著者

安彦 鉄平 島村 亮太 安彦 陽子 相馬 正之 小川 大輔 新藤 恵一郎

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.935-938, 2010 (Released:2011-01-28)

参考文献数

19

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〔目的〕体幹と骨盤の動きを必要とする座位に着目し,骨盤の傾斜角度の違いが背筋群の筋活動に与える影響を検討した。〔対象〕腰痛の既往のない健常成人男性10名。〔方法〕測定肢位を骨盤軽度後傾位(以下後傾位)と骨盤軽度前傾位(以下前傾位)とし,課題を安静座位と腹部引き込み運動とし,肢位と課題の組み合わせの4条件下での腰部脊柱起立筋と腰部多裂筋の筋電図を導出した。課題間の比較は,一元配置分散分析後,多重比較検定を実施した。〔結果〕安静座位と腹部引き込み運動の課題において,多裂筋の筋活動は後傾位に対し前傾位で有意に増加したが,脊柱起立筋の筋活動に有意な差はなかった。これは骨盤前傾作用として多裂筋の筋活動が増加したと考える。〔結語〕前傾位は脊柱起立筋の筋活動を有意に増大することなく,選択的に多裂筋の筋活動を高めることができる姿勢と考える。

著者

地主 あい 日塔 啓太 大瀧 夏海 富塚 万璃 相馬 正之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.30-35, 2017 (Released:2017-04-11)

参考文献数

17

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本研究では,効果的な足趾把持力トレーニングを検証するために,静的ストレッチの介入が足趾把持力に及ぼす影響について検討した。対象は若年健常者40名とし,1週間に4回の頻度で3週間,静的ストレッチを実施するストレッチ群,筋力増強運動を実施するトレーニング群,双方を実施するストレッチ・トレーニング群,特別な介入をしないコントロール群に分類した。測定項目は,足趾把持力,足部柔軟性,足部アーチ高率とし,介入前後に2回計測した。分析の結果,足趾把持力はストレッチ群,トレーニング群,ストレッチ・トレーニング群において有意に向上した。これらのことから,静的ストレッチのみの介入によって足趾把持力は,増強できることが示された。これらの知見から足趾把持力への静的ストレッチの介入は,足趾把持力トレーニングとして有効であることが示唆された。

著者

相馬 正之

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-7, 2016-04-30 (Released:2016-07-29)

参考文献数

46

被引用文献数

5 1

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要旨:歩行運動は,自動的な側面を持つことに加え,加齢の影響を受ける。そのため,転倒を引き起こす何らかの影響を受けることが推察され,研究がされてきた。つまずきによる転倒の原因と考えられていたToe clearance(以下TC)は,高齢者では常に低下しているわけではなく,体幹動揺や歩行遊期中の膝・足関節角度のばらつきがTC のばらつきを生じさせ,TC が低い歩行周期中に偶発的に転倒に結びついている可能性がある。そのTC は,無意識かつ受動的に作られるため,遊脚期中に下肢筋活動の再現性を高めることが重要になる。その方法として,直接的に体幹を安定させることもあるが,遊脚期側下肢を支える立脚期,特に立脚中期から前遊脚期にかけての土台である足部・足趾機能の向上も選択肢の1つとなる。この足部・足趾機能を代表するものに足趾把持力があり,姿勢制御,前方への推進力の作用もあると推測されている。足趾把持力は,足趾屈筋のみならず,足部の柔軟性や下腿筋の同時収縮,特に前脛骨筋の筋活動量が重要である。このように歩行時の下肢末梢部の作用・機能は,転倒防止やバランス機能,運動制御の観点からも重要であるため,着目していく必要がある。

著者

中江 秀幸 相馬 正之 坂上 尚穗

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.7-14, 2017-08-31 (Released:2017-09-15)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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本研究では,通所介護(デイサービス)と通所リハ(デイケア)の事業所を対象に在宅パーキンソン病 (Parkinsonʼs Disease; PD)患者の利用状況について現状を調査した。B市内の通所事業所を対象に郵送法・ 無記名式で,定員数やリハ担当職種,利用目的,リハ内容,利用者からの要望,事業所側の問題などを調査 した。その結果,PD患者の利用率は78.2%,Hoehn&Yahr重症度ではstageⅢの利用者が最も多かった。 リハ担当職種は介護職と看護職が多く,理学・作業療法士は全事業所の22.5%の担当率であった。本調査結 果から,デイサービスとデイケアに共通した利用目的は「外出の機会確保」「日常生活動作の維持」であり, 利用目的が「筋力の維持」「PDに対するリハ」であればデイケアを利用している割合が高く,利用目的に応じた選択・利用がなされていた。事業者側は,「独りで実施できない」「リハ時間が短い」といったPD患者の要望を把握しているものの,PDという慢性進行性疾患と薬物依存度が高い疾患特性から医学的情報や知 識や技術の不足などの問題を抱えていることが明らかとなった。

