著者

谷本 千恵 長谷川 雅美

出版者

金沢大学つるま保健学会 = the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.1-10, 2009

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本研究の目的は、我が国の精神障がい者のセルフヘルプ・グループの活動の実態と活動上の課題ならびに活動が発展するための条件を明らかにすることである。全国の精神障害者のセルフヘルプグループ579団体のリーダーに自己記入式質問紙を郵送し活動状況について尋ねた。有効回答である112グループのリーダーの半数が自分たちのグループは発展していないと考えていた。また活動が発展しているセルフヘルプ・グループのリーダー8名に対し半構造的インタビューを実施し、質的記述的に分析した。分析の結果、セルフヘルプ・グループが発展するための条件は、【リーダーシップ能力】、【メンバーの参加意欲】、【(グループ)運営技術】、【(専門職の)必要に応じた継続的支援】、【社会資源】の5つのカテゴリーに分類された。 精神障がい者は疾患の特徴や若年での発症、長期入院による社会経験の不足などから対人関係の持ちにくさや社会生活技能の不足などの課題を抱えており、リーダーシップ能力や積極的な参加、仲間意識、協調性などが阻害されている可能性がある。したがって、当事者のみでセルフヘルプ・グループを効果的に運営することは大変困難であり、専門職の支援が不可欠である。専門職は必要に応じた継続的な支援を行い、当事者の主体性を尊重し、人として対等の関係性の中で当事者が徐々に自信をつけ、自律していけるように見守ることが必要である。 Purpose : The aim of this paper is to identify characteristics of the current activities that self-help groups for individuals with mental illness are involved in. We also attempt to identify requirements for the successful management of self-helpgroups for individuals with mental illness. Method : Stage one of this study assessed the actual condition of self-help groups for individuals with mental illness in Japan. An anonymous questionnaire was mailed to 579 leaders of self-help groups for individuals with mental illness, and validresponses were obtained from 112 individuals. The period of investigation was from August 2006 to February 2007. We defined the groups led by individuals withmental illness as self-help groups ; other group types were defined collectively as support groups. In Stage two of the study a qualitative descriptive design wasused. Participants were 8 leaders of 5 self-help groups. Semi-structured interviews were conducted after consent was obtained. The data collection period was fromJuly to September 2007. Result and Discussion : Stage 1 : A total of 62.5% of the groups studied were self-help groups. Approximately 60% of self-help groups were associated with health care professionals. The main purpose of the groups was friendship and their main activities were recreation and outings. A few of the groups engaged in social action for advocacy. More than half of self-help group leaders reported thinking that their groups were not successful because of a shortage of new members. Group leaders thought that the requirements for successful self-help groups included such elements as professional and administrative support, positive attitudes and mutual support among members, adequate funding, space for meetings, support for the leader, and effective group management. Stage 2 : Five categories emerged from data analysis : long-term support for needs, leadership ability, positive attendance, group management skill, social support. Characteristic problems of individuals with mental illness include poor interpersonal relationships, difficulties in coping with routine living, lack of consciousness of their disease, and poor adaptability to environmental change. Such characteristics can inhibit leaders from exhibiting leadership behaviors or prevent individuals from participating in group activities through active collaboration with others. It seems that creating successful self-help groups is difficult for members because of the characteristics of disease and disability. Therefore, professional support is indispensable. Conclusion : The present research suggests that continuing equal relationships as individuals and long term support for needs are very important when professionals support a self-help group. In addition, opportunities to promote autonomy in deference to the independence of the individuals concerned and knowledge as well as indirect technical support were important.

著者

津田 朗子 木村 留美子 水野 真希

出版者

金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.81-86, 2015-07-28

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本研究は、小中学生のインターネット使用状況から、その依存傾向と生活習慣を調査した。 対象は1 自治体の全小中学校に通う小学4 ~ 6 年生849 名、中学1 ~ 3 年生896 名で、自記 式質問紙調査を実施した。 その結果、インターネットに「依存傾向」の子どもは小学生7.5%、中学生22.0%、全体 で15.9%にみられ、その割合は中学2 年生、中学3 年生に高く、また女子に高かった。依存 傾向の者は、インターネットを使用する時間が長く、複数の機器を使用している者、持ち運 び可能な機器を使用している者、自分専用の機器を所持している者、使用目的が多岐にわた る者、使用の際のルールがない者に多かった。 依存傾向者は、依存のない者やインターネットを使用しない者に比べ、就寝時刻が遅かっ た。また、小学生では学習時間が短く、中学生では運動時間が短く、インターネットへの依 存傾向が生活習慣に影響を及ぼしていることが示唆された。

著者

木原 深雪 北岡 和代

出版者

金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.1-10, 2014-12-26

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本研究は、アルコール依存症の治療過程で重要な課題であるアルコール依存症者の感情体 験を明らかにし、看護ケアの方向性を検討することを目的とした。断酒期間1 年から15 年 までのアルコール依存症者20 名に半構造的面接を行い、断酒期間別に質的帰納的に分析した。 その結果、断酒期間5 年未満群の参加者は周囲の状況を被害的に感じていたために孤立を深 めていたが、自助組織に通っているうちに仲間と心が通じるようになっていた。断酒期間5 - 10 年未満群の参加者は客観的に自己を見つめながら、酒を飲まない生活習慣を形成して いた。断酒期間10 - 15 年群の参加者は長期間断酒していてもまだ自己の復興の途上である ことを自覚しながら、断酒継続の努力を続けていた。以上、断酒期間別の感情体験に応じた 看護ケアを考えていくことが重要となることが示唆された。また、参加者は孤立しがちな気 質に加え、防衛手段として飲酒を続けたために孤独を深めていた。アルコール依存症者に関 心を持ち続け、必要な他者とつないでいく支援を行っていくことが看護職に求められている と考えられた。

