著者

富士 岳

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.94-98, 1965-06-15 (Released:2018-11-30)

著者

大貫 伸

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.370-377, 2006-12-15 (Released:2016-11-30)

参考文献数

8

著者

林 年宏

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.369-375, 1994-12-15 (Released:2017-06-30)

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事故例を収集・分析することは,同種の事故の再発防止に有用であることはもちろん,事故原因に関連する類似の物質,工程,装置,取扱い方法などに潜在する危険性について,問題点の指摘と事故防止対策の策定のための貴重な情報・教訓を与えてくれる.本稿では,半導体関連産業において発生した爆発.火災,中毒などの事故例をできるだけ多く示して危険源の存在を明らかにし,事故の防止のための 一助としたい.

著者

野口 和彦

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.501-507, 2011-12-15

参考文献数

7

被引用文献数

1

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<p>東日本大震災は,亡くなられた方と行方不明の方をあわせると2 万人を超え,避難者も一時期40 万人を越える大きな災害となった.さらには,震災の影響は,日本にとどまらず,原子力発電所事故により世界のエネルギー戦略にまで大きな影響を与えた. このような東日本大震災を「津波への対応が不十分」,「原子力の安全対策が問題」など,直接経験した事象に対する断片的な反省に終始すると,次は,別のタイプの災害事象での大きな被害を受けることになる.本稿は,東日本大震災をリスクマネジメントの視点で総括し,今後の防災活動改善のために重要と考える課題を整理したものである.</p>

著者

古積 博・長谷川 和俊 駒宮 功額

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.115-121, 1997-04-15 (Released:2017-05-31)

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1995年3月,朝霞市の廃棄物処理施設で爆発火災が起こり,施設に大きな被害を与えた.現場の詳細な調査,および裏付実験を行い,事故の発生プロセスを明らかにした,その結果,施設に搬入された微細な紙の粉が原因物質であり,焼却炉からの逆火によって粉じん爆発が発生したことがわかった.

著者

森田 豊

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.314-319, 1981-12-15 (Released:2018-02-28)

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電気抵抗率の高い可然性液体は,流動その他の原因によって,それ自体が帯電する現象がある.帯電現象があれば,引続いて放電現象が伴う.そしてこの放電エネルギーが,可燃ガスヘの爆発着火源となる危 険性をもっている,静電気が原因となる爆発や火災は,帯電,電荷の蓄積による電位上昇,放電という一連の過程をたどって発生するものである.したがって災害を防止するには,これらのうちのいずれかを完全に抑制すればよいことになる.しかし静電気現象の中には,いまだ数量的に明確でないものもあって,危険状態を定量的に予知することが確立しているとはいいがたい.しかし従来各研究者の関連研究の多くの成果があり,本稿は,これまでに得られた各研究成果をもとに,可燃性液体についての静電気現象と災害防止対策についてまとめたものである.

著者

能島 暢呂

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.50-56, 1996-02-15 (Released:2017-06-30)

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本稿は,兵庫県南部地震(1995年1月17日,マグニチュード7.2)による電力施設とガス施設の被害概要と緊急対応および復旧過程についてまとめたものである.ライフライン系の壊滅は,多数の死傷者と建物被害とともに阪神・淡路大震災の様相を特徴づける被害の一つであった.中でも,都市のエネルギー供給を担う電力施設およびガス施設の被害は都市活動に短期的・長期的に多大な影響を与え,緊急対応や復旧過程において多くの問題を残し,地震防災対策の再検討を促すものであった,

著者

川相 貞之

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.89-95, 1981

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<p><tt><b>製油所や石油備蓄基地などの貯油設備(タンク)において,万一石油類の重大な漏洩あるいは火災が発生した時,災害の極小化を計り,かつ緊急事態下での誤操作を防ぐ目的から,対策の一つとして,石油類を速やかに安全で最適なタンクヘ,最適な配管経路で自動的に移送することが考えられる.本稿はこの自動制御による移送システムをテーマにしたもので,まず第1ステップとして,単一移選</b></tt><tt><b>先・単線による最短移送経路の方式を取り上げた. </b></tt></p>