著者

相馬 正之 村田 伸 甲斐 義浩 中江 秀幸 佐藤 洋介 村田 潤

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.73-77, 2021-07-31 (Released:2021-08-11)

参考文献数

23

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[目的]本研究では,体幹垂直位と体幹前傾位で測定した足趾把持力と下肢の筋活動量を比較し,体幹の肢位変化が足趾把持力に及ぼす影響を明らかにするため,測定値の再現性および最大筋力の発揮の観点から検討した。[対象・方法]健常成人男性18名を対象とした。足趾把持力の測定は,体幹垂直位と体幹前傾位の2条件で行った。測定項目は,足趾把持力および足趾把持力発揮時の大腿直筋と大腿二頭筋長頭,前脛骨筋,腓腹筋内側頭の筋活動量とした。[結果]分析の結果,級内相関係数(1,1)は,体幹垂直位がr =0.921,体幹前傾位がr=0.950であった。足趾把持力は2条件間には有意差を認めなかったものの,体幹垂直位における腓腹筋内側頭の%IEMG は体幹前傾位より有意に高値を示した。[結語]本研究結果から,体幹垂直位と体幹前傾位による体幹変化は,足趾把持力の再現性や最大筋力に影響を及ぼさないものの,腓腹筋内側頭の%IEMG に影響を及ぼすことが示された。

著者

相馬 正之 村田 伸 甲斐 義浩 中江 秀幸 佐藤 洋介

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100289, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】足指・足底機能は,立位・歩行時に足底が唯一の接地面となることから,その重要性が指摘され,足趾把持力に関する多くの報告が行われている.足趾把持力は,短母指屈筋,長母指屈筋,虫様筋,短指屈筋,長指屈筋の作用により起こる複合運動であり,手の握力に相当するものと考えられている.現在の測定方法は,端座位で,体幹垂直位,股,膝関節を90 度屈曲し,足関節底背屈0°の肢位で行われている.その肢位により測定された足趾把持力は,転倒経験者では低下していること,トレーニングによって強化が可能であり,強化することで転倒者が減少することから,足趾把持力への介入が転倒予防に有用であることが示されている.しかし,この足趾把持力の測定肢位については,十分な検討がされていない.手関節においては,手関節背屈により手指の屈曲が生じ,掌屈により伸展が生じるTenodesis action(固定筋腱作用)が存在する.手指の把持動作時には,この作用を効果的に用いるために手関節を背屈位に保ち,手関節を安定させることが報告されている.このように手指の把持動作においては,手関節の角度変化によって握力への影響が報告されているものの,足趾把持力に関する足関節角度の影響については指摘されていない.そこで本研究では,足関節の角度変化が足趾把持力に与える影響について検討した.【方法】対象は,健常成人女性20 名(平均年齢21.5 ± 1.0 歳,平均身長158.4 ± 4.2cm,平均体重52.2 ± 5.0kg)とした.いずれも下肢に整形外科的疾患や疼痛などの既往はなかった.測定項目は利き足の足趾把持力とした.足趾把持力の測定は,足趾把持力計(TKK3362,竹井機器工業社製)を用いた.足趾把持力の測定肢位は端座位とし,体幹垂直位,股,膝関節を90 度屈曲位で,足関節をそれぞれ,背屈位10°,底背屈位0°,底屈位10°の各条件で測定した.この足関節角度の設定には,足関節矯正板(K2590M,酒井医療社製)を用いた.足趾把持力の測定は,2 回ずつ測定し,その最大値を採用した.統計処理は,足関節背屈位,底背屈中間位,底屈位間の足趾把持力の比較に,反復測定分散分析およびBonferronniの多重比較検定を採用し,危険率5%未満を有意差ありと判定した.【倫理的配慮、説明と同意】対象者には研究の趣旨と内容について説明し,理解を得たうえで協力を求めた.また,研究への参加は自由意志であり,被験者にならなくても不利益にならないことを口答と書面で説明し,同意を得て研究を開始した.本研究は,東北福祉大学研究倫理委員会の承認(RS1208283)を受け実施した.【結果】足趾把持力は,足関節背屈位が平均19.0 ± 4.1kg,底背屈中間位が平均18.9 ± 3.4kg,底屈位が平均16.8 ± 4.9kgであった.反復測定分散分析の結果,3 群間に有意な群間差(F値=8.5,p<0.05)が認められた.さらに,多重比較検定の結果,足関節底屈位での足趾把持力は,背屈位および中間位より有意に低値を示した(p <0.05).【考察】本結果から,足趾把持力は,足関節底屈位より底背屈中間位から軽度背屈位の方が最大発揮しやすいことが示唆された. このことから足趾把持力の計測は足関節を底背屈中間位もしくは軽度背屈位で計測する必要があることが示された.この要因の1 つには,足指屈曲筋の活動張力の減少と相反する足指伸展筋の解剖学的な影響が考えられる.足趾把持力に関与する長母指屈筋,長指屈筋などは多関節筋であり,足関節底屈により筋長が短縮する.そのため,発揮できる筋力は,張力−長さ曲線の関係から低下したものと考えられる.また,足関節底屈位の足指の屈曲動作では,相反する足指伸筋群の筋長が伸張されることにより,最終域までの足指屈曲が困難になることから,筋力が発揮できていないことが推測された. さらに,足関節底屈時には,距腿関節において関節の遊びが生じる.このことから,足関節底屈位の足趾把持力発揮では,足関節の安定性が不十分となり,筋力の発揮に影響を及ぼしたものと考えられる.本結果からは,足関節角度と足趾把持力発揮の関係から,歩行場面において平地および上り勾配では,足趾把持力が発揮されやすいが,下り勾配では発揮しにくいことが推測される.そのため,高齢者では,下り勾配において足趾把持力による姿勢の制御能が低下し,転倒の危険性が増大する可能性が示された.【理学療法学研究としての意義】足趾把持力への介入が転倒予防に有用であることが示されているものの,測定肢位については,十分な検討がなれていなかった.本結果から足趾把持力は,足関節底屈位より底背屈中間位から軽度背屈位の方が最大発揮しやすいことが示唆された. このことから足趾把持力の計測は足関節を底背屈中間位もしくは軽度背屈位で計測する必要があることが示された.

