著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.3-12, 2013-12-20

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要旨 目的:冷え症の妊婦と,そうではない妊婦での,微弱陣痛および遷延分娩の発生率の相違の分析および,因果効果の推定を行うことである. 方法:研究デザインは後向きコホート研究である.調査期間は2009年10月19日〜2010年10月8日までの12ヵ月であり,病院に入院中の分娩後の女性2,540名を分析の対象とした(回収率60.8%).調査方法は,質問紙調査と医療記録からのデータ抽出である.分析では,共分散分析と層別解析にて傾向スコアを用いて交絡因子の調整を行った. 結果:冷え症であった女性は41.9%であった.微弱陣痛では,冷え症の回帰係数0.69,p<0.001,オッズ比2.00であった(共分散分析).遷延分娩では,冷え症の回帰係数0.83,p<0.001,オッズ比2.38であった(共分散分析). 結論:微弱陣痛では,冷え症である妊婦の微弱陣痛発生率の割合は,冷え症ではない妊婦に比べ,2倍であり,遷延分娩では約2.3倍であった.因果効果の推定では,冷え症と微弱陣痛ならびに遷延分娩の間で因果効果の可能性があることが推定された.

著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.4_3-4_12, 2013-12-20 (Released:2013-12-26)

参考文献数

31

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目的:冷え症の妊婦と,そうではない妊婦での,微弱陣痛および遷延分娩の発生率の相違の分析および,因果効果の推定を行うことである.方法:研究デザインは後向きコホート研究である.調査期間は2009年10月19日~2010年10月8日までの12ヵ月であり,病院に入院中の分娩後の女性2,540名を分析の対象とした(回収率60.8%).調査方法は,質問紙調査と医療記録からのデータ抽出である.分析では,共分散分析と層別解析にて傾向スコアを用いて交絡因子の調整を行った.結果:冷え症であった女性は41.9%であった.微弱陣痛では,冷え症の回帰係数0.69,p<0.001,オッズ比2.00であった(共分散分析).遷延分娩では,冷え症の回帰係数0.83,p<0.001,オッズ比2.38であった(共分散分析).結論:微弱陣痛では,冷え症である妊婦の微弱陣痛発生率の割合は,冷え症ではない妊婦に比べ,2倍であり,遷延分娩では約2.3倍であった.因果効果の推定では,冷え症と微弱陣痛ならびに遷延分娩の間で因果効果の可能性があることが推定された.

著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.381-389, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

31

被引用文献数

4 3

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目的 日本人女性を対象に,妊娠時の冷え症が早産に及ぼす影響を分析し,冷え症と早産との関連を検討することである。方法 研究デザインは後向きコホート研究である。調査期間は,2009年10月19日から2010年10月 8 日までの約12か月であり,調査場所は,首都圏の産科と小児科を要する病院 6 か所である。研究対象は,分娩後の日本人の女性であり,調査内容は,質問紙調査と医療記録からの情報の抽出である。なお分析にあたり,傾向スコア(Propensity Score)を用いて,共分散分析および層別解析を施行し交絡因子の調整を行った。本研究は聖路加看護大学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した(09–057)。結果 2,810人の女性を分析の対象とした。冷え症と早産では,冷え症でない妊婦に比べ,冷え症である妊婦の早産発生率の割合は,3.38倍(共分散分析)もしくは3.47倍(層別解析)であった(P<0.001)。結論 妊娠後半の冷え症と早産の発生率との関連に関する論議を深めることができた。

著者

柳井 晴夫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.96-108, 2000-03-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

71

被引用文献数

4 5 5

著者

永田 嘉代 新田 和枝 大沢 武志 井上 健治 柳井 晴夫 岡部 教子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第8回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.232-237, 1966-09-28 (Released:2017-03-30)