著者

八田 一俊

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.324-328, 2002-10-15

参考文献数

2

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<p><tt><b>EMC(電磁環境両立性)規制について現在多くの国で議論され法制化されているが,これまではさまざまな電気・電子機器に対しての影響を軽減する目的で規制がされてきた。一方,携帯電話をはじめとした電磁波を利用する製品もより身近になってきている現在,生体に対しても電磁波の影響について懸念されるようになってきた。近年,電磁波がどのように生体に作用するのか,影響の有無などについて調査,研究が進み,その因果関係が徐々に解明されつつある。こうした中,日本をはじめ世界各国でも電磁波を利用する製品に対して生体への影響を規制する規格を制定する動きがみられるようになってきた,ここでは身近に存在する電磁波を利用した製品にっいての概要と,各国の規制の動向について解 </b></tt><tt><b>説する。 </b></tt></p>

著者

柿崎 正義

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.421-431, 1991-12-15 (Released:2017-08-31)

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コンクリート構造物は半永久的なものと思われていたが,構造物を構成している主要材料のコンクリートおよび鉄筋類の劣化が引き金になり,これらの材料の個々の劣化ならびに相乗作用によって寿命を縮めている,これらはテレビ,冷蔵庫などの劣化と異なり,社会的に与える影響が大きい、 本報文はコンクリート構造物の寿命に大きな影響を与える供用後の要因である『塩化物,中性化,アルカリ骨材反応,凍害および水和熱(温度)など』をもとにして寿命を予測したものである.鉄筋コンクリート造建物の寿命予測は,材料・施工面からの一次評価でおおむね判明できるので,二次評価によゑる構造耐力の検討によって評価することは必要ないものと思われる.

著者

鈴木 浩二 柴田 俊忍・松本 英治

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.308-312, 1991-10-15 (Released:2017-08-31)

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近年の交通事故の増加に従い,自動車の安全性が社会的に取り上げられる機会が多くなっている。自動車の乗員保護装置として広く採用されているシートベルトに関する,特定の条件下での乗員に及ぽす物理的影響については数多く報告されているが,シートベルトの着用の有無が運転者の安全意識や運転行動に与える影響に関する報告はきわめて少ない, 本報文では,自動車が事故にいたる時系列モデルを示し,シートベルトの着用の有無が事故遭遇率に及ぽす影響の評価法を提案した.また,ある条件下でのシミュレーションをこのモデルに従って行い,シートベルトの着用率の違いによる事故遭遇率・交通事故死亡率の差を比較した.その結果,ある条件下ではシートベルト着用率の向上が必ずしも交通事故死亡率の低下にはつながらないことが判明した.このことから,シートベルト着用運動は適切な交通安全教育が伴って初めて効果を発揮することができ ることがわかった.

著者

深谷潔杉本旭佐藤吉信

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.8-14, 1978

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<p><tt><b>安全距離を求めるために必要なプレス作業における手の速度と,非常停止をかけた時にプレスが止まるまでの時間(ストップタイム〉を,それぞれ,モデル作業による実験と現場での測定により求めた. この実験では,手の最高速度として初速度のあるなしに応じ,それぞれ,1.43m/sと1.84m/sという値が得られた.ストップタイムは,ブ</b></tt><tt><b>レーキの特性により85m/secという早いものがある一方,半サイクルで停止しないあまいブレーキのプレスもあった. </b></tt></p>

著者

堀川 一男

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-7, 1976-02-15 (Released:2018-06-30)

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欧米で軟鋼が大量に生産されるようになったのは1860年頃であるが,軟鋼の出現により陸上・海上のあらゆる構造物に使用されるようになった.しかし,産業の進歩発展に伴って各種の鉄鋼構造物は大型化,大容量化の傾向が強まり,軟鋼を用いたのでは部材の断面が課題となり構造上,構築上種々の困難が出てきた.そこで開発されたのが高張力鋼である.戦前は鋲,ボルトで接合していたが戦後は溶接継手が主力になったので,溶接に適した強度の高い鋼が生産されるようになり,特殊用途用にも各種の鋼が出現した.

