著者
小林 美奈子 楠 正人
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.87-91, 2016 (Released:2016-07-29)
参考文献数
13
被引用文献数
2 1

術後感染予防抗菌薬の目的は手術部位感染(SSI)の予防であり,遠隔部位感染を含むSSI以外の術後感染性合併症は対象としていない.手術を行う部位に常在する細菌をターゲットとし,広域スペクトラムを有する抗菌薬を使用しない事が原則である.術後感染予防に用いられる抗菌薬は,清潔創手術に対してはcefazolin(CEZ)あるいはsulbactam/ampicillin(SBT/ABPC)が推奨される.準清潔手術では,cefotiam(CTM),第2世代のセファマイシン系薬であるcefmetazole(CMZ),オキサ型のflomoxef(FMOX),あるいはCEZとmetronidazole(MNZ)の併用が推奨される.投与開始のタイミングは手術開始前1時間以内が推奨される.投与量・再投与は体重や腎機能によって調節が必要である.投与期間は術後24時間以内投与が基本である.
著者
大北 喜基 荒木 俊光 近藤 哲 奧川 喜永 藤川 裕之 廣 純一郎 問山 裕二 大井 正貴 内田 恵一 楠 正人
出版者
一般社団法人 日本外科感染症学会
雑誌
日本外科感染症学会雑誌 (ISSN:13495755)
巻号頁・発行日
vol.15, no.6, pp.655-659, 2018-12-31 (Released:2019-04-20)
参考文献数
21

近年の炎症性腸疾患に対する内科的治療は,従来から使用されてきたステロイドとともに免疫調節薬,生物学的製剤などの新しい内科的治療が開発され,治療薬の選択は多様化している。内科的治療は進歩したものの,治療抵抗や腸管合併症などの理由で手術を余儀なくされる症例は存在し,手術症例においては内科的治療が周術期管理に影響を与える可能性がある。長期ステロイド投与患者では,急性副腎不全に対する予防としてステロイドカバーが行われるが,従来の侵襲の大きさにかかわらず一律に高用量ステロイドを投与する方法から,近年では侵襲の程度に応じて投与量を決定する方法が推奨されている。炎症性腸疾患に対する手術は,内科的治療による免疫抑制のみならず,低栄養,慢性炎症などが原因で術後合併症,とくに感染性合併症の発生頻度が高いと考えられている。これまで多くの報告で術前ステロイド高用量投与が術後合併症のリスクとなることが示されており,ステロイドの投与量は手術タイミングと術式の選定,周術期管理を行ううえで重要な情報となる。
著者
問山 裕二 荒木 俊光 吉山 繁幸 坂本 直子 三木 誓雄 楠 正人
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.36, no.10, pp.1431-1435, 2003 (Released:2011-06-08)
参考文献数
14
被引用文献数
1

今回我々は遅発性膿瘍およびapical bridge, blind loopによる回腸嚢の形態的問題が原因と考えられた2次性回腸嚢炎に対してsalvage operationを施行し, 良好に経過をした1例を経験したので報告する.患者は20歳の女性. 潰瘍性大腸炎2期分割手術の1期目手術後約3か月目に突然の粘血便を認めた. 回腸嚢の形態的問題およびperipouch abscessに起因する2次性回腸嚢炎と判断し, 残存直腸切除, 回腸嚢部分切除, 回腸嚢再建, 回腸嚢肛門吻合, 回腸人工肛門造設術を施行した. 術後回腸嚢の炎症は軽快し, 肛門機能低下も認めない. 現在は回腸人工肛門閉鎖術を終了し, 外来で経過観察中であるが回腸嚢炎は認めない.
著者
小西 尚巳 楠 正人
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.57, no.10, pp.864-870, 2004-10-01
参考文献数
41
被引用文献数
4 5

家族性大腸腺腫症(FAP)は,常染色体優性遺伝疾患であり,若年から高率に大腸癌を発症するとともに,特徴的な大腸外病変を来たす.FAP家系のサーベイランスと予防的大腸切除術の普及により,大腸癌罹患率は減少し,死因に占める大腸癌の割合も減少してきている.反面,FAP患者の生存期間の延長とともに,大腸外病変の重要性が増加してきた.本稿では,デスモイド腫瘍に代表される腸管外病変について概説した.デスモイド腫瘍は,FAP患者の死因の第二位を占め,FAP患者の約10%に発症する.病因としては遺伝子的要因,手術,性ホルモンの関与が報告されている.腹壁のデスモイド腫瘍には切除術が第一選択とされるが,腹腔内のデスモイド腫瘍に対しては切除術よりも保存的治療が優先される.他の腸管外病変として,甲状腺腫瘍,網膜色素上皮肥大(CHRPE),肝芽腫,脳腫瘍などを取り上げ,若干の知見を紹介した.<BR>Familial adenomatous polyposis (FAP) is an autosomal, dominantly inherited disease predisposing to colon cancer. Surveillance of the pedigree and widespread use of prophylactic colectomy have resulted in a reduction in the incidence of colon cancer in FAP patients. Thus, a greater percentage of morbidity in FAP patients appears to be attributable to extracolonic manifestation of the disease. In this article, the characteristics of extra-intestinal manifestation, as represented by desmoid tumors, are reviewed. Desmoid disease is a second cause of death in FAP patients, and it is associated in approximately ten percent of cases. Trauma, sex steroids, and an inherited defect have been implicated in the etiology of desmoids. Surgery is accepted as the first-line treatment for abdominal wall desmoids, while intraabdominal desmoids should be treated medi-cally. We also reviewed extra-intestinal manifestations, such as thyroid tumors, congenital hypertrophy of retinal pigment epithelium (CHRPE), hepatoblastomas, and brain tumors.
著者
内田 恵一 井上 幹大 小池 勇樹 松下 航平 近藤 哲 大北 喜基 藤川 裕之 廣 純一郎 問山 裕二 荒木 俊光 楠 正人
出版者
日本大腸肛門病学会
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.70, no.10, pp.633-644, 2017 (Released:2017-10-23)
参考文献数
81
被引用文献数
1