著者

柳井 晴夫

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-160,190, 1967

被引用文献数

2

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1.大学における9つの系への適性診断検査を作成するために, 性格, 興味, 能力, 職業への関心, 高校教科の得意, 不得意の45の尺度からなる適性検査を大学の専門課程に学ぶ480名の学生に実施した。<BR>2.これらの被験者のうち, 現在学んでいる自分の専門にじゆうぶん適応していないとおもわれる人を除外し, 残つた人を9つの系の基準群として, これらの人が自分の所属している系に, 最も近く診断されるように多重判別関数方式, 因子分析方式による診断方式に従つて診断を行なつた。<BR>3.多重判別関数方式による診断によると, 9つの系は, 4つの因子でかなり明確に分離され, 各人の8つの因子得点と9つの系の重心との距離を測つて, 最も距離の短くなる系を最も適している系とする診断方式によつて, 基準群被験者360名のうちの76.1%が自分の所属する系に最も適していると診断される結果がえられた。<BR>4.因子分析の主因子解によつてえられた因子得点に基づく診断は, 多重判別関数方式による診断よりかなり精度が低いことが判明した<BR>5.距離の算出においては, 多重判別関数方式では市街モデルの方が, 因子分析方式がユークリッドモデルの方がより精度の高い診断がされた。<BR>6.多重判別関数と因子分析によつて得られる函子構成にはかなりの相違がみられる。<BR>6.自分の現在学んでいる専門にじゆうぶん適応できていない人の90%近くは, 自分の所属している系に遠いと診断され, 自分の現在学んでいる専門に比較的適応できていて, 自分の所属している系に遠いと診断された人は14名前後である。これらの結果から, 全体的にみてかなりの高い精度の診断の結果が得られたといえる。 (多重判別関数方式の市街距離モデルによる診断)<BR>7. 1人の例外もなく誤つた診断がされないようにしていくためには, テスト尺度の構成や新しい診断の理論方式についての検討が行なわれていかなければならない

著者

鈴井 江三子 吉村 正 沖野 幸 柳井 晴夫 判治 康代 加納 尚美 毛利 多恵子 廣瀬 健

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.611-619, 2010-01

参考文献数

14

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本研究では,自然出産を提唱してきたA診療所における1972〜2007年までの36年間の分娩記録17,687件を基に,分娩時の母体年齢,在胎週数,分娩時刻や出生体重の推移を明らかにした。また,開院10年目頃から変化した出産管理の方法が,どう周産期のアウトカムに影響を与えているのかを考察した。その結果,分娩時の母体年齢の推移は,1972〜1981年は約50%の人は25歳までに出産していたものが,2002〜2007年は約50%の人は34歳までに出産し,5歳上昇し,約80%の人は34歳までに出産していた。平均在胎週数の推移は,1979年を境に在胎週数は有意(P<0.01)に短くなっており,同診療所の妊婦健診に超音波診断が導入された時期とほぼ一致していることが明らかになった。分娩時刻の推移は,1972〜1981年にかけては,午前8時〜午後4時までが分娩時刻のピークであったものが,1982年以降の30年間は午前0時〜午前8時までが分娩時刻のピークとなり,自然出産を提唱し始めた1982年を境に有意(P<0.01)に分娩時刻に差がみられた。平均出生体重の推移は,出生体重の分布図を10年ごとにみた場合,1972〜1991年の20年間は出生体重の分布幅は大きかったが,1992年頃から徐々に偏差が狭くなり,2002年以降は出生体重の平均値あたりに分布が集中し,とくに偏差が狭くなっていることがわかった。以上,A診療所における周産期のアウトカムは,出産管理の内容を変化させた年次によってその様相が異なっていることが明らかになった。

著者

柳井 晴夫 椎名 久美子 石井 秀宗

出版者

大学入試センタ-

雑誌

大学入試センタ-研究紀要 (ISSN:02871033)

巻号頁・発行日

no.32, pp.57-126, 2003-03

被引用文献数

1

著者

柳井 晴夫

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.280-282, 1974 (Released:2019-09-19)

著者

大久保 暢子 亀井 智子 梶井 文子 堀内 成子 菱沼 典子 豊増 佳子 中山 和弘 柳井 晴夫

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.31-38, 2005-03-20 (Released:2012-10-29)

