著者
佐藤 雅彦 浦野 弘 SATO Masahiko URANO Hiroshi
出版者
秋田大学教育文化学部附属教育実践研究支援センター
雑誌
秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要 = BULLETIN OF THE CENTER FOR EDUCATIONAL RESEARCH AND PRACTICE FACULTY OF EDUCATION AND HUMAN STUDIES AKITA UNIVERSITY (ISSN:24328871)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.127-136, 2017-03-31

神山(2006),大城・笹森(2011),佐々木・武田(2012)による既存の調査結果をもとに,通級指導教室および特別支援学級の教育課程編成の現状を調査した.その結果は,学校全体の教育課程の編成に関して加古(2006)が指摘している編成主体の偏り,その弊害と思われる教員の負担増加や孤立が,特別の教育課程の編成および個別の指導計画作成でも認められることを明らかにしている.さらに,特別支援教育担当教員が指摘する課題は,連携や情報交換・共有の不足に関連したものが多いこと,そしてそれらが通級指導教室と特別の教育課程による特別支援学級に共通して見られることを示している.
著者
毛利 春治 林 信太郎 浦野 弘
出版者
秋田大学
雑誌
秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要 (ISSN:13449214)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.105-112, 2005-04-28

サイエンス・パートナーシップ・プログラム事業の教育連携講座として,「チョコレートマグマを使った火山実験教室」を実践した.講義形式の授業,演示実験,実物標本の提示,噴火映像,キッチン火山学実験など,多彩な方法を導入し,生徒参加型の授業を構成した.生徒の設問への解答や実験ノート,感想について分析した結果,今回の教育連携講座は短時間にも関らず十分な成果を上げることができたと評価できる.
著者
南部 昌敏 浦野 弘 三橋 功一 小林 稔 井上 久祥 城間 祥子
出版者
上越教育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

知識伝達型、問題解決型、省察型の研修スタイルを必要に応じて組み合わせた「協働と省察の継続と積み上げによる校内教員研修標準モデル」を構築し、実践した結果、教員の授業力と児童の学力の向上及び学習習慣の習得が明らかとなった。校内教員研修の効果は、全ての教員の行動変容として表れ(レベル3)、教職員一丸となって学校組織全体の自律的な取り組みも実現した(レベル4)。また、ニーズに応じた多様な集合型研修を行った結果、どの研修でもワークショップ型研修は好意的に受け止められ、授業力の向上に向けた改善点の明確化に寄与したことが確かめられた。
著者
梅澤 実 土井 進 浦野 弘 濁川 明男 中山 玄三 姫野 完治 谷塚 光典
出版者
鳴門教育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

教育実習における実践的能力を評価する評価基準を明らかにすることをねらいとし、教育実習での実習生の学びから、評価基準を探った。その結果以下のことが明らかになった。(1)授業設計段階での意思決定:初期は、興味・関心」が意思決定に大きく関わるが,授業の回数を重ねるに従い,その観点は次第に薄れ,理解度の項へと関心が高まる。(2)授業実践過程における意思決定:「子僕の反応」による意思決定要因は,「予想外の応答」と「子供の行動」に分けられる。「意思決定の実際」では、授業展開における「リスキー」か否かの判断は,授業が予定通り成立するかどうかである。しかし,実習が進むにつれ,子供達が「理解」するために,どのような意思決定をすればよいかという意識が芽生える。(3)授業を見る観点の変容:初期段階は、「子ども主体」の実現を探ろうとする意識で、大学における講義等で得た知識を授業者の具体的教授行為に同定する。授業を1〜2回経験した段階で、「説明」「発問」という教授行動を児童の側から捉える。授業を3〜4回経験した段階から、「特定児童」に目が向けられる。最後の段階では、「教材」についての見方、「子どもの学習にとって、どんな意味があったか」といった、「子どもの学習」と「教材」との関係を視野に入れた批判的視点が獲得される。