ヨーロッパ11大学協同による地域活動家・関連諸専門職の教育訓練プロジェクト、の諸領域にわたる。第3に、上記と比較した北海道における地域調査研究であり、不安定就労者・失業者の統計的検討、労働者協同組合活動、市民演劇活動とくに対人関係職員・労働者に対するワークショップ、および市民活動としての環境保護運動の展開過程の分析、そして地域づくりにかかわる大学の役割の解明をした。

著者

木村 純子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

---

【平成16年度の成果】研究の経過過程で明らかにしたのは次の点である。日本で活発に行われている西洋文化としてのクリスマス消費を取り上げ、調査を行った。具体的には、消費文化の受容に関する(1)既存の分析枠組みを批判的に検討し、(2)新たな枠組みを提示し、(3)本研究が提示する枠組みを経験的に検証した。そこで明らかにしたのは、既存理論の限界である。これまでの議論は、西洋文化に日本文化を従属させる(グローバル論者)、あるいは日本文化に西洋文化を従属させる(伝統論者)といった「西洋中心の文化帝国主義モデル」であり、いずれも、文化を本質的なものとしてとらえ、日本の文化状況を均質化に行き着くものとして理解していた。ところが、調査を進めると、実際は、文化は西洋か日本かのいずれかに均質化していくわけではないことが明らかになった。われわれは、消費文化の変容とは、異文化を主体的に受け止め利用していく過程(=文化の再生産)ととらえるべきであることを主張した。【平成17年度の成果】平成17年度は第二次世界大戦後から現在に至るまでに(WHEN)、観光地という場において(WHERE)、それぞれどのような欲望を持って、どのように観光文化を構築し維持しているのかを(WHAT & HOW)、ローカルの人々・観光客・マーケターという異なる主体が(WHO)、主体間の相互作用に注目しながら明らかにする、という全体構想を持って行った。このような研究の全体構想の中で、以下の成果を出した。第一に、既存の文化認識論とは異なる新しい文化認識論を用いることの意義を明らかにした。第二に、第一で提示した枠組みを用いて経験的分析を行った。異文化に接するローカルな文化は、異文化をしたたかに利用しながら、文化の真正性とローカル・アイデンティティを構築していることを明らかにした。