参考文献数

11

被引用文献数

3 1

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看護大学における高等教育・継続教育としての e-learning (以下 EL と称す) は, 時間的・物理的制約を解消する有用な手段である. 今回, 国内の保健医療福祉機関に勤務する看護職計1,270名 (有効回答率36.6%) を分析対象として EL に関するニーズ調査を行った. その結果の一部を参考に仮説を立て, 因果モデルを想定し, 因子分析・共分散構造分析を用いて説明を試みた.結果: (1)「直接交流がないことへの不安」,「ELの内容や費用への不安」,「1人で学習することによる不安」といったEL受講への不安がなければ「ELの受講希望」は高くなり, 中でも「直接交流がないことへの不安」が「EL受講希望」に最も強く影響していた. さらに, (2) 大学の単位や認定看護師の教育単位といった「単位取得が可能」であれば「EL受講希望」は高くなることも明らかとなった. 以上のことから, 看護高等教育・卒後教育におけるEL導入は, スクーリングや対面式講義など直接交流の機会がもてること, 大学や認定看護師の講義単位が取得できることが重要であることが示唆された.

著者

亀井 智子 西川 浩昭 柳井 晴夫

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.2_3-2_11, 2013-06-20 (Released:2013-07-04)

参考文献数

18

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【目的】看護系大学共用試験(CBT)用に作成した老年看護学の出題90項目を古典的テスト理論(CTT),および項目反応理論(IRT)を用い正答率,および項目識別度,項目困難度などの特性によりメタ評価した.【対象と方法】便宜的標本抽出により国公私立看護系23大学の臨地実習前の3年次生730名を対象として,紙筆試験を実施した.分析は正答率,IT双列相関,項目困難度(2PL model),項目識別度,因子負荷量を求め,項目特性曲線等を描いてすべての項目特性を評価した.【結果】老年看護学の平均正答率は65.8~69.3%で,他科目との相関は薬理学r=0.30~0.41, 解剖学・病理学r=0.28~0.38であった(p<0.01).項目困難度(-5.851~4.068),および項目識別度(0.292~2.218)とも幅が広かった.情報量曲線により各項目の特性が示された.90項目中3 項目の項目識別度が低かった.【結論】90項目の問題中87項目はCBTでの利用が可能と考えられた.しかし,このうち71.1%は項目困難度が負の易しい問題であったため,能力水準の高いレベルの受検者の識別に課題が残った.

著者

柳井 晴夫 柏木 繁男 国生 理枝子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.158-165, 1987-08-31 (Released:2010-07-16)

参考文献数

9

被引用文献数

12 11

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The purpose of the paper is to construct a personality inventory which measures broader dimensions regarding multiple traits of personality common to normal people by means of extensive use of factor analysis. For the purpose, we prepared 300 items which are supposed to reflect the hypothetical 20 personality traits. Out of the 300 items, 240 items were selected on the basis of means and standard deviations of the items. We applied the oblique Promax rotation method in factor analysis and repeated it several times by changing the number of items and the number of factors. Finally, 12 factors were extracted from the 120 items, in each of which the 10 items having more than 0.4 factor loadings. Basing upon the result, we constructed a new personality inventory consisting of 13 scales (including a lie scale). The constructed scales demonstrated high testmretest reliabilities ranging from 0.880 to 0.950.

著者

久代 登志男 奥村 英孝 高橋 行子 平野 真澄 柳井 晴夫 山越 一恵

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

日本総合健診医学会誌 (ISSN:09111840)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.175-177, 1991-06-05 (Released:2010-09-09)

参考文献数

4

著者

久代 登志男 奥村 英孝 高橋 行子 平野 真澄 柳井 晴夫 山越 一恵

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

日本総合健診医学会誌 (ISSN:09111840)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.175-177, 1991

著者

光永 悠彦 柳井 晴夫 西川 浩昭 佐伯 圭一郎 亀井 智子 松谷 美和子 奥 裕美 村木 英治

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.17-34, 2014 (Released:2015-03-10)

