著者
谷口 尚 隅田 由香
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.6, no.4, pp.333-342, 2014
被引用文献数
2

顎補綴とは,先天奇形,腫瘍,外傷,嚢胞,炎症などを原疾患とし,外科的切除などにより顎口腔領域に後遺した顎骨・舌などの欠損を対象に,補綴装置を用いて修復し,失われた咀嚼・嚥下,発音,審美性などの機能を原状回復することである.こうした顎補綴症例では機能障害が一般補綴症例に比べ重篤で,精神・心理的苦痛をも惹起する.顎補綴によって目指す機能回復のうち,構音障害や発声障害といった音声障害に対する機能回復は,患者が社会とのコミュニケーション手段である「Speech」を円滑に保持するための要件である.本稿では顎補綴と「Speech」評価について述べる.
著者
川西 克弥 佐々木 みづほ 豊下 祥史 會田 英紀 越野 寿
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.358-363, 2016

<p> 咬合・咀嚼機能と高次脳機能との間には密接な関連があり,学習・記憶機能の発達やその維持に咬合・咀嚼が有効であることが多数報告されている.一方,脳血管障害患者では身体的機能や高次脳機能などの障害のみならず,円滑な摂食嚥下運動が妨げられ,咀嚼運動による末梢器官から脳への刺激低下は,後遺障害からの回復過程に何らかの影響を及ぼすと考えられる.臨床現場では,後遺障害からの改善に早期の経口摂食の有効性が報告され,咬合・咀嚼機能の有用性は大いに期待できる.本稿では,脳梗塞モデル動物における咬合・咀嚼機能と脳機能との関係について研究した内容を紹介するとともに,今後の展望について述べる.</p>
著者
飯田 祥与
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.369-373, 2016

<p> 口腔内衛生状態・咬合関係などの咀嚼機能が認知症の状態に関連することが臨床研究として報告されており,現在に至るまで咀嚼機能と高次脳機能との関連性について多岐にわたる研究が進められている.</p><p> 咬合支持の喪失と回復が高次脳機能に与える影響について,現在までに発表されている研究に加えて,我々が行った迷路課題によって海馬に発現する遺伝子をDNA microarrayを用いて網羅的に解析して記憶関連遺伝子を選択し,迷路課題実施によるこの遺伝子発現に対して歯の欠損や咬合支持の回復が及ぼす影響について,定量的に検討を行った研究を紹介する.</p>
著者
大野 晃教 木本 克彦
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.364-368, 2016

<p> 日本の高齢者人口が増加するにつれて,認知症患者は増加の一途を辿っている.認知症は記憶障害などの中核症状を呈する疾患で,患者本人のみならず患者家族の日常生活に多大な影響を与えるため,予防対策が必要とされている.近年,疫学調査や咀嚼不全モデルを用いた動物実験により咀嚼機能と脳機能,特に認知機能の関連性が注目されている.このようなことから本稿では,咀嚼と認知機能の関連性を調べるために我々がこれまでに行ってきた,脳内の神経伝達物質と活性酸素種の変化を調べた基礎研究とfMRIを用い補綴装置を装着したときの脳の賦活を観察した臨床研究を紹介する.</p>
著者
服部 佳功 池邉 一典
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.119-120, 2016 (Released:2016-05-26)

これまで補綴歯科は,器質的咀嚼障害を対象とし,形態の回復イコール機能の回復と言う発想で進んできたかもしれない.しかし,要介護高齢者の増加に伴い,歯や義歯が良い状態でも,咀嚼や嚥下がうまくできない人の治療を行う機会が増えてきている.適切な咀嚼機能評価に基づいた食品選択も,我々の手に委ねられるようになってきている. 農林水産省が「新しい介護食品」を制定したことを踏まえ,本特集が,学会員が世の中の流れを知り,歯科補綴の効果と限界を整理し,食品科学と補綴歯科学の双方が協同し要介護高齢者の食を守るために考える機会になればと思っている.
著者
小林 義典
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, pp.189-219, 2011-07-10 (Released:2011-09-01)
参考文献数
370
被引用文献数
2 7

