著者

片岡 久美

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.99-120, 2007-03-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

22

被引用文献数

3 3

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1981~1990年に日本付近を通過した100個の台風を対象に, 日本列島661地点の降水量データを用いて, 台風通過に伴う降水量分布や降水量階級別頻度の月別の差異を明らかにした. 各対象地点における台風通過時の降水量を月別に平均して, その分布を調べると, 6月, 9月に31mm以上の地点範囲が広い. 両月は停滞前線の存在割合が高く, 前線の影響により広範囲で降水が増加したとみなされた. 31mm以上の地点範囲が最も広い9月は台風の中心気圧が低く, 台風の通過に伴う気圧傾度の強まりにより, 前線に多量の水蒸気が輸送され, 降水を増加させると考えられた. 他方8月は, 平均降水量の分布において31mm以上の地点範囲は狭いが, 大雨の出現頻度は他の月と比べて多い. その要因として, 8月は, 台風が日本列島付近を通過するのに要する期間が長く, 日本列島に長期間影響を与えること, 台風の通過個数が多く, 同時期に二つ以上の台風が日本付近を通過すること, が挙げられた.

著者

横溝 珠実 二宮 忠矢 片岡 久美恵 中塚 幹也

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-064, (Released:2021-03-31)

参考文献数

18

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目的 子どもへの虐待防止のためには,妊娠中から社会的ハイリスク妊産婦への支援を開始する必要がある。岡山県が独自に開始した「妊娠中からの気になる母子支援」連絡システムの現状と成果を検討する。方法 2011年運用開始からの8年間の取り組みを振り返り,運用前の状況や開始のための準備,運用の実際,連絡事例の内容等について検討した。「妊娠中からの気になる母子支援」連絡票4,598件のうち,連絡票送付時期および17項目のリスクの種類について単純集計を行った。また厚生労働省の平成30年度福祉行政報告例より岡山県の児童虐待相談対応件数の推移を明らかにした。結果 岡山県内の分娩取扱医療機関および分娩取扱いはないが妊婦健診を実施している医療機関52施設のうち,すべての医療機関(100%)が岡山モデルに参加していた。医療機関で気になる妊産婦を把握し,連絡票を送付した時期は,2011年~2018年の8年間全体でみると,妊娠中が56.1%,産後が43.6%,無記入0.3%となっていた。連絡事例の内容をみると社会的リスク因子として「未婚」1,318件(28.7%),「精神科的支援が必要」1,090件(23.7%),「10代の妊娠」769件(16.7%),「夫・家族の支援不足」801件(17.4%)などが高率であった。岡山県内における児童虐待相談対応件数は「妊娠中からの気になる母子支援」連絡票を活用したシステム開始の翌年である2012年以降は減少に転じており,2012年度の相談件数1,641件に比べ,2018年度は850件と半減していた。各保健所と産科医療機関等との連絡会議などを通じて,連絡事例の検討や連携システムのあり方などについて継続的に協議を重ねていくなかで,岡山県内において本システムが浸透し,定着しつつあった。結論 職域のハードルを越えて,「気になる」という感覚を共有することで,支援を必要とする妊産婦を見落とさない環境が整いつつある。また,その後も地域に応じたネウボラの取り組みや産婦健診,産後ケア事業,養育支援訪問等の普及や医療機関と行政の連絡会議が各保健所単位で定期的に行われていること等により,虐待リスクの可能性がある妊産婦への支援を早い段階で開始することで,虐待が深刻になってからの相談や通告件数が減少してきている可能性がある。

