著者

小林 真琴 小林 秀子 石川 みどり 横山 徹爾

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.159-169, 2015 (Released:2015-12-26)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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【目的】長野県を例に,食事等生活習慣及び高血圧等のリスク要因と脳血管疾患死亡の地域差との関連について,保健医療資源及び社会経済的因子の影響を考慮して明らかにし,併せて効率的かつ効果的な対策の方向性を検討する。【方法】県内11保健所管轄区域を単位として,目的変数を脳血管疾患標準化死亡比の経験ベイズ推定値(EBSMR),説明変数を食事等生活習慣及び高血圧等のリスク要因,保健医療資源,社会経済的因子としてステップワイズ法による重回帰分析で検討した。生活習慣等のリスク要因は健康日本21(第二次)の循環器疾患分野の指標とし,県民健康・栄養調査データから保健所管轄区域ごとに年齢調整割合または年齢調整平均を計算して分析に用いた。特定健診受診率は全保険者分データで県全体を基準とした標準化比,保健医療資源は医師,一般病床,一般診療所,救急医療施設,就業保健師,行政管理栄養士・栄養士,食生活改善推進員,保健補導員等,社会経済的因子は人口,転出入の差,高齢者世帯,出生,婚姻,離婚,課税対象所得,完全失業者,第一次・二次・三次産業就業者とした。【結果】男性は特定健診受診率が低いほど,また,一般病床数が低いほど,女性は食塩摂取量が多いほど,EBSMRが有意に高い関連が認められた。【結論】長野県の脳血管疾患予防のための取組として,男性では保健医療の介入,女性では食生活の改善の重要性が示唆された。

著者

佐々木 渓円 平澤 秋子 山崎 嘉久 石川 みどり

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.12-22, 2021-01-15 (Released:2021-01-30)

参考文献数

36

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目的 乳幼児健康診査(乳幼児健診)では,生活習慣に関する問診が行われている。乳幼児健診の受診率は極めて高いため,問診結果を活用した地域診断が可能である。本研究では,幼児期における菓子や甘味飲料(甘い間食)の習慣的な摂取と生活習慣との関連性について,問診結果を活用して分析した。方法 対象地域は,個々の児の健診結果を突合できる愛知県内35市町村である。解析対象者は,2013年度の1歳6か月児健診(18 m)と2014~2015年度の3歳児健診(36 m)を同一市町村で受診した18,251人(男児,9,393人(51.5%))とした。「甘い間食」の習慣化に基づいて,次の4つのカテゴリに対象者を分類した。18 mと36 mで「甘い間食」の習慣化がないN-N群,18 mのみで習慣化があるY-N群,36 mのみで習慣化があるN-Y群,18 mと36 mで「甘い間食」の習慣化があるY-Y群である。その他の生活習慣は,望ましい習慣と望ましくない習慣の2水準に区分した。「甘い間食」の摂取のカテゴリを従属変数とし,生活習慣を独立変数とした多項ロジスティック回帰分析を行った。従属変数の対照カテゴリはY-Y群とし,独立変数の対照は望ましくない生活習慣とした。結果 対象者の構成比は,N-N群:Y-N群:N-Y群:Y-Y群=27.7:8.6:24.1:39.6であった。18 mでは48.2%の児に「甘い間食」の習慣化があり,その割合は36 mで63.7%に増加した。18 mで「甘い間食」の習慣化がある児の82.2%が,36 mでも「甘い間食」を習慣的に摂取していた。18 mで就寝時の授乳がないことが,N-N群(オッズ比[99%信頼区間]=1.25[1.11-1.41])やY-N群(1.28[1.07-1.52])と正の関連を示したが,N-Y群(0.99[0.88-1.11])との関連は認められなかった。18 mで親が仕上げ磨きをすることは,N-N群のみに正の関連を示す傾向を呈した(1.10[0.99-1.23])。結論 半数近くの児が18 mまでに「甘い間食」の摂取を習慣化し,その多くが36 mまでに改善できないことが示された。18 mにおける口腔衛生行動が,36 mまでの幼児の「甘い間食」の習慣的な摂取と関連していた。乳幼児健診の結果を活用した地域診断は,健康課題と関連する因子の同定に有用である。

著者

石川 みどり 阿部 絹子 秋山 有佳 祓川 摩有 山縣 然太朗 山崎 嘉久

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.269-275, 2020 (Released:2020-05-01)

参考文献数

21

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学童期の食の課題を見据えた幼児への食支援事業の事例から、継続的な支援に重要な事項を検討した。方法は、幼児への支援組織(保健センター・保育所等)と学童への支援組織(小学校等)の両者の協力で活動を実施する市区町村を抽出し、自治体の代表者(事業責任者または担当者)にインタビュー調査を実施した。発言内容の音声データを逐語化した後、質的研究手法を応用して分析した。その結果について、事業名、ねらい、対象、事業内容に整理した。その後、幼児期・学童期の両者ともに重要と考えられている指標を抽出した。その結果、7事業の事例を得た。子どもの野菜嫌い改善のための市民への調理教室、小学校入学後を考慮した幼児の給食体験、市が開発した食事の適量の教育、幼児健診に活用できる栄養相談票の開発等が見られた。重要な指標には、偏食の減少、食事の適量の理解、野菜摂取の増加、食事の栄養バランスの理解、朝食欠食の者の減少、食事を楽しむ者の増加が見られた。