著者

酒野 直樹 能登谷 晶子 田辺 茂雄 砂原 伸行 藤田 高史 中谷 謙 井上 克己

出版者

金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.35-43, 2014-01-09

著者

津田 朗子 木村 留美子 水野 真希 喜多 亜希子

出版者

金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.73-79, 2015

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本研究は、小中学生のインターネット使用状況とそれに対する親の把握状況、親子間の使 用に対する認識の違いを調査した。対象は1 自治体の全小中学校に通う小学4 ~ 6 年生849 名、 中学1 ~ 3 年生896 名とその保護者であり、自記式質問紙調査を実施した。 その結果、インターネット使用率は小学生70.8%、中学生84.4%で、使用時間は学年が上 がるほど長くなっていた。使用機器は家族のパソコンが最も多かったが、中学生ではiPod touch、自分のパソコン、自分のスマートフォンを使う者、複数の機器を用いている者が多く、 使用目的も多様であった。また、その傾向は女子の方が強くSNS の利用も多かった。SNS 利用者の約半数は、SNS を通じて他者と個人的に関わった経験があり、不快な体験をした者 もいた。しかし、小学生と中学1 年生では、子どものオンラインゲーム使用の有無において 親と子どもの回答割合に差がみられ、親は子どものインターネットの使用目的を正確に把握 できていなかった。また、使用ルールに関しても親子間で認識の相違がみられ、その傾向は 子どもの学年が上がるほど顕著であった。 また、インターネットのフィルタリング機能の利用率は、携帯電話に比べ低かった。

著者

李 剣 木村 留美子 津田 朗子

出版者

金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.171-179, 2015

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本研究の目的は、在日中国人母親が妊娠や出産、子育てを行う際に経験した困難感や支援の実態及びそれに対する母親の思いを調査し、今後の在日外国人母親の支援のあり方を検討することである。対象は就学前の乳幼児を持つ母親20名であり、インタビューガイドに基づく聞き取り調査を実施した。調査内容は、在日中国人母親が妊娠や出産、子育て期に関連機関を利用した際の困難な経験や文化的背景の相違から生じた問題など母親の体験談である。結果として、中国人母親は日本の病院は中国の病院より患者数が少なく、環境面が清潔であり、日本政府は外国人の母子に対しても差別なく出産一時金、児童手当、子どもの医療費の補助を行っていることに対して非常に良い社会福祉制度であると認識していた。しかし、その反面、≪言葉・風習の相違による困惑≫、≪家族からの子育て支援のバリア≫、≪母親への精神的な影響≫などの問題が挙げられた。母親が様々な施設を利用する時、言葉の問題だけではなく、文化や習慣の相違からストレスを抱いていた。このような問題は在日中国人母親だけの問題ではなく、異文化の中で育った他の外国人母親にとっても同様のことであり、国籍の異なる人々と関わる際の専門家は異文化に対する認識を前題とした関わり方や母親の心理面の支援を考慮した支援の必要性が示唆された。また、出産や子育て支援を目的に、本国から両親が訪問する際には国によってはビザ申請条件が厳しく、夫の育児休暇も確実に取れない状況にあるため、各自治体が外国人母親向けに利用可能な子育て支援情報を提供する必要性が示唆された。

著者

細見 博志

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.7-22, 2001-12-01

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金沢大学 医 保健

著者

細見 博志

出版者

金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.139-154, 2002-12-01

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Max Neuburger[著], 細見 博志[訳]

著者

山田 理絵 泉 キヨ子 能登谷 晶子 能智 正博

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.13-23, 2008-07-31

著者

津田 朗子 木村 留美子

出版者

金沢大学つるま保健学会 = the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.13-24, 2010

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In order to clarify the long-term influence of lifestyle factors, body temperatureand lifestyle conditions were studied over 8 months from May 2007 to December2007 on all days, excluding Saturdays and Sundays and national holidays, for 64children in nursery school from the ages of 1-5. The mean time of the going tosleep was 21 : 34 and the mean time of waking up was 6 : 48. The time of wakingup was significantly later in the period from October to December than that in theperiod from May to September, however, no seasonal differences were observed inthe time of going to sleep. The body temperature rhythm was entrained inapproximately 50% of children, and four to five-year-old children have a higherproportion of entrained body temperature rhythms than one to three-year-oldchildren. The factors related to body temperature rhythms were the "change intime of going to sleep", "regularity of lifestyle", and "time of going to sleep inDecember". The strongest relationship was found in "change in time of going tosleep". 1~5歳の保育園児64名を対象に、土日、祝日を除く2007年5月から12月までの8ヶ月間、体温と生活状況を調査し、幼児の体温リズムと長期的な生活要因の関連を明らかにした。幼児の平均就寝時刻は21時34分、平均起床時刻は6時48分であった。起床時刻は5~9月に比べ10~12月では有意に遅くなっていたが、就寝時刻には時期による差は見られなかった。体温リズムが同調していた子どもは約5割で、1~3歳に比べ4~5歳では同調群の割合が高くなっていた。体温リズムと関連が認められたのは「就寝時刻の推移」、「生活の規則性」、「12月の就寝時刻」で、最も強い関連があったのは「就寝時刻の推移」であった。

著者

塚崎 恵子 京田 薫 柴田 克之 城戸 照彦 市森 明恵 榊原 千秋 長沼 理恵 表 志津子

出版者

金沢大学つるま保健学会 = the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University

雑誌

金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society Kanazawa University (ISSN:13468502)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.61-65, 2011-07-31 (Released:2017-10-04)

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[短報:Short Communications]