著者

若倉 正英 岡 泰資

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.200-205, 1999-06-15

参考文献数

4

被引用文献数

1

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<p><tt><b>廃棄物は多様な物質が収集運搬,破砕,焼却,化学処理,保管,埋立などさまざまな工程で取り扱われる、そのため,安全化技術の標準化が容易ではなく,一般の製造業に比べて事故の発生頻度がかなり高い.人身災害の大部分ははさまれや巻き込まれといった傷害事故であったが,最近では排出される化学品由来の事故も増加している.化学物質による事故は可燃性廃棄物による火災,爆発が最も多い.特に特定フロンの使用禁止以降,種々のスプレー缶で蓄圧剤として可燃性ガスを使用するため,ゴミ収集車内や廃棄物破砕施設で火災や爆発が頻発している.また,リサイクルや無害化処理に伴う工程では,複数の物質の混合による有害物の発生,発火事故などが少なくない. </b></tt><tt><b>取り扱う廃棄物の安全性に関する性状や,対応方法を把握することが重要である.</b></tt></p>

著者

八島 正明

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.211-217, 2007-08-15

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<p>粉体技術の進展とともに物質を微粒化して用いる産業が増えている.国内では,エネルギー資源の有効活用,環境問題に対応し,循環型社会の形成を推進するため,廃棄物リサイクル産業が増加している.リサイクル時代に入った2001 年以降に発生した粉じん爆発災害について,現地調査,災害調査を実施したものを中心に,設備ごとに調査結果を交えて概説した.</p>

著者

片桐 利真 横田 恭子

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.49-52, 2021

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<p>東京都の2020 年夏のCOVID-19 の感染拡大・収束傾向と日照時間および日平均湿度との相関を調べた.東京都の発表した新たな感染者の14 日間の移動平均(An:n は日数)を基に,感染拡大・収束傾向の指標(Bn)をBn =(An-2 -An)/ An と定義した.この指標Bn は,日照時間の14 日間の移動平均(Cn)および1 日の平均湿度の14 日間の移動平均(Dn)とよく相関していた.相関係数はそれぞれ-0.74 と 0.75 であった.この結果は,新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の最外殻エンベロープの化学構造やその感染メカニズムと矛盾しない.新型コロナウイルスを含む飛沫あるいは付着飛沫を乾燥させることによりウイルスの感染能力を消滅させ,飛沫感染や接触感染を防ぐためには,公共性の高い屋内あるいは人の多い屋内空間においては,加湿よりも換気を行ない,空間を乾燥した状態に保つべきである.</p>

著者

樋口 文孝

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.80-86, 2015-04-15 (Released:2016-07-30)

参考文献数

6

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欧米ではプラント運転の安全性強化のためにヒューマンファクターに起因する事故防止に着目したアラームマネジメントへの取り組みが盛んである.出光興産では,世代交代による熟練オペレータの運転ノウハウの喪失への対応の一つとして,これまでボトムアップで進めてきたアラーム削減活動を充実し,安全・安定運転を継続するためにアラームマネジメントへの取り組みを開始した.アラームマネジメントを日常業務として確立するために,アラーム基本方針の明確化,アラーム削減手法の標準化・統一化,日常管理の環境整備,ライフサイクルの仕組み構築に向けた検討を進めている.現在,オペレータ一人当たりの定常時平均アラーム発報数2 回/10 分の達成に向けた取り組みを展開している.また,非定常時では,大規模石油化学プラントで緊急停止時のアラーム発報数を約9 割削減した.