著者

井田 歩美 合田 典子 片岡 久美恵

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.427-436, 2013-01

参考文献数

20

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近年,核家族化や地域連帯感の希薄化による子育ての孤立が指摘されている。一方で,インターネットの急速な普及により,乳幼児の母親世代でのインターネット利用は日常化していると推察される。そこで,専門職者としての具体的な支援のあり方を検討するため,母親の子育て情報に関するインターネット利用の実態を調査し,その特徴と課題を明らかにすることとした。方法は,平成22年3〜4月に乳児を対象とした市町村主催の『子育てふれあい教室』に参加した乳児の母親を対象とし,無記名自記式質問紙を用いた実態調査研究を行った。調査内容は,対象の属性,インターネットの利用状況などである。131人から回答を得(回収率92.9%),有効回答数は127人であった。結果,子育てに関連しインターネットを利用している母親は約8割であった。その利用状況は頻度および時間ともに健全で,メリットやデメリットを理解したうえで利用していた。専門職者は,母親の多くがインターネット上で情報収集や意見交換をしている現状を認識し,積極的に関心を寄せる必要がある。さらに,今後は母親の望むインターネット情報について把握し,分析する必要がある。

著者

早瀬 康博 花田 孝二 片岡 久美子 秋田 和俊 佐藤 眞 藤木 知一 岸 幹二 青野 要

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科放射線学会

雑誌

歯科放射線 (ISSN:03899705)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.10-16, 1987-06-22 (Released:2011-09-05)

参考文献数

38

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Thermography was clinically applicated in 155 cases of various diseases in oral-maxillo-facial region. An attempt was made to evaluate the detectability of thermogram compared with the one of radiographic examination, the distribution of difference of temperature in various disease, the relationship between pain and the difference of temperature and the relationship between pain after operation and temperature change. Thermography was able to detect the influence of the lesions in soft tissue which was not detectable by radiograph. Thermographic findings was quite in accord with those of clinical symptom but not always with radiographic findings. In the cases of acute inflammation the difference of temperature with the opposite side showed wide range of distribution correlated with clinical symptom. In the cases of chronic inflammation no apparent difference was observed in the range of temperature. In cystic lesions without any acute inflammation the area of lesion was demonstrated as a cold spot. In cases of malignant tumor the area was shown as a hot spot between 0.5°C and 1.5°C In the cases of arthrosis painful areas were shown as localized hot spots. Correlationship was observed between pain and the differences of temperature and it was suggested that thermography might represent the painful area as an objective sign. It was also possible to demonstrate the changes of pathological conditions after operation by using thermography in lapse of time and it was indicated that thermography yielded much useful data as an excellent functional analyzing method.

著者

横溝 珠実 二宮 忠矢 片岡 久美恵 中塚 幹也

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.425-432, 2021-06-15 (Released:2021-06-25)

参考文献数

18

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目的 子どもへの虐待防止のためには,妊娠中から社会的ハイリスク妊産婦への支援を開始する必要がある。岡山県が独自に開始した「妊娠中からの気になる母子支援」連絡システムの現状と成果を検討する。方法 2011年運用開始からの8年間の取り組みを振り返り,運用前の状況や開始のための準備,運用の実際,連絡事例の内容等について検討した。「妊娠中からの気になる母子支援」連絡票4,598件のうち,連絡票送付時期および17項目のリスクの種類について単純集計を行った。また厚生労働省の平成30年度福祉行政報告例より岡山県の児童虐待相談対応件数の推移を明らかにした。結果 岡山県内の分娩取扱医療機関および分娩取扱いはないが妊婦健診を実施している医療機関52施設のうち,すべての医療機関(100%)が岡山モデルに参加していた。医療機関で気になる妊産婦を把握し,連絡票を送付した時期は,2011年~2018年の8年間全体でみると,妊娠中が56.1%,産後が43.6%,無記入0.3%となっていた。連絡事例の内容をみると社会的リスク因子として「未婚」1,318件(28.7%),「精神科的支援が必要」1,090件(23.7%),「10代の妊娠」769件(16.7%),「夫・家族の支援不足」801件(17.4%)などが高率であった。岡山県内における児童虐待相談対応件数は「妊娠中からの気になる母子支援」連絡票を活用したシステム開始の翌年である2012年以降は減少に転じており,2012年度の相談件数1,641件に比べ,2018年度は850件と半減していた。各保健所と産科医療機関等との連絡会議などを通じて,連絡事例の検討や連携システムのあり方などについて継続的に協議を重ねていくなかで,岡山県内において本システムが浸透し,定着しつつあった。結論 職域のハードルを越えて,「気になる」という感覚を共有することで,支援を必要とする妊産婦を見落とさない環境が整いつつある。また,その後も地域に応じたネウボラの取り組みや産婦健診,産後ケア事業,養育支援訪問等の普及や医療機関と行政の連絡会議が各保健所単位で定期的に行われていること等により,虐待リスクの可能性がある妊産婦への支援を早い段階で開始することで,虐待が深刻になってからの相談や通告件数が減少してきている可能性がある。

