著者
灘本 明代 服部 多栄子 近藤 宏行 沢中 郁夫 田中 克己
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.103-116, 2001-01-15
被引用文献数
35

本論文では,膨大なWeb情報を容易に閲覧することを目的とし,チャンネルを選択するようにWebページを選択し,テレビ番組のような番組を作成し,Watch and Listen型インタフェースを通じて視聴する方式を提案する.受動的視聴とは,これまでテキストや画像で表示されていたコンテンツに代わり,音声やキャラクタアニメーションを用いた番組風コンテンツを作成して見ることである.この番組を作成することを我々は番組化と呼ぶ.これまでのWebブラウザと異なり,番組化においては,時間軸的同期や演出が問題となる.本論文では,この同期と演出に着目し,Webコンテンツの受動的視聴のための番組化の方法として,(1)現在のHTMLベースのWebコンテンツを自動で受動的視聴向けコンテンツに変換する自動変換方式,(2)受動的視聴コンテンツ作成のためのスクリプト作成マークアップ言語を提唱する.This paper proposes a passive Watching-and-Listening approach that makes it easier to view Web information. This approach utilizes a Watching-and-Listening interface that allows the user to choose Web pages in a similar way as we select TV channels, by converting the pages into TV-program-like cartoon animations. During the conversion process, which we refer to as programmization, voice and image-data presentations must be synchronized carefully so that they effectively convey the original information. Moreover, the overall presentation needs to follow a particular presentation structure, such as news and variety shows, in order to improve the familiarity of the program. Our approach solves these issues by developing a novel method of converting HTML documents into programs, and designing a new mark-up language, Scripting-XML (S-XML), which is suitable for describing programs. This paper also addresses the preliminary evaluation results of the current implementation.
著者
近藤 宏行 角谷 和俊 田中 克己
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. DBS,データベースシステム研究会報告 (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.119, pp.419-424, 1999-07-21
被引用文献数
11

本稿では,データベースへの問い合わせの結果表示のための新たな提示方式として,番組メタファー表示を提案する.番組メタファーで表示することで,単なる文字の羅列であるよりも,よりユーザの求めているものを的確にかつ魅力的に表現する提示を実現する.番組メタファーは,既存のテレビ番組にそって作成した擬似テレビ番組スタイルである.検索結果をあたかもテレビで放送してるように見せることで,ユーザにとってより効果的で,親しみやすい表現を行うことができる.適当な番組メタファーを動的に選択することにより,単に検索結果を提示するだけでなく,検索された結果の特徴に応じて提示スタイルを変更することが可能になる.提示スタイルの決定には検索結果のデータ集合の分布状態,結果の内容,注目する属性とメタファーの関係を考慮する.更に,提案した方式をもとに,番組記述言語TVMLを用いて実現したプロトタイプシステムWaffleについて述べる.プロトタイプシステムは,入力インタフェース部,メタファー決定部,スクリプト作成部,結果提示部から構成される.
著者
村上 周三 持田 灯 近藤 宏二
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.p107-111, 1995-02
被引用文献数
6

特集 乱流の数値シミュレーション(NST)その11標準k-εモデルのレイノルズ応力等の渦粘性近似自体に改良を加え, 渦動粘性係数vtの評価式中の係数Cμをスカラー化した渦度Ωと変形速度Sの比Ω/Sの関数とする新しいモデルを提案し, 2次元健物モデルまわりの流れに適用した. このモデルによる結果は, 屋根面風上端付近の乱流エネルギー分布, 屋根面の剥離流, 屋根面や風上壁面の風圧分布等に関して, 標準k-εモデルに比べて大幅な改善が見られた. また, 乱流エネルギーの生産項Pkの評価式を修正したLaunder&Katoのモデルに比べても, 風圧分布がかなり改善された.
著者
近藤 宏
出版者
立命館大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2011

2012年度は、博士論文提出を目標に研究活動を進めた。博士論文の構成を踏まえ、学会発表、論文執筆ではそれぞれ異なる主題を取りあげた。またそれらの報告/論文は、これまでにおこなってきた現地調査に基づく研究成果でもある。申請者の成果は、大きく分けて二つの議論に分類できる。ひとつは、現地特有の植物・動物と人間の関係性の在り方に関する民族誌学的な考察である。こうした議論については、南米低地先住民に関する人類学という学問領域における近年の国際的な議論(主に英語、フランス語で書かれたもの)を参照しながら考察、記述を進めた。もうひとつは、をはじめとする中南米先住民の同時代的な状況に関する、開発学や政治学の領域における議論と現地の状況を結ぶ記述・考察である。先の民族詩学的な考察は、現地に特有の視点と関係性の記述するためのものだが、こちらは現地に特有な生活様式に由来しない様々な観念や実践を導入する枠組みと現地の生活との関係に焦点を当てるための議論である。こちらについてはスペイン語圏における政治学の議論等も参照する必要があった。人類学という領域に限定されず、異なる学問領域における、国際的な議論を参照しながら研究を進めた。これらの内容は、学会報告や論文の形式で発表した。
著者
齋藤 雅通 池田 伸 土居 靖範 近藤 宏一 谷口 知弘 棚山 研
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2004