軟らかくて咀嚼回数が少ないファーストフードや健康補助食品の多量摂取,朝食の欠食などによる不十分な咀嚼は,激変した社会環境を背景として健康に多大な影響を及ぼしている.一方,近年の研究では,食の文化に基づいた歯応えと風味がある食物の十分な咀嚼は,心身の成長の促進,脳の活性化とリラックス作用,食物の発がん物質の発がん性の減弱,活性酸素の消去,肥満の抑制,糖尿病治療効果の向上,運動機能の向上,骨粗鬆化の抑制,脳の損傷や老化のリハビリテーション効果などにつながることが確認または示唆されている.また,この前提条件として,健全な咬合の必要性が強調されている.今後の健康,医療,福祉を展望すると,歯科臨床が主な目的とする咀嚼機能の回復とその維持は不可欠であり,それを標榜してきた日本補綴歯科学会には,重大な責務があるといえよう.具体的に,科学的根拠に基づいた行政施策が実施されるためには,咀嚼機能の診断の確立とその呈示とともに,医学,栄養学,薬学,理工学などとの密に連携した研究と臨床の推進が必須であり,特に広範な領域を専門とする日本補綴歯科学会の担う役割は重大である.
著者
武田 孝之 林 揚春
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.97-107, 2011-04-10 (Released:2011-04-21)

これまでオッセオインテグレーション獲得中は可及的にインプラントに荷重をかけずに保護をすることが最も重要であり,そのためには患者のQOLを一時的に阻害してもやむをえないこととされてきた.また,その間の咬合管理も優先順位としては低い位置にあり,すべてはオッセオインテグレーション獲得後に考慮することが暗黙の了解となってきた.しかし,治療期間中とはいえども患者のQOLを維持することは社会性はもちろんのこと,栄養管理,創傷の治癒の観点からも重要課題である.さらに,多数歯欠損症例においては安定した咬頭嵌合位を治療開始期から維持し,限られた時間のなかで適正な下顎位を模索することも力学的合併症を避ける意味からも重要である.そこで,治癒期間中の咀嚼機能を維持する対応法および注意点を明確にするとともに,プロビジョナルレストレーションと最終上部構造に付与する咬合接触の基本的な考え方を提示する.
著者
菊谷 武
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.102-105, 2015 (Released:2015-04-18)
参考文献数
6

高齢者の咀嚼障害を考えたとき,咬合不全や咬合崩壊が原因となる場合の他に咀嚼器官の運動障害が原因となる場合がある.このような咀嚼障害の場合には,運動障害を改善するアプローチは欠かせない.一方,脳の器質的ダメージの程度によっては十分に回復が見込めない場合や,徐々に進行する疾患が原因とした場合には,機能の悪化は避けられない.栄養をアウトカムとする歯科医療はこのような患者にも適応可能で,新しい歯科のあり方が見えてくる.
著者
中村 育子
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.109-111, 2015 (Released:2015-04-18)
参考文献数
7

日本は高齢化が広がっており,要介護高齢者も増加している.サルコぺニアはたんぱく質の摂取不足と筋肉の減少量に関連があることが解明されており,サルコペニアの改善・予防にはたんぱく質の摂取量を増やすことが重要である.管理栄養士の在宅訪問栄養食事指導では,口腔内の問題が原因で摂取栄養量が低下した患者を栄養アセスメントから抽出し,この患者に歯科診療を導入,口腔内の問題を解決できれば,さまざまな食品を摂ることができる.歯科と管理栄養士の連携は在宅患者が食べたい物を食べることを可能にし,栄養状態の改善によりADLおよびQOLの向上に貢献することができると考えられる.
著者
飯島 勝矢
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.92-101, 2015 (Released:2015-04-18)
被引用文献数
12

高齢期での自立生活の維持を考える上で,低栄養を背景とする虚弱及びその根底をなす筋肉減弱(サルコペニア)という大きな問題があり,高齢者における食の安定性を改めて再考する必要がある.我々は高齢者の『食力』に焦点を当て,食環境および口腔機能の悪化から始まる筋肉減少を経て最終的に生活機能障害に至る構造を新概念として構築している.早期の段階から軽微な口腔機能(=新概念「オーラル・フレイル」として提唱)や栄養状態の低下も認められ,さらに社会性の虚弱(social frailty)も深く関わっている.病態が顕在化するよりも早期の段階から介入すべきであるが,そのためには今まで以上に医科歯科協働を強め,「しっかり噛んで,しっかり食べ,しっかり動く,そして社会参加を」というメッセージを発信し,国民運動論に引っ張り上げることが求められている.
著者
野川 敏史 高山 芳幸 齋藤 正恭 横山 敦郎
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.170-178, 2015