著者

石川 みどり 横山 徹爾 村山 伸子

出版者

The Japanese Society of Nutrition and Dietetics

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.290-297, 2013

被引用文献数

9

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【目的】地理的要因における食物入手可能性(自宅から店までの距離,店舗の種類)と食物摂取状況との関連について先行研究から知見をえることを目的とした。<br>【方法】データベースPubMedを用い,検索式は("food" [MeSH] OR "nutrient")AND("environment" [MeSH] OR "availability")AND("diet" [MeSH] OR "intake")とした。検索された論文238編のうち,ヒト以外を対象としたもの,開発途上国の問題を扱ったもの,栄養生理学研究等の目的とは異なるものを除外し,残りの論文48編の全文を精読した結果,12編を採用した。<br>【結果】地理的要因の距離について,7編では,徒歩で自宅から店まで行くことができる半径 800 m(0.5マイル)を基準としていた。食物摂取状況との関連がみられた店舗の種類には,スーパーマーケット(5編),ファストフード店(5編),フードアウトレット店(2編),コンビニエンスストア(2編)等があった。そのうち,スーパーマーケットは野菜・果物摂取量との正の関連,ファストフード店,コンビニエンスストアはアイスクリーム,塩味のスナック,肉類,菓子類,砂糖入り飲料摂取量との正の関連,野菜・果物,低脂肪食品摂取量との負の関連を報告していた。<br>【結論】地理的要因における食物入手可能性と食物摂取状況との関連があることが示唆された。

著者

大澤 絵里 石川 みどり 曽根 智史

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.147-155, 2014 (Released:2014-07-19)

参考文献数

42

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【目的】本研究の目的は,子どもに対する高脂肪・糖分・塩分(High in Fat, Sugar or Salt (HFSS))食品・飲料のマーケティング規制政策の国際的動向を把握し,子どもたちが健康的な食習慣を身につけるための政策開発の今後の課題を提示することである。【方法】WHO, Consumer International, International Association for the Study of Obesityの報告書に記載された各国の子どもに対するHFSS食品・飲料のマーケティング規制の政策を整理し,法的規制,政府のガイドライン,自主規制の3分類の一覧を作成した。法的規制政策を展開しているイギリス,韓国,および企業の自主規制が特徴的であるアメリカについて,上記報告書の引用文献を参考に,情報を収集し,規制主体,規制主体の権限,“子ども”の定義,規制内容,HFSS食品・飲料の定義について,3か国で比較検討した。【結果】12歳未満が,3カ国の共通するマーケティング規制対象の子どもの年齢であった。キャラクター使用や無料おまけの使用禁止や使用基準の作成,子どもの視聴が多い時間帯では,放送時間および広告内容の規制,規約の実施が明らかとなった。しかし,HFSS食品・飲料の定義については,3カ国で異なるものであった。【結論】12歳未満に対しては,購買意欲を抑えることが,規制政策の鍵となることが明らかとなった。HFSS食品・飲料の定義は各国で異なり,政策の子どもの食習慣への影響評価の早期実施,および健康増進等の他政策を考慮した検討が必要となる。

著者

石川 みどり 小野塚 知美 良波 祥吾 奥井 一機 得丸 定子 Midori Ishikawa Tomomi Onoduka Syogo Yoshinami Kazuki Okui Sadako Tokumaru

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education

巻号頁・発行日

vol.35, pp.239-255, 2016-03-18

著者

久保田 のぞみ 石川 みどり 大久保 美幸 半田 美知

出版者

名寄市立大学

雑誌

地域と住民 : 道北地域研究所年報 (ISSN:02884917)

巻号頁・発行日

no.27, pp.39-48, 2009-03

著者

石川 みどり 小野塚 知美 良波 祥吾 奥井 一幾 得丸 定子

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.239-255, 2016

著者

村山 伸子 石川 みどり 大内 妙子

出版者

新潟県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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本研究は、現代日本において家庭の経済状況は、子どもの食生活と栄養状態に影響するかについて明らかにすることを目的とした。母子生活支援施設と連携し生活保護受給世帯、NPOフードバンクと連携し生活困窮世帯の子ともの食生活について3つの調査をおこなった。その結果、家庭の経済状態は、子ども食生活に影響することが明らかになった。特に低所得(生活困窮)世帯の子どもの食事について、欠食が多く、主食に偏り、たんぱく質やビタミン、ミネラル等の栄養素摂取量が少ないという課題があることが示された。