参考文献数

20

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Background: As Japanese nursing colleges increasingly require common criteria for assessing practical nursing ability prior to entering clinical hospital practice, it is important to construct a test item bank that can facilitate the evaluation of multiple domains. However, ordinal IRT models, such as the 2 parameter logistic model (2PL), operate under the assumption of unidimensionality, preventing application to comprehensive testing of multiple domains. Method: We conducted a computer-based test with items from 20 domains, classified into three areas: (1) basic medicine, (2) basic nursing, and (3) clinical nursing. About 780 students answered items, which were applied to common-item design and calibrated item parameters using two strategies; the first strategy assumed one-factor model for each area, the second strategy assumed unidimensionality by domain. Conclusion: For constructing an item bank, estimating item parameters by domain results in larger test information and more appropriate parameter estimates than estimating parameters by area.

著者

鈴木 規夫 椎名 久美子 石塚 智一 柳井 晴夫

出版者

独立行政法人大学入試センター

雑誌

大学入試センタ-研究紀要 (ISSN:02871033)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-28, 1997-03

著者

柳井 晴夫

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-160,190, 1967

被引用文献数

2

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1.大学における9つの系への適性診断検査を作成するために, 性格, 興味, 能力, 職業への関心, 高校教科の得意, 不得意の45の尺度からなる適性検査を大学の専門課程に学ぶ480名の学生に実施した。<BR>2.これらの被験者のうち, 現在学んでいる自分の専門にじゆうぶん適応していないとおもわれる人を除外し, 残つた人を9つの系の基準群として, これらの人が自分の所属している系に, 最も近く診断されるように多重判別関数方式, 因子分析方式による診断方式に従つて診断を行なつた。<BR>3.多重判別関数方式による診断によると, 9つの系は, 4つの因子でかなり明確に分離され, 各人の8つの因子得点と9つの系の重心との距離を測つて, 最も距離の短くなる系を最も適している系とする診断方式によつて, 基準群被験者360名のうちの76.1%が自分の所属する系に最も適していると診断される結果がえられた。<BR>4.因子分析の主因子解によつてえられた因子得点に基づく診断は, 多重判別関数方式による診断よりかなり精度が低いことが判明した<BR>5.距離の算出においては, 多重判別関数方式では市街モデルの方が, 因子分析方式がユークリッドモデルの方がより精度の高い診断がされた。<BR>6.多重判別関数と因子分析によつて得られる函子構成にはかなりの相違がみられる。<BR>6.自分の現在学んでいる専門にじゆうぶん適応できていない人の90%近くは, 自分の所属している系に遠いと診断され, 自分の現在学んでいる専門に比較的適応できていて, 自分の所属している系に遠いと診断された人は14名前後である。これらの結果から, 全体的にみてかなりの高い精度の診断の結果が得られたといえる。 (多重判別関数方式の市街距離モデルによる診断)<BR>7. 1人の例外もなく誤つた診断がされないようにしていくためには, テスト尺度の構成や新しい診断の理論方式についての検討が行なわれていかなければならない

