著者

大石 晴樹 畑山 泰道 白石 浩己 柳沢 和也 佐方 由嗣

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.105, no.3, pp.300-303, 1985-03-25 (Released:2008-05-30)

参考文献数

9

被引用文献数

8 8

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An attempt has been made to develop an automated instrument that measures the turbidity change in gelation reaction of a solution containing endotoxin and Limulus amoebocyte lysate, and quantifies endotoxin by determining gelation time of the sample. This instrument monitors the ratio R (t) of the sequential to the initial transmittance of up to 64 samples simultaneously and independently at 10 s increments. As the samples are stationarily incubated at controlled temperature of 37±0.5°C, the objective judgement of gelation is provided without any disturbance from sample vibration. Defining gelation time as the time required to obtain 5% decrease of R (t), the well correlated calibration curve was obtained for endotoxin concentration from 1 pg/ml to 100 ng/ml. The coefficients of variation of the calculated endotoxin concentration were 5.64 to 14.1%. The judgement of gelation by this method agreed well with that by the conventional gel-clot method when the proper measuring time (about a half of that by the conventional method) was selected.

著者

高山 憲之 白石 浩介

出版者

公益財団法人 年金シニアプラン総合研究機構

雑誌

年金研究

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-25, 2016

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<p>1)本稿では、まず第1に、所得税における配偶者控除を夫婦控除に切りかえる場合の税負担増減効果を、『国民生活基礎調査』(2013 年実施)のマイクロデータを利用して推計した。その際、全体として増減税同額(税収中立)になるように配慮した。想定したのは2012年の所得税制である。次いで、2017年度税制改正大綱における配偶者控除の見直しについても同様の推計を試みた。</p><p>2)いわゆる103万円の壁は税制上、存在しない。</p><p>3)配偶者に年間65 万円超141万円未満の給与収入がある場合、現行税制は配偶者の給与収入に対して、いわゆる「二重の控除」を認めている。この「二重の控除」は事実上、妻のパート就業に税制上の恩典を与えるものである。</p><p>4)配偶者控除だけでなく基礎控除も併せて考えると、現行税制は専業主婦(収入を伴う仕事をしていない家事専業の妻)世帯を一切、優遇していない。世帯合計の控除額は妻が正規(より厳密にいうと年間給与収入141万円以上)の共働き世帯と変わりがないからである。「配偶者控除は専業主婦世帯を優遇するシンボルだ」というのは誤解だ。</p><p>5)配偶者控除(配偶者特別控除を含む。以下、同様)を廃止すると、全体として38%(2000万世帯)の世帯で税負担が増える(負担増は平均で年間3 万6000円)。特に、妻が非正規または専業主婦の場合、その約4分の3の世帯(1600万世帯)が税負担増となる。</p><p>6)現行の配偶者控除(38 万円)を所得控除方式の夫婦控除(38 万円。夫の年収800万円までの所得制限つき)に切りかえても、負担増減のない世帯が全体の76%に及ぶ一方、負担増組は9%(480 万世帯)、負担減組15%(800万世帯)となる。負担増組は多数派とはならない。ちなみに、世帯年収400万円以上800万円未満の中間所得層については、負担減組の方が負担増組より多い。ただし、負担減は高所得層ほど多額となる。</p><p>7)他方、年額2 万7500円の夫婦税額控除に移行すると、全体の32%(1700万世帯)が負担減、16%(850万世帯)が負担減となる一方、残りの52%は負担が変わらない。ここでも負担減となる世帯の方が負担増世帯より多く、中間所得層においても減税組が増税組を世帯数で圧倒している。負担減は大半の共働き世帯に及ぶとともに、専業主婦世帯でも負担減組の方が負担増組より多い。特に世帯年収300万円以上500万円未満の中低所得層に位置する専業主婦世帯では負担減となるケースがほぼ70%となっている。</p><p>8)夫婦税額控除への移行により、有配偶世帯に関するかぎり、配偶者(その大半は女性)の働き方に中立な税制が実現する。</p><p>9)2017年度税制改正大綱はパート主婦が享受している税制上の特権を中間所得層に限って拡大・強化する性格を有し、それは、働き方に中立な税制の実現という改革理念に背馳している。</p>

著者

白石 浩介

出版者

名古屋市立大学

巻号頁・発行日

2018-03-26

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平成29年度

著者

山崎 祥史 福田 真一 白石 浩荘 泉 康雄

出版者

(社)大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.84-88, 2006 (Released:2006-04-07)

参考文献数

21

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Eighty kcal of rice crackers containing indigestible dextrin (4.6g/21g) were administered as test samples to 27 healthy adults (18 males and 9 females) and the postprandial rise of blood glucose levels were compared with placebo samples (80kcal, 17.8g) not containing indigestible dextrin. As a result, test samples showed lower blood glucose levels (p <0.05) at 15 and 30 minutes after intake compared to placebo samples.This result suggests that rice crackers containing indigestible dextrin are useful for primary prevention of diabetes.