著者

井田 歩美 合田 典子 片岡 久美恵

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.427-436, 2013-01

被引用文献数

1

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近年,核家族化や地域連帯感の希薄化による子育ての孤立が指摘されている。一方で,インターネットの急速な普及により,乳幼児の母親世代でのインターネット利用は日常化していると推察される。そこで,専門職者としての具体的な支援のあり方を検討するため,母親の子育て情報に関するインターネット利用の実態を調査し,その特徴と課題を明らかにすることとした。方法は,平成22年3〜4月に乳児を対象とした市町村主催の『子育てふれあい教室』に参加した乳児の母親を対象とし,無記名自記式質問紙を用いた実態調査研究を行った。調査内容は,対象の属性,インターネットの利用状況などである。131人から回答を得(回収率92.9%),有効回答数は127人であった。結果,子育てに関連しインターネットを利用している母親は約8割であった。その利用状況は頻度および時間ともに健全で,メリットやデメリットを理解したうえで利用していた。専門職者は,母親の多くがインターネット上で情報収集や意見交換をしている現状を認識し,積極的に関心を寄せる必要がある。さらに,今後は母親の望むインターネット情報について把握し,分析する必要がある。

著者

片岡 久美 かたおか くみ

出版者

お茶の水地理学会

雑誌

お茶の水地理 (ISSN:02888726)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.166-167, 2010-03-31

著者

片岡 久美 Kataoka Kumi かたおか くみ

出版者

お茶の水地理学会

雑誌

お茶の水地理 (ISSN:02888726)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.59-62, 2005-03-20

著者

片岡 久美

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.705-714, 2003-09-30

参考文献数

14

被引用文献数

2

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北太平洋西部中緯度を1961〜1990年に通過した台風について,気象庁編『TROPICAL CYCLONE TRACKS IN THE WESTERN NORTH PACIFIC 1951-1990』を用い,熱帯低気圧(TD)の期間や温帯低気圧化後の期間も含めて,経路の特徴を調べた.方法として,台風が,北緯25°〜45°の5本の緯線を通過した際の経度によって経路の東西方向の位置を,緯線を通過した回数によって北上の程度を,それぞれ代表させ,その特徴を全平均と月別平均の形で示した.また,中心気庄と経路との関係も調べた.得られた東西方向の特徴は,太平洋高気圧の影響で説明できた.北方向の特徴は,北上の程度が大きいほど25Nにおける中心気圧が低いなどの特徴が得られ,中心気圧の深さが,北上の程度に影響を与えている可能性が示唆された.また,この結果は,定義上の台風のみによる集計でも確認された.

著者

久保田 尚之 LU Mong-ming CHAN Johnny C. L. 片岡 久美 WANG Bin ZHAO Bingke

出版者

独立行政法人海洋研究開発機構

雑誌

若手研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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20世紀前半の西部北太平洋域で発生した台風の位置情報について、これまで利用されていなかった紙媒体の気象資料を、アジア各国の気象局や図書館から収集、電子化し、データセットを作成した。この結果、20世紀を通した西部北太平洋域の台風数の変動を調べ、全体では長期トレンドは見られなかったものの、地域的には、赤道に近い台風はより北に発生する傾向が、フィリピン、台湾、沖縄周辺の台風数が減少する台風経路の変化傾向が明らかとなった。