調査に基づく共同研究の結果、研究論点として、ドイツの各都市でNPO法人によって推進されている都市マーケティング(Stadtmarketing)の重要性を析出した。また都市マーケティングは、都市型サービス産業が直面している課題の解決の一視点でもあると結論づけた。この点を具体的に明らかにするために2005年2月および9月に、マンハイム及びケルンの都市マーケティングNPO及び商工会議所、市役所(スポーツ局、文化局)、地域スポーツNPO等関連団体へのインタビューと資料収集を実施した。都市マーケティングのより深い究明については、今後も継続して研究する課題である。各メンバーによる研究としては、(1)齋藤雅通は、ドイツにおける都市型の小売商業集積であるパサージュの実態調査に基づいて理論的可能性と限界を明らかにした。(2)土居靖範は、ドイツのケルンおよびカールスルーエの都市交通経営体や運輸連合の調査を行い、財源調達のしくみを主に解明した。またLRTの国内への導入を、具体的にJR富山港線のLRT化の経緯と課題を調査研究した。(3)近藤宏一は、主にドイツにおける都市公共サービス、とりわけ文化・芸術関連サービス(オーケストラ、歌劇場、美術館)と観光および公共交通にかかわる組織の現状と課題について調査と資料収集を行った。(4)棚山研は、サッカーの日韓W杯開催時から開催地である新潟の継続調査と調査データの整理を行った。併せて、2度にわたるドイツのスポーツクラブの調査を通じて、日独のスポーツクラブの運営、生活文化への定着度についての比較を試みた。(5)池田伸は、現代都市における消費者研究およびそれに係わる調査方法論について、社会統計学や文化人類学などの周辺領域の成果を含めて検討した。その結果,現代都市のポストモダニティをマーケティング(消費者行動)の社会学として構想するにいたった。(6)谷口知弘は、京都市出町地域の取り組みの現地調査に基づいて、市民参加のまちづくりについて論究した。
著者
平田 純一 近藤 宏一 木下 明浩 斉藤 雅通 山崎 正史 塚口 博司 春名 攻 土居 靖範 平井 孝治
出版者
立命館大学
雑誌
地域連携推進研究費
巻号頁・発行日
1999

本地域連携研究は,京都府,滋賀県,京都市を対象地域とし,対応する行政機関との連携をはかりつつ研究活動を継続してきた.研究期間内に大規模小売店舗法から大規模小売店舗立地法へと大規模小売店舗の主点調整に対する枠組みの変更もあり,現在ではいわゆるまち作り3法(改正都市計画法,改正建設基本法,大規模小売店舗立地法)によるまち作りとあわせた大規模小売店舗の立地調整が基本となってきた.こうした商業活動を巡る環境の変化と併せて研究期間内には商業活動自身にも大きな変化が発生した.複数の大規模小売業が破綻または大規模なリストラを行う必要が発生した.こうした商業活動を巡る大きな変化を目の当たりにしつつ,本研究プロジェクトでは,対象地域の各自治体における商業調整方法の変化や中心市街地活性化計画等の説明を受けつつ,大学の研究者が独自の研究計画に従った,研究を進め相互交流を図った.研究成果はいくつかに分類することができるし,今回の研究成果のすべてを研究報告書に取り入れることはできなかったが,今後個人ベースで今回の研究成果をより精査することと併せて,学内で研究グループを維持し,行政の担当者との交流を含めて来年度の研究成果の本格的なとりまとめを行うことを予定しており,学内的な予算措置も講じた.本研究では,京都府,滋賀県,京都市における商業活動状況の特性を明らかにすることを目指して,商業統計データの詳細な分析により,地域間の商業活動の比較分析を行った上で,京都府下および滋賀県内における具体的な研究対象地域を設定し,ここにおいて各種の調査を行った上で,これらの地域に対する具体的なまち作り計画を検討した.ここで対象とした地域は,京都府京都市伏見区の大手筋を中心とした商業地区と滋賀県草津市の中心市街地である.伏見地区では,TMOによる具体的な中心市街地活性化計画を策定中であり,これが完成した時点において,この地区がどのようになるのかを歴史的検討と併せて評価を行った.草津市後威信市街地では,大手スーパーSEIYUが撤退跡市を含む隣接地域の将来経計画が大きな課題となっており,これらを含めて検討を行った.こうした検討を行う上で,両地区の通行量調査,来街者調査,消費者の買い物動向調査を行い,これらの調査結果もとりまとめている.こうした調査は,これまで行政主体のものが多く,ここではこれらの内容にとらわれることなく,独自の調査を行った.