著者

柳井 晴夫 亀井 智子 中山 和弘 松谷 美和子 岩本 幹子 佐伯 圭一郎 副島 和彦 中野 正孝 中山 洋子 西田 みゆき 藤本 栄子 安ヶ平 伸枝 井上 智子 麻原 きよみ 井部 俊子 及川 郁子 大久保 暢子 小口 江美子 片岡 弥恵子 萱間 真美 鶴若 麻理 林 直子 廣瀬 清人 森 明子 奥 裕美 外崎 明子 伊藤 圭 荘島 宏二郎 植田 喜久子 太田 喜久子 中村 洋一 菅田 勝也 島津 明人 金城 芳秀 小林 康江 小山 眞理子 鶴田 恵子 佐藤 千史 志自岐 康子 鈴木 美和 高木 廣文 西川 浩昭 西山 悦子 野嶋 佐由美 水野 敏子 山本 武志 大熊 恵子 留目 宏美 石井 秀宗 大久保 智也 加納 尚美 工藤 真由美 佐々木 幾美 本田 彰子 隆 朋也 中村 知靖 吉田 千史 西出 りつ子 宮武 陽子 西崎 祐史 山野 泰彦 牛山 杏子 小泉 麗 大西 淳子 松本 文奈 鶴見 紘子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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近年、看護系大学の急増と医療の高度化に伴い、卒業までに取得すべき看護実践能力の評価の重要性が増加している。その一環として、臨地実習に入る直前の段階までに看護学生が取得すべき知識・能力を正しく評価しておくことは看護実習の適正化のための急務の課題である。このような状況に鑑み、申請者は、2008~2010年に科学研究費補助金を受け、看護系大学の学生が臨地実習以前に必要とされる知識・能力の有無を検証することを目的として、看護学18領域から約1500の多肢選択式形式の設問を作成し、730名の学生に紙筆形式のモニター試験、および、220名の学生に対するコンピュータ試験(CBT:Computer Based Testing)を実施し、その結果を比較し、全国看護系大学共用のコンピュータ試験の有用性を確認した。

著者

柳井 晴夫 椎名 久美子 石井 秀宗 前田 忠彦 池田 輝政 箱田 裕司 繁桝 算男 荒井 克弘 村上 隆 市川 伸一

出版者

独立行政法人大学入試センター

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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研究期間は2003年4月から2006年3月までの3年間であった。まず、一年目の2OO3年12月に、全国国公私立の教員2,5000名を対象にした、大学生の学習意欲と学力低下に関する調査を実施した。この調査は、2002年に本研究の研究代表者が実施した学生調査(柳井、2003)との比較を可能にするよう調査項目が設計され、被験者となった教員も学生調査と同一の大学に所属する教員が選ばれた。調査回収数は11,481名でこの数は全国の大学の教員(教授・助教授に限定)数の11.6%に相当する。上記の調査結果を2004年6月までに分析し、その結果報告に関する研究会を2004年7月に開催した。2004年度には、上記の調査結果の分析の他、東北大学、九州大学、名城大学に所属する分担者が、それぞれの大学における大学生の学力低下を示すデータを分析し、2005年8月に開催された研究会において、九州大箱田裕司氏より、「卒業論文テーマ選択にみる自主性の経年変化」、名城大学池田輝政氏より、「大学初年次調査からみた学力問題」についての研究発表があった。2006年2月には、長崎県の教育センターで開催された「大学入学前に培うべき資質・学習意欲に関するシンポジウム」を共催し、研究代表者(柳井)と研究分担者(渡部・石井)が2004年に実施した全国教員に対する学習意欲・学力低下に関する調査結果を発表した。2006年2月下旬に、研究会を開催し、3年間の研究のまとめとなる報告書作成のための打ち合わせを行い、下記の目次による報告書(全部で258頁)を作成した。さらに、2004年の教員調査の際に自由記述欄に記載されていた内容を、大学の設置形態(国立、公立、私立)、学部別に並べて記載した小冊子「大学生の学習意欲と学力低下に関する実証的研究」を補足資料として作成した。報告書の内容は以下の通りである。第1部 大学生の学習意欲と学力低下に関する調査結果第1章 総合報告第2章 大学生の学習意欲と学力低下に関する調査結果の分析-第3章 教員所属専攻別の分析第4章 学力低下の内容分析一非対称多次元尺度構成法を用いた分析第5章 長崎教育センター「大学入学前に培うべき資質・学習意欲に関するシンポジウム」-入試改善の視点を踏まえて-第2部 実証データを用いた学力低下の分析第6章 日本語基礎能力の経年変化第7章 卒業論文テーマ選択にみる自主性の経年変化第3部 学力低下問題再考-今後の課題第8章 教育接続からみた日本の学力低下問題再考第9章 今後の大学教育の在り方をめぐって-終わりにかえて