著者

沢 俊行 平良 善進 白石 浩之

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.49, no.442, pp.1092-1100, 1983-06-25

被引用文献数

1

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円形フランジ締結体に曲げ外力が作用したときの各ボルトに発生する軸力の増加分を推定する因子である曲げ内力係数を二次元弾性論および弾性床上のはり理論により解析する方法を示し、ボルト穴中心円直径が曲げ内力係数に及ぼす影響について検討している。さらにボルトに発生する曲げモーメントの影響を考慮した応力についても解析方法を示した。これらの結果を確かめるための実験を行い、両者はかなりよく一致することを示した。

著者

白石 浩隆 北原 正彦

出版者

山梨県環境科学研究所

雑誌

富士山研究 (ISSN:18817564)

巻号頁・発行日

no.1, pp.17-23, 2007-03

著者

林 政彦 白石 浩一

出版者

福岡大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2002

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対流圏エアロゾルの観測に適した気球搭載型粒子計数装置を開発した。この装置を用いて福岡上空の大気エアロゾルの成層圏までの鉛直分布観測,偏光解消度観測を含む3波長ライダーによる光学特性の観測を実施し,その比較解析を行ってきた.福岡上空の境界層から成層圏までのエアロゾルの粒径分布・濃度その変動についての情報を得ている.これまでのところ,ライダーによって観測される自由対流圏の偏光解消度の高い層が粒径数マイクロメータ程度の巨大粒子をふくむエアロゾル群として存在していること,自由対流圏の非球形粒子を含むエアロゾル層が,相対湿度が70%を超えるような比較的湿った状態になっていることが多いことなどが明らかになった.無人航空機を用いて,中央九州高原部のエアロゾル鉛直分布観測を久住高原で,中国大陸から輸送されてくる混合層および自由対流圏最下層のエアロゾルの粒径分布観測およびサンプル回収を北部九州雷山および唐津湾上空で行った.北部九州で春季に採取したエアロゾル粒子のSEM-EDXの組成分析により個別粒子の存在状態の解析を行った.これらの知見と,衛星からのリモートセンシング情報の解析結果との比較検討を行っている.その結果,これまでに,日本上空に輸送されてくるまでの間に鉱物粒子と海塩成分と内部混合した変質粒子が,雲過程を経ないで形成されるのは,混合層が発達するとともに,混合層温度が海面温度より低い状態にあることが明らかになった.この結果から,海面による加熱と水蒸気,海塩粒子にともなう海上霧の形成が鉱物-海塩混合粒子形成を促進する重要な条件になっていることが示唆された.

著者

上城 憲司 白石 浩 堀川 晃義 納戸 美佐子 谷川 良博 菅沼 一平

出版者

西九州大学

雑誌

西九州リハビリテーション研究 (ISSN:18825761)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.21-27, 2008

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本研究の目的は,重度認知症患者デイケアにおける作業療法士協会版「認知症アセスメント」の有用性を検討するものである。認知症高齢者および主家族介護者,各50組を対象に調査を実施した。その結果,「認知症アセスメント」における軽度群,重度群の2群間の比較において,Mini Mental State Examination, Clinical Dementia Rating,見守り度評価に有意差が認められた(p<0.01)。しかしながら,Zarit Caregiver Burden Interview (以下ZBI)やデイケア参加期間に有意差は認められなかった。このことにより,「認知症アセスメント」が,知的・行動面の重症度やデイケア職員の見守りの視点を反映する可能性があることが示唆された。タイプ分類とZBIの関係では,ZBI平均点が「ひっそり,ごそごそタイプ」,「周囲との摩擦タイプ」で高い傾向があり,身体機能の低下や対人トラブルが介護負担感に影響を与えることがわかった。