小児の炎症性腸疾患に対する治療のゴールは患児に正常発育と優れたQuality of Lifeをもたらすことであり,すべての領域の医療従事者が協力しながら,小児特有の問題に留意して治療を進めなければならない.診断においては,おおよそ10歳以下の超早期発症の症例や成人と比して非典型的な経過の症例では,原発性免疫不全症が鑑別疾患に入るため専門家にコンサルトすべきである.治療においては,成長障害と学校生活の障害に常に注意し,内科的治療内容,内科的治療の限界の見極めと外科手術適応,外科治療方法と時期,ワクチン接種などを考慮に入れて治療計画を立てるべきである.また,小児IBD患者が増加し優れた内科的治療が発展する現代では,小児期から成人期へシームレスで適切なトランジションが行われることが重要な課題の1つである.本稿では,本邦の現状と最新の文献をもとにこれらの課題について述べる.
著者
田中 信治 樫田 博史 斎藤 豊 矢作 直久 山野 泰穂 斎藤 彰一 久部 高司 八尾 隆史 渡邊 昌彦 吉田 雅博 斉藤 裕輔 鶴田 修 五十嵐 正広 豊永 高史 味岡 洋一 杉原 建一 楠 正人 小池 和彦 藤本 一眞 田尻 久雄
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.61, no.6, pp.1321-1344, 2019 (Released:2019-06-20)
参考文献数
203
被引用文献数
2

大腸腫瘍の内視鏡治療の適応病変としては,早期大腸癌のみでなく前癌病変としての腺腫性病変も多く存在し,大腸EMRとESDの棲み分け,そのための術前診断,実際の内視鏡治療の有効性と安全性を第一線の臨床現場で確保するための指針が重要である.そこで,日本消化器内視鏡学会では,大腸癌研究会,日本大腸肛門病学会,日本消化器病学会の協力を得て,新たに科学的な手法で作成した基本的な指針として「大腸ESD/EMRガイドライン」を2014年に作成した.本ガイドラインでは,手技の具体的な手順や機器,デバイス,薬剤の種類や使用法など実臨床的な部分については,すでに日本消化器内視鏡学会卒後教育委員会編「消化器内視鏡ハンドブック」が2012年5月に刊行(2017年5月に改訂)されているので,技術的内容に関しては可能な限り重複を避けた.大腸ESDは2012年4月に保険適用となったが,2018年4月には保険適用範囲と診療報酬点数が改訂された.「大腸ESD/EMRガイドライン」発刊後,SSA/Pの病態解明やESD症例のさらなる集積もなされており,ガイドライン初版発刊から5年目の2019年に最新情報を盛り込んだ改訂版を発刊するに至った.
著者
三枝 晋 大井 正貴 今岡 裕基 志村 匡信 井上 靖浩 楠 正人
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.1320-1323, 2014 (Released:2014-11-29)
参考文献数
11

症例は50歳,男性.貧血精査のため,カプセル内視鏡(CE)目的に当院紹介となった.CEの回盲部への到達は確認出来なかったが,観察範囲に多発小腸潰瘍を認めた.5カ月後,貧血の再発を認めたため,再紹介となった.再診時,腹部症状は認めなかった.腹部X線写真・単純CT上,骨盤腔内小腸にCE滞留を認めた.1週間後の腹部X線写真においても,同部位でのCE滞留を認めたため,腹腔鏡下手術を施行した.CEおよび病変部位は,腹腔鏡下に容易に同定可能であった.回腸末端より約50cmの回腸にCEおよびfat wrapping signを伴う狭窄を認めた.その他の小腸に異常は認めなかった.狭窄部を含む約30cmの小腸を切除し,機能的端々吻合を行った.病理学的所見は,非特異性単純潰瘍であった.術後経過は良好であり,貧血の進行を認めていない.回腸狭窄によるCE滞留例に対し,腹腔鏡下手術を施行したので報告する.