<b>目的</b>:部分欠損症例において,インプラント支持補綴装置(ISFP)と部分床義歯(RPD)が欠損隣接歯の予後に及ぼす影響を比較・検討することを目的として後ろ向きコホート研究を行った. <br><b>方法</b>:北海道大学病院歯科診療センター義歯補綴科にて,2003年から2011年の間に,ISFPまたはRPDを装着し,補綴治療終了後1年以上経過し,年1回以上のリコールに応じている患者を対象とした.全部床義歯装着者や診療録の不備により不適当と判断したものは除外した.調査項目は,性別,年齢,補綴方法,残存歯数とし,欠損隣接歯では,歯種,根管治療の有無,歯冠補綴・修復の有無,同名対合歯の有無を調べた.エンドポイントは抜歯,および何らかのトラブル(破折,脱離,齲蝕,根尖性歯周炎,辺縁性歯周炎)があった時点としてKaplan-Meier法により生存率,トラブル未発生率を算出した.補綴装置間の比較にはlog-rank検定を用い,有意水準は0.05とした.<br><b>結果</b>:対象患者は501名(ISFP:41名,RPD:460名)であった.欠損隣接歯の5年生存率は,ISFPで97.5%,RPDは90.9%であり有意差は認められなかった(<i>P</i>=0.060).トラブル未発生率は,ISFPで89.3%,RPDは70.5%であり有意差が認められた(<i>P</i>=0.008).<br><b>結論</b>:本研究において,補綴装置の選択が欠損隣接歯の予後に影響を及ぼすことが示唆された.

1 0 0 0 OA 歯周治療とEBM

著者
古市 保志
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.18-27, 2015 (Released:2015-02-17)
参考文献数
43

歯科医学および歯科治療学においてEBM(Evidence Based Medicine) あるいはEBD(Evidence Based Dentistry) の概念が提唱されて久しい.1965年に歯周病が歯肉辺縁部歯面に付着したプラークであることがヒトにおける実験的歯肉炎によって証明されて以来,歯周病学および歯周治療学について様々な科学的データが蓄積され,それに伴い歯周治療は急速な発展を遂げた.まず,1970年代に,プラークコントロールを基本とする歯周治療の科学的な根拠が提示され,歯周基本治療および歯周外科を中心とする修正期歯周治療の内容が確立された.それに続き1980年代から2000年にかけて,GTR法およびエナメルマトリクス蛋白の応用などの歯周組織再生療法が開発され,世界各国の研究機関でその有用性について検証が行われた後,多くの国で臨床応用に至っている.また,歯周組織の長期的な安定を保つには,歯科補綴的な介入が不可欠であり,その科学的な根拠も示されている.ここでは,現在一般的に行われている歯周治療の科学的な根拠を提示すると共に,それらの歯周治療の実践によって長期的保存の予知性が低い歯でも保存可能であったことを報告した論文を提示する.
著者
友枝 圭
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 = Annals of Japan Prosthodontic Society (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.5, no.4, pp.436-439, 2013-10-10
参考文献数
4

<b>症例の概要</b>:患者は54歳・女性.上顎左側遊離端欠損部のインプラント治療を希望し紹介来院した.初診時における口腔内診査において,下顎右側臼歯部ブリッジに破折を認めたため,両欠損部においてインプラントによる補綴治療を行った.<br><b>考察</b>:十分なインフォームド・コンセントを行った結果,患者はインプラントによる補綴治療を希望した.今回,インプラントによる補綴治療3年経過後の時点においてインプラント周囲に炎症や異常な骨吸収等の所見はみられず,機能的にも審美的にも良好な口腔環境が維持されていると考えられる.<br><b>結論</b>:本症例では,上下顎の補綴治療にインプラントを応用することで良好な予後を得ることができた.
著者
飯島 俊一
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.28-34, 2012-01-10 (Released:2012-07-18)
参考文献数
1

インプラントを選択することにより,インプラント治療の合併症を減らす.より長期の成功を獲得するために,コニカルコネクションタイプのインプラントを選択する.コニカルコネクションのインプラントは,インプラント周囲炎を減少する.上部構造は,CAD/CAMで,強度の高い材料を使用する事により,破折の防止をする.インプラントヘッドは,強度が高く,症例に応じ,太さ,長さを適切にする.骨縁下インプラントとの組み合わせにより,より長期の使用が可能となる.
著者
竹内 沙和子 佐藤 裕二 北川 昇 下平 修 原 聰 磯部 明夫
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.70-77, 2010-04-10 (Released:2010-07-08)
参考文献数
27
被引用文献数
2 5