著者

相馬 正之 村田 伸 甲斐 義浩 中江 秀幸 佐藤 洋介 村田 潤 宮崎 純弥

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0706, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】足趾把持力発揮に影響を及ぼす因子として,体重,足部柔軟性と足部アーチ高率の3つの因子を明らかになっている(村田ら 2003)。近年,新たに足趾把持力発揮に関連する諸因子が報告されていることから,再度,それらの因子を含めた上で,検証が必要と考えられる。本研究では,若年者の足趾把持力発揮に影響を及ぼす因子を明らかにするため,過去に足趾把持力に関連すると報告された項目を中心に測定し,各因子と足趾把持力との関連を検討した。【方法】対象は,健常成人女性12名(平均年齢21.2±0.4歳,身長159.6±3.7cm,体重51.5±4.8kg)とした。測定項目は,足趾把持力と足趾把持力発揮時の足関節角度,大腿直筋と大腿二頭筋,前脛骨筋,腓腹筋内側頭の筋活動量,足部柔軟性,足部アーチ高率,体重とした。統計処理は,足趾把持力と他の測定値との関係について,ピアソンの相関係数を用いて検討した。さらに,足趾把持力に影響を及ぼす因子を抽出するため,従属変数を足趾把持力とした重回帰分析のステップワイズ法(変数減少法)を行った。【結果】得られた測定値は,足趾把持力が15.9±4.3kg,足部柔軟性が2.9±0.8cm,足部アーチ高率が19.9cm,足関節背屈角度が2.9±0.8°であった。また,%IEMGは,大腿四頭筋が3.1±1.6%,大腿二頭筋が31.9±20.8%,前脛骨筋が35.3±19.3%,腓腹筋内側頭が50.9±19.2%であった。足趾把持力と有意な相関を示したのは,相関係数が高い順に,足部アーチ高率(r=0.69),前脛骨筋の%IEMG(r=0.67),足部柔軟性(r=0.66),腓腹筋内側頭の%IEMG(r=0.61),足関節背屈角度(r=0.60)であった。ステップワイズ重回帰分析の結果,足趾把持力に影響を及ぼす因子として抽出された項目は,足部アーチ高率および前脛骨筋の%IEMGの2項目であり,標準偏回帰係数は順に0.54(p<0.01),0.51(p<0.01)であった。【結論】本研究における単相関分析の結果,足趾把持力と足部柔軟性,足部アーチ高率,足関節背屈角度および前脛骨筋,腓腹筋内側頭の%IEMGの5項目と有意な相関が認められた。この5項目は,先行研究においても相関が認められており,本結果では,これを追認した。重回帰分析によって,足趾把持力に独立して影響を及ぼす因子として抽出されたのは,足部アーチ高率と前脛骨筋の%IEMGの2項目であり,足部アーチ高率とが高いほど,前脛骨筋の%IEMGが大きいほどに足趾把持力が強いことが確認された。足部アーチ高率は,内側縦アーチの指標として用いられることが多く,内側縦アーチは,骨や靭帯,前脛骨筋,後脛骨筋,長母指屈筋,長指屈筋,母指外転筋の筋群より構成される。これらの筋群には,足趾把持力の主動作筋である長母指屈筋,長指屈筋,足趾把持力発揮時に重要な前脛骨筋が含まれる。これらの知見から,足部アーチと足趾把持力は,密接な関係にあり,相互的に作用していることが示された。

