著者

野﨑 智仁 谷口 敬道

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 = Journal of the International University of Health and Welfare

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.89-98, 2021-02-20

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Various studies have been conducted to investigate the actual conditions and to verify the interventions that have been made to support the employment of individuals with mental disorders since their job retention and job separation appeared to be problematic. With the aim of finding ways to support people with mental disorders in retaining employment, a literature search including both Japanese and foreign language journals was performed in the Ichushi, CiNii and PubMed databases. The keywords used in the search were mental disorder, schizophrenia, depression, manic-depressive illness, job retention, job separation and retirement. The literature search resulted in 25 articles. Our analysis indicated that schizophrenia, depression, sleep disorders, duration of the disease (long-term), age (young generation), attention disorders, social cognitive impairment, full-time employment, absence of a person that they can consult with at work, etc., may increase the risk of job separation. Employees with a mental disorder who have not disclosed their disability to their employer are likely to have long working hours per day and retain their employment only for a short period of time; they are not receiving training and support before and after starting employment; and they do not feel rewarded at work. It was revealed that Individual Placement and Support (IPS) was effective for job retention and for improving their cognitive function. As a trend of studies in Japan, there have been many investigative research studies on individuals with mental disorders in the workforce, whereas few intervention studies have been conducted.

著者

岡田 宏基 平野 大輔 谷口 敬道

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.292-300, 2020-06-15 (Released:2020-06-15)

参考文献数

32

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本研究の目的は,陰性症状の5つの因子である失快楽症,非社会性,意欲の低下,感情鈍麻,言語の貧困と社会機能との関連を検討することである.分析対象者は当院に入院する長期入院統合失調症者51名であった.従属変数を精神障害者社会生活評価尺度下位項目,独立変数をBrief Negative Symptom Scaleの下位項目とし,Spearmanの順位相関係数および重回帰分析にて分析した.結果,日常生活,労働には意欲の低下,対人関係には非社会性,感情鈍麻が有意に寄与していた.自己認識についてはどの因子とも関連していなかった.陰性症状の中でも意欲の低下,非社会性,感情鈍麻の改善に取り組むことが,退院支援に向けて有用であることが示唆された.

著者

野﨑 智仁 谷口 敬道

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 = Journal of the International University of Health and Welfare

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.89-98, 2021-02-20

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Various studies have been conducted to investigate the actual conditions and to verify the interventions that have been made to support the employment of individuals with mental disorders since their job retention and job separation appeared to be problematic. With the aim of finding ways to support people with mental disorders in retaining employment, a literature search including both Japanese and foreign language journals was performed in the Ichushi, CiNii and PubMed databases. The keywords used in the search were mental disorder, schizophrenia, depression, manic-depressive illness, job retention, job separation and retirement. The literature search resulted in 25 articles. Our analysis indicated that schizophrenia, depression, sleep disorders, duration of the disease (long-term), age (young generation), attention disorders, social cognitive impairment, full-time employment, absence of a person that they can consult with at work, etc., may increase the risk of job separation. Employees with a mental disorder who have not disclosed their disability to their employer are likely to have long working hours per day and retain their employment only for a short period of time; they are not receiving training and support before and after starting employment; and they do not feel rewarded at work. It was revealed that Individual Placement and Support (IPS) was effective for job retention and for improving their cognitive function. As a trend of studies in Japan, there have been many investigative research studies on individuals with mental disorders in the workforce, whereas few intervention studies have been conducted.

著者

糸数 昌史 久保 晃 谷口 敬道 小阪 淳

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.715-717, 2016

被引用文献数

1

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〔目的〕バーチャル教材を用いた解剖学演習を実施し,解剖学に対する学生の興味と苦手意識の変化を調査すること.〔対象と方法〕理学療法学科2年生100名.バーチャル教材を用いた演習後に,授業評価と解剖学に関するアンケート調査を実施した.併せて苦手科目としての解剖学の状況を前年度と比較した.〔結果〕バーチャル教材は学生の興味を喚起し,解剖学を苦手とする学生が有意に減少した.〔結語〕解剖学実習にバーチャル教材を用いることで,学生の解剖学への苦手意識を解消することができた.

著者

鈴木 美咲 平野 大輔 小賀野 操 谷口 敬道 杉原 素子

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.37-45, 2017

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本研究の目的は,若年者と高齢者のペットボトルのキャップ開封方法を観察・分類し,握力・つまみ力との関係性を明らかにすることである.若年者として女子大学生51 名,高齢者として地域在住高齢女性62 名の右利き女性を対象に,未開封の500 mL のペットボトルのキャップ開封動作をビデオカメラで撮影した.撮影後,握力と指腹,側腹つまみ力を各々3 回測定した.若年者と高齢者の共通点として右手でキャップをつまみ,左手で本体を把持するパターンが多かった.高齢者では開封不能者を11 名認め,握力・つまみ力は開封可能者に比べ有意に小さかった.開封可能な高齢者においても本体底面を大腿部に押し付けて固定する者等,若年者には見られない方法で開封する者がいた.若年者と高齢者の開封方法は類似していたが,高齢者では母指の力を利用する,3 指のつまみや手掌面の押し付けで接触面を増やす,といったパターンが多く見られ,キャップに力を伝えやすい方法を選択していたものと考えられる.