目的:有床義歯補綴治療のための適切な診断を行う上で,義歯支持粘膜のバイオメカニクス特性の評価は重要である.当教室では粘膜の硬さと厚さの両者の関連を明らかにするため超音波による粘膜厚さの計測と,周波数の減衰を応用し弾性率の計測を行った.しかし,厚さと弾性を別々に測定することは操作が煩雑で臨床応用が難しく,義歯支持粘膜の粘弾性的性質を総合的に評価できない.そこで,義歯支持粘膜の粘弾性的特性を客観的に評価するために,荷重量と厚さを同時計測する新システムを開発した.本報では,荷重と粘膜厚さの変化量の同時測定手法の確立を目的とする.方法:超音波厚さ計の90°の探触子と45°角度付探触子の柄にひずみゲージを貼付し,厚さと荷重量の同時計測を行った.測定条件は最大荷重量3.0 N,測定時間15秒とした.測定対象は,擬似粘膜として想定した厚さ3.0 mmの軟性裏装材と有歯顎者の口蓋粘膜にて弾性率の計測を行った.結果:擬似粘膜において弾性率を比較したところ,45°角度付探触子に水準器を付与することで,90°の探触子とほぼ同等の計測値が得られた.したがって,口腔粘膜においては臨床応用範囲の広い45°角度付探触子の使用が可能であることが示された.結論:45° 角度付探触子を用いた新システムにおいて荷重量と厚さの同時計測を行うことで,口腔粘膜の粘弾性について評価できる可能性が示唆された.
著者
新本 竜也
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.2, no.2, pp.122-125, 2010-04-10 (Released:2010-07-08)
参考文献数
3

症例の概要:患者は60歳男性で,咀嚼障害を主訴に来院した.左右の下顎大臼歯欠損によるものと診断し,インプラントを用いた固定式補綴物による治療をおこなった.考察:両側遊離端欠損の症例に対して,インプラントを用いた咬合再構成をおこない,十分に機能回復をすることが出来た.5年経過した現在において最終補綴物およびインプラントは良好である.結論:術前の咬合診断および,プロビジョナルレストレーションから始まる補綴処置を通じて,咀嚼筋筋電図を記録することにより,咀嚼障害の改善を確認できたことから,補綴治療における機能評価を行うことの重要性が示唆された.
著者
松永 興昌
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.321-324, 2014 (Released:2014-08-12)
参考文献数
1

症例の概要:初診時54歳の男性.下顎右側臼歯部ブリッジの違和感と左側臼歯部欠損による咀嚼障害を主訴に来院した.下顎右側臼歯部ブリッジ予後不良と診断され,ブリッジを除去し,ブリッジの支台歯を抜歯したため両側遊離端欠損となり咬合支持を考慮してインプラント補綴治療を行った. 考察:インプラント支台による固定性補綴の咬合支持は,良好な咀嚼機能回復が行うことができた.最終補綴物装着から現在3年以上が経過しているが,約4カ月毎のメンテナンスと口腔衛生指導を継続していることでインプラント部と残存歯を経年的に維持できることが示された. 結論:適切なインプラントの位置と上部構造の設計,補綴物装着後のメンテナンスは,可撤性の両側遊離端義歯に比べ咀嚼機能の良好な回復と有効な咬合支持を獲得できることが示された.
著者
高梨 琢也
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.67-70, 2014 (Released:2014-01-31)
参考文献数
8

症例の概要:患者は61歳の女性.義歯での咀嚼困難を主訴に来院した.臼歯部の咬合支持は喪失しており,上顎前歯には軽度の動揺を認めた.インプラントでの咬合回復を検討したが,上顎欠損部は骨量が乏しくインプラント埋入が困難であった.下顎欠損部をインプラント,上顎欠損部を可撤性義歯にて補綴を行った.考察:治療終了後3年経過しているが,咬合状態,義歯の適合状態は良好に保たれている.上顎前歯は正中離開,フレアーアウト等認めず,初診時に認めた動揺は軽減しており,臼歯部の補綴が上顎前歯の負担軽減につながったと考えられた.結論:臼歯部咬合回復の結果,咀嚼障害の改善と上顎前歯の負担軽減が可能であった.
著者
熱田 生
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.44-46, 2014 (Released:2014-01-31)
参考文献数
18

歯科用チタンインプラントにおいて,歯肉貫通部での上皮封鎖は,細菌などの侵入を防ぐなどの働きから治療成功への重要な鍵と考えられている.しかし同部位における低封鎖性も報告されており,特に長期症例で生じるトラブルを防ぐためその改善が望まれている.一方近年になって,間葉系幹細胞はその高い増殖能と幅広い分化能から再生治療における細胞の供給源となる一方,炎症を調整する制御能から自己免疫疾患などの治療法として歯科領域でも注目されている.本研究ではこの幹細胞をインプラント周囲に応用し,上皮封鎖性の向上に有効かを明らかとする.