著者

安田 憲二 竹生田 秀夫 宮川 隆 清水 保夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.183-187, 1997-06-15 (Released:2017-05-31)

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1995年7月6日(木)午前9時59分ごろ,神奈川県内の秦野市伊勢原市環境衛生組合清掃工場の焼却炉において爆発事故が発生し,3名の職員が死傷した.事故の原因は,灰落としシュートおよび灰押し 出し機内で発生した水素を主成分とする可燃ガスが,シュート点検口から供給された空気と混合して爆発限界内の混合気体になり,クリンカー等の着火源によって発火し,燃焼爆発に至ったものと推定された.

著者

名古屋市消防局消防課

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.120-123, 2004-04-15 (Released:2017-01-31)

著者

横山 利夫・藤田 進太郎・武田 政宣 藤田 進太郎 武田 政宣

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.169-176, 2015

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最近,自動車の自動運転に関する関心が急速に高まってきている.まずは自動運転に対する世の中の期待を紹介する.現在の道路交通条約および自動運転システムのレベル定義を説明した後,自動運転技術の実用化に向けた国際基準調和活動を概説する.その後,自動運転を実現するための主要な技術への取り組みを紹介し,最後に,自動運転実用化に向けた今後の展望を述べる.

著者

横山 利夫・藤田 進太郎・武田 政宣

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.169-176, 2015-06-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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最近,自動車の自動運転に関する関心が急速に高まってきている.まずは自動運転に対する世の中の期待を紹介する.現在の道路交通条約および自動運転システムのレベル定義を説明した後,自動運転技術の実用化に向けた国際基準調和活動を概説する.その後,自動運転を実現するための主要な技術への取り組みを紹介し,最後に,自動運転実用化に向けた今後の展望を述べる.

著者

池田 正人

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.313-319, 2009-10-15 (Released:2016-09-30)

参考文献数

5

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航空機事故においては,数年事故がない状態が続き,一度事故が発生するとしばらくの間,事故が頻発傾向になり,この傾向に周期性があることが知られている1).化学工業の工場の労働災害においても同様の傾向が見られる.長期間無災害が続いた後に,一度労働災害が発生するとしばらくの間,労働災害が頻発傾向となり,この傾向を繰り返す. 長期間の無災害継続日数を記録した後に労働災害が頻発する傾向があるのは,長期の無災害継続期における「安全意識の緩み」などがおもな原因と思われる.また,われわれ日本人の一般的な気質として,「危険に対する感性が低い」,「当事者意識が希薄」なども作用していると思われる. 日本曹達(株)高岡工場の労働災害の周期性について分析した.労働災害が発生,頻発している間は安全意識の活性化策としての安全活動などが緊張感を持って行われるが,やがて無災害継続日数が1 年以上になるとあたかも安全な工場になってしまったかのような錯覚に陥り,緊張感が途切れ,安全活動は行ってはいるが全員の意識に届いていない.つまり,本来,無災害継続日数が多くなるにつれて安全意識の活性化活動を強化しなければならないが,現実には無災害継続日数が多くなると安全意識の活性化活動は低調になっていく傾向にあることがわかった. 本稿では労働災害の周期性とその原因,そして,無災害継続日数をより延ばすにはどうすべきかについて報告する.

著者

若林 嘉一郎 山口 信吉

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.244-246, 1987-08-15 (Released:2017-11-30)

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昭和59年9月9日午後11時ごろ,富山県下のアルミニウム鋳造工場のアルミスクラップ溶解炉で爆発事故が発生し,作業者が死亡した.この事故は溶解炉内の溶融アルミがアルミスクラップが含有していた水分に接触した直後に起きたため,翌朝のテレビではこれを水蒸気爆発の発生と報じた。 ところが,その後のわれわれの調査により,この事故では水蒸気爆発のほかに2次的に発生したアルミ液滴の燃焼による爆発(霧滴爆発)が存在したとわかった.また,この事故が大きい被害をもたらしたことの主体は,2次的な霧滴爆発であることもわかった. 溶融アルミにおける水蒸気爆発では2次的に霧滴爆発が随伴する可能性が高いことは研究ずみであるが1),それが起きたという事故例についての報告が少ない、本報ではそれを報告する.

著者

秋田 邦雄 小木曾 千秋 北川 徹三

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.10, no.5, pp.276-278, 1971-10-15 (Released:2018-10-11)