著者

米田 歩 平野 大輔 谷口 敬道 下泉 秀夫

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.262, 2017 (Released:2019-06-01)

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目的 重症心身障害児(者)は、四肢に重度の障害があり既存の認知機能評価では発達段階を評価することは困難であり、客観的な評価方法が確立されていない。そこで、視線入力装置を使用することによる追視と物の永続性課題の評価方法の可能性を検討した。 方法 対象者は20歳代前半の女性、横地の分類ではA1、遠城寺式・乳幼児分析的発達検査法では2〜6カ月の発達段階である。本研究では視線入力装置(Tobii Pro X-2-30)を用いて、視線を測定し、Tobii studioソフトにて解析を行った。測定課題は「乳幼児の精神発達と評価」(I・C・ウズギリス/ハント)の認知発達課題を参考にして、カップで犬が隠れる課題を作成し、パソコン画面上に提示した。なお、5分間の課題を10日間、同じ課題を提示して視線の動きを計測した。スライド画面の注視時間から注視率を解析し、さらにカップを見ていた時間から課題注視率も解析した。課題注視率より、対象者の追視と物の永続性について乳幼児の発達課題通過率と比較し発達段階を検討した。 結果 注視率は初回時46%、最終時59%とスライドを見る時間が増加した。犬が1/2隠された場面の課題注視率は初回および最終時ともに100%となった。また、完全にカップに隠された場面でも課題注視率は100%となった。このことから、対象者の追視と物の永続性課題は8〜12カ月前後の発達段階であることが示唆された。 考察 対象児のように既存の評価バッテリーでは、発達段階の評価が難しい方であっても視線を用いることでより詳細な評価の可能性が示唆された。客観的な指標として発達段階が示されたことで、対象者の発達段階に合わせた玩具の選択や関わり方の一助となると考える。

著者

平野 大輔 藤岡 崇 谷口 敬道

出版者

国際医療福祉大学

雑誌

国際医療福祉大学紀要 (ISSN:13424661)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.34-46, 2011-08-31

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機能的近赤外分光法(functional near-infrared spectroscopy; fNIRS)は,近赤外光を用いた非侵襲的脳機能計測法であり,大脳皮質の神経活動に伴って変化する局所的な脳血流の変化を計測する技術である。この技術は,他の脳機能計測法に比べ時間分解能や空間分解能において格段に優れているわけではないが,安全性や低拘束性,可搬性の高さなどの特徴を有する。これらの特徴は,様々な対象の日常的な環境下における作業時の脳活動の計測を可能にする。対象が幅広く実施環境が多岐にわたるリハビリテーションにおいて,本技術を用い得られた知見は評価や介入の方針および手段の検討,効果判断の際に有益な示唆をもたらしてきた。他方,fNIRSにおいては統一された計測法や分析法が存在しないため,使用者はこの技術について熟知し正しく解析を行う必要がある。本稿においては,これまで発表されてきた論文を基に,fNIRSの歴史や原理,解析などを概説し,リハビリテーション実践過程におけるfNIRSの有用性と今後の展望について述べる。

著者

白砂 寛基 谷口 敬道 杉原 素子

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.14-22, 2015

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経験年数の少ない作業療法士に対して,介入のための視座を与える急性期作業療法の介入戦略の構築を目指し,事例文献の評価項目,介入方針,実施内容について整理,分析することで,現在の急性期作業療法の実態を調査した.調査対象とした日本作業療法士協会事例報告集には583 事例が掲載されており,そのうち身体障害領域の回復状態が急性期の事例は132 事例であったが,介入期間が1 ヵ月以内の事例は19 事例であり,長期的な介入が多かった.19 事例からは,機能改善,早期離床,ADL の改善を基本方針とし,座位訓練や,本人・家族指導,他職種と連携したADL 訓練を行い,その結果,上肢機能やバランス,起居・移乗動作の改善をしているという標準的な急性期作業療法の状態が示されたが,同時に,心身機能だけでなく,入院生活に関わる様々な活動の何ができ,何ができないかという事例に応じた評価・介入がなされていた.急性期作業療法の介入は身体機能に限らず,病院内でできる様々な活動の数を増やすという介入戦略の可能性についての示唆を得た.

著者

松谷 信也 谷口 敬道 平野 大輔 藤岡 崇 杉原 素子

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.50-57, 2013

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本研究の目的は,「創造的作業」と「単純反復作業」実施時における前頭前野領域の脳賦活の違いについて検討することである.健常成人10名を対象に,レゴブロックを用いて作りたいものを自由に創造する課題aと,ブロックを繰り返し付け外す課題b実施時における前頭前野領域の脳賦活の様相について22チャンネルのfNIRS装置を用いて計測した.この結果,課題aは課題bに比べ,前頭前野領域の脳賦活が広範囲に認められた.このことから,作業活動の創造性は,前頭前野領域の脳賦活に影響し,作業活動選定時に考慮すべき一つの要素となり得ることが示唆された.