著者

佐藤 洋介 村田 伸 甲斐 義浩 相馬 正之 中江 秀幸 村田 潤

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.37-41, 2014-04-01 (Released:2014-08-06)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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[目的]本研究は,等尺性肘関節屈曲筋力の発揮筋力を漸増した際の,上腕三頭筋の関与を明らかにすることを目的とした。[方法]健常成人女性15名を対象とした。平均年齢は20.5±0.9歳であった。被験筋は右上肢の上腕二頭筋・上腕三頭筋とし,各被験筋の最大随意等尺性収縮を算出した。最大肘関節屈曲筋力に対し10%から80%まで10%毎に随意的肘関節屈曲筋力を漸増させた際の各被験筋の筋活動を測定し,比較・検討した。[結果]上腕二頭筋の積分筋電図(IEMG)は最大肘関節屈曲筋力の40%発揮時で有意な増加が認められ,上腕三頭筋のIEMG は最大肘関節屈曲筋力の50%発揮時から有意な増加が認められた。また上腕二頭筋と上腕三頭筋の筋活動は,それぞれ随意収縮力と有意な正の相関を認めた。[結論]肘関節屈曲における40%以上の負荷量では主動作筋である上腕二頭筋が活動し,50%以上の負荷量では上腕二頭筋だけでなく,上腕三頭筋も運動に関与することが示唆された。

著者

相馬 正之 五十嵐 健文 工藤 渉 中江 秀幸 安彦 鉄平

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.59-63, 2012 (Released:2012-11-20)

参考文献数

22

被引用文献数

7

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本研究は,足指把持力トレーニングが Functional Reach Test(以下,FRT)や最大1歩幅などの平衡機能や歩行能力に与える影響について検討した。対象は,健常な若年者36名とし,トレーニング群24名とコントロール群12名に分類した。トレーニング群は,タオルギャザー,ビー玉掴み,足指歩行など1日10~20分間程度の運動を1週間に4回,3週間実施した。コントロール群には,特別な運動をしないように指示した。測定項目は,足指把持力と FRT,最大1歩幅,10?最大および10?至適歩行下の速度,歩幅,歩行率とし,トレーニング前後の2回計測した。その結果,トレーニング群は,左右合計足指把持力,最大歩行下の速度,FRT,最大1歩幅が有意に高値を示した。足指把持力トレーニングは,足指把持力の向上とともに,FRT や最大1歩幅などの平衡機能に影響を及ぼすことが示唆された。

著者

相馬 正之 吉村 茂和 寺沢 泉

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.119-123, 2004-04-20

被引用文献数

4

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本研究の目的は,若年者と中,高年者で遊脚相中における禄趾と床が最小となる最小拇趾・床問距離に至る時間と全遊脚相時間の関係および最小拇趾・床間距離が加齢の影響を受けるかどうか明らかにすることである。被検者は健常女性,若年群が20歳代30名,中高年群が50歳代10名,60歳代10名,70歳代10名とした。測定項目は基本的な歩行データと最小拇趾・床問距離,全遊脚相時間などとした。結果,若年群と比較すると高齢群では速度および歩幅,全遊脚相時間が有意に低下していた。また,最小拇趾・床間距離の値は,若年群,高齢群共に17.3〜18.2mmで差が認められなかった。全遊脚相時間も同様に0.37〜0.39sec,つま先離れから最小拇趾・床問距離に至るまでの時間が0.13〜0.15 secに収まっていた。このことから,最小拇趾・床間距離は,快適歩行下で加齢の影響が認められず,高齢者においても保たれていることが明らかになった。高齢者では,加齢の影響により歩行能力の低下が明らかにされている。しかし,最小拇趾・床間距離において加齢の影響が認められなかったことは,高齢者が最小拇趾・床間距離の低下を個人の機能に見合った何らかの補償を行うことにより,最小拇趾・床間距離に差が認められなくなった可能性が推測された。