著者

林谷 啓美 鈴井 江三子

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.13-23, 2009

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本稿では,不妊治療を受ける夫婦の身体的・精神的・社会的側面の問題と支援のあり方について,先行研究を基に論考した.不妊治療を受ける夫婦にとっては,治療そのものやホルモン療法による副作用や不妊治療にかかる高額な費用が,日常生活を脅かし大きなストレスとなっている.これらが関係に大きな影響を与えることが考えられる.不妊治療を受ける夫婦の心理的ストレスの実態や,ストレス対処,社会的支援については報告されるようになった.しかし,不妊治療を受けている夫婦の日常生活に焦点をあてた調査報告は見当たらない.夫婦で不妊治療を継続するためには,日常生活での役割や思いを明らかにし,看護師として今後の援助の方向性を見い出す必要がある.

著者

鈴井 江三子 吉村 正 沖野 幸 柳井 晴夫 判治 康代 加納 尚美 毛利 多恵子 廣瀬 健

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.611-619, 2010-01

参考文献数

14

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本研究では,自然出産を提唱してきたA診療所における1972〜2007年までの36年間の分娩記録17,687件を基に,分娩時の母体年齢,在胎週数,分娩時刻や出生体重の推移を明らかにした。また,開院10年目頃から変化した出産管理の方法が,どう周産期のアウトカムに影響を与えているのかを考察した。その結果,分娩時の母体年齢の推移は,1972〜1981年は約50%の人は25歳までに出産していたものが,2002〜2007年は約50%の人は34歳までに出産し,5歳上昇し,約80%の人は34歳までに出産していた。平均在胎週数の推移は,1979年を境に在胎週数は有意(P<0.01)に短くなっており,同診療所の妊婦健診に超音波診断が導入された時期とほぼ一致していることが明らかになった。分娩時刻の推移は,1972〜1981年にかけては,午前8時〜午後4時までが分娩時刻のピークであったものが,1982年以降の30年間は午前0時〜午前8時までが分娩時刻のピークとなり,自然出産を提唱し始めた1982年を境に有意(P<0.01)に分娩時刻に差がみられた。平均出生体重の推移は,出生体重の分布図を10年ごとにみた場合,1972〜1991年の20年間は出生体重の分布幅は大きかったが,1992年頃から徐々に偏差が狭くなり,2002年以降は出生体重の平均値あたりに分布が集中し,とくに偏差が狭くなっていることがわかった。以上,A診療所における周産期のアウトカムは,出産管理の内容を変化させた年次によってその様相が異なっていることが明らかになった。

著者

鈴井 江三子

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.319-328, 1998-12

被引用文献数

1

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この研究は, 妊婦健診を受けた妊婦の肯定的な体験を分析し, 助産婦と妊婦のあいだにみられる効果的な相互作用のあり方を探求した質的研究である.インタビューをおこなった対象は, 妊娠26週から36週までの初産婦で, 複雑な産科疾患を伴わない妊婦7名とした.データーの収集はテープ・レコーダーによる逐語記録とし, 半構成的質問内容にそって実施した.その結果, 妊婦と助産婦の対人関係の中で, 妊婦の体験の要素は, 1.耳を傾けてくれる, 2.心遣い, 3.聞くチャンスをくれる, 4.保証してくれる, 5.細やかに教えてくれる, 6.妊婦に合わせてくれる, 7.妊婦ができるように援助してくれる, 8.何でも気軽に聞ける, 9.精神的に支えてくれるの9項目が抽出された.これらの項目は, 人間関係の中に見られる肯定的な相互作用である.

著者

"鈴井 江三子"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.59-70, 2004

被引用文献数

2

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"本研究は,超音波診断を含む妊婦健診の導入と普及要因を明らかにするため,戦後の医療制度再編に施行された医療法,医療保険制度,医療金融公庫法および母子保健法の4つの領域に焦点を当てて分析したものである.その結果,超音波診断装置の導入,普及には医療産業育成政策が動因として挙げられ,政府の政策支援によって達成したものであることが明らかになった.また同装置の開発と臨床への導入には医師,技術者以外に,日本ME学会の功労も大きいものであった.さらに超音波診断の保険診療の適応が広く導入を促した.その結果,超音波診断を含む妊婦健診が一般的になり,本来は順調に妊娠の経過を観察するという妊婦健診は,胎児異常の早期発見に傾倒した妊婦健診になったといえる."

著者

"鈴井 江三子"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.385-392, 2006

被引用文献数

2

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"本研究では,戦後の医療制度の再編が行われた1945(昭和20)年から病院出産が成立した1974(昭和49)年までの約30年間を中心に,医療制度や医療政策および母子保健政策関連資料等を基に,出産の直接介助者が変更した要因を明らかにした. その結果,出産介助者が変更した要因は主に3つがあげられた.1つめは,総助産婦数の減少であった.これは開業助産婦数の減少と病院勤務助産婦数の抑制であり,なかでも開業助産婦数の減少は2回大きく激減し,1回目は1962(昭和37)年の急激な減少であった.この時期は国民皆保険と医療金融公庫により私設産婦人科病院の拡大が図られた時期であった.また嘱託医拒否問題も開業助産婦の運営維持に深刻な影響を与えた.2回目は1966(昭和41)年であり,この年は丙午の影響を受けて出生数が462,026人減少したためであった.2つめは,母子保健法が契機となった.同法により施設出産が奨励され,医師による定期的な妊婦健診が義務化された.また同法を受けて母子保健管理の徹底が強調された.さらに母子管理委員会により出産の異常性が強調され,出産は医師の常在する施設で行うことが教示された.3つめは,産婦人科医の増加と産婦人科病院の拡大であった.これらに関する諸政策がほぼ同時期に重複することで,出産介助者の変更は達成したといえる."

著者

鈴井 江三子

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.237-248, 1997

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日本では母体保護法のもとに, 出生数の約半数近くの人工妊娠中絶があり, その多くは既婚女性だ.妊娠を中断した女性は, その後, 悲嘆や罪悪感または空虚な気持を感じるとの報告がある.残念なことにそういった女性に対しての, こころのケアは全くと言っていいほどなされていない.その上日本では今でも避妊の方法はコンドームと荻野式が主流である.第二次世界大戦後に, 画期的に紹介された避妊100%の経口避妊薬は, 少数のカップルにしか使用されていない.この避妊方法のあり方について検討をするとともに, 人工妊娠中絶を受けた女性に対して, 専門家からの継続的なカウンセリングが必要である.

著者

富安 俊子 鈴井 江三子

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.65-74, 2008

被引用文献数

1

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日本におけるドメスティック・バイオレンス(Domestics Violence;以下DV)は,2001(平成13)年10月に配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護に関する法律(DV法)が施行されたことにより,それまでは家庭内の出来事であった夫婦間の暴力が顕在化し,夫婦であっても相手の人権を侵害する暴力支配を行ってはいけないと明確に法律で定義された.夫婦間に存在する暴力は,決して家庭内の出来事として安易に見過ごせるものではなく,被害者の生命に関わる深刻な問題として取り上げられるようになった.その結果,夫婦間に起きる暴力に対しては女性の意識も変化し,人権意識が高まることで,DVの被害届が年々増加してきた.そして今では,DVという用語は広く一般に認知され,親密な関係性に存在する暴力全般をDVと総称して呼ぶ傾向にある.「デートDV」がそれである.しかし,「デートDV」の場合,言葉としてはDVという用語を付与しているが,実際はDV法の適応とならない.つまり,DV法が定める保護の適応となる者は法律婚と事実婚の民法で定める対象者のみであり,法的根拠の無い恋愛関係にあるカップルはDV法で定める保護命令の適応外である.そのため現時点での青年期の恋愛カップルに存在する暴力からの被害者救済は,民間のシェルターか被害後警察に相談するしか方法が見当たらないといっても過言ではない.また,青年期のカップルの場合,被害者の身近に有益な相談相手が居ないことも多く,被害者は加害者から物理的にも精神的にも逃避することができず,パートナーからの暴力を受けながらその関係性を維持している場合も珍しくない.特に,高校生のカップルの場合,学校の先生や保護者等の大人に相談することは極端に少なく,友人同士の相談では解決方法がみつからずで,暴力の長期化と深刻化を招きやすいと報告されている.以上のことから,法律婚と事実婚以外のカップルにみられる暴力支配に対して,DVという用語を用いることは,暴力を受けた誰もが法的根拠を基にした保護命令等が受けられると誤解しやすい.そのため,「デートDV」という表現方法が適切かどうか,今後検討し,暴力を受けた女性全般に対する支援体制と法の整備が必要であると考える.

著者

中井 祐一郎 下屋 浩一郎 田村 公江 浅田 淳一 鈴井 江三子 中塚 幹也 新名 隆志 林 大悟

出版者

川崎医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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出生前診断による選択的人工妊娠中絶について、無記名アンケートによる一般市民の意識を調査した。一般的な人工妊娠中絶については、母体外生存が不可能なことを条件として容認するという者が、男女ともにほぼ2/3であった。非選択的人工殷賑中絶との比較した場合の選択的中絶の道徳的位置付けについては、女性の半数以上がより問題が大きいとした。胎児の選択権については、女性の85%、男性においても75%が認めていないが、権利としては認めないが、状況によってはやむをえないとする回答が過半を占めた。新型出生前診断については、女性の70%、男性でも65%が、妊婦に対する情報提供を限定的にすべきであると回答した。