著者

池上 正

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.355-361, 2008-12-15

被引用文献数

1

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<p>経済産業省は平成17 年度に「産学連携製造中核人材育成事業」を立ち上げ,産業横断的・日本縦断的に65 プロジェクトが採択されている.化学関連では水島と千葉の2 プロジェクトが製造中核人材育成の課題に取り組んでいるが,本稿では水島での活動について報告する.水島では中核オペレータ向けの安全・安定運転関連2 コース12 講座,中堅マネージャー対象のリスク管理・競争力強化関連2 コース7 講座の教材を開発し,実証授業を経て昨年度より事業を開始している. 講義への参加は中国地域を中心に関東,近畿,四国,九州地区から約57 社・事業所,受講者800 人にのぼっている.本講座の活用・取組みについては企業・事業所それぞれの考え方が反映されているが,Know─Why に基づいたKnow─How・考える人材の育成という基本方針には強い共感が寄せられている.</p>

著者

小若 順一・三宅 征子

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.343-352, 1992-10-15 (Released:2017-08-31)

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輸入農産物の増加に伴い,農産物輸出国で使用されたポストハーベスト農薬の残留が問題になってきている.そこでアメリカおよびオーストラリアの現地調査をふまえ,輸入農産物の残留農薬の検出テストを実施し,その検査結果を考察した。 ポストハーベスト農薬の影響としては,微量な化学物質摂取により引き起こされるアレルギー様の症状である化学物質過敏症との関連が問題視されはじめている。このような状況の中で厚生省は,これまで無防備だったポストハーベスト農薬への対応として,規制体制を整えつつあるが,基準値が緩すぎ問題を残しているのが実情である.

著者

内田 充 岡本 法円 秋本 淳

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.385-390, 2020

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<p>設備老朽化と熟練作業者の退職が進む製油所プラントにおいて,保安レベルの低下が懸念される.これに対し,急速に発展するデジタル技術の活用に向けて個社単位の取り組みが進められているが,業界の共通課題に対して個社が同じような取り組みを実施しており,業界全体からみて効率的な投資がなされていないこと,個社ではデータが不足している場合も多く,実用化可能な精度をもつ解析モデル構築に至っていないこと,などから十分な速度で普及していない.そこで,石油業界全体の保安レベルおよび設備稼働信頼性の向上を目的として,保安高度化システムおよび製油所データを業界全体で共有・活用する「製油所向けプラットフォーム(以下,PF と略する)」を開発した.また,PF の早期社会実装化を目指し,機能を絞り込んだPF 構築について検討中である.</p>

著者

安原 昭夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.117-124, 2006-04-15

参考文献数

32

被引用文献数

3

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<p>三重,石川,大牟田のRDF 貯蔵施設で起こった発熱・発火事故に焦点をあて,RDF の性状,事故の経緯を簡潔に紹介した後,RDF 中の有機物の発酵による発熱,無機物の化学反応による発熱,高温RDF の搬入による発熱,低温化学酸化による発熱,過乾燥有機物における水分吸着熱による発熱などが発熱・発火の原因となる可能性をいくつかの文献を参考にしながら考察した.もっとも可能性の高いのは,低温化学酸化による発熱で,その開始反応が過酸化物の生成と分解である可能性についても考察した.さらに三重県で起こった爆発事故は熱分解で生成した一酸化炭素とメタンガスに引火して爆発したものと推察した.</p>

著者

片桐 利真 妻屋 昌秀

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.35-39, 2021-02-15 (Released:2021-02-16)

参考文献数

6

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使い捨て手袋は,実験室レベルの有機溶媒作業において保護具として頻繁に使用されている.しかし,用いられる素材の多くは親油性であり,有機溶媒を吸着・透過する.本研究では使い捨て手袋(ラテックス,ニトリル,ウレタン,サニメント(ポリエチレン))の有機溶媒(ヘキサン,トルエン,塩化メチレン,2- プロパノール)及びその蒸気の吸着・透過を検討した. その結果,ゴム手袋は有機溶媒の液体だけではなく,溶媒蒸気を吸着・透過した.特に塩素系有機溶媒は,良く吸着・透過した.

著者

藤本 康弘 宮川 宗之

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.358-367, 2009-12-15

参考文献数

18

被引用文献数

1

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<p>2009 年に発行されたGHS 改訂第3 版におけるおもな改正点を紹介する.物理化学的危険性については,火薬類と引火性液体についての判定基準,健康影響については感作性における細区分の導入とその判定基準,環境影響については水生環境影響に関する慢性試験データに基づいた分類基準,またオゾン層破壊物質に関する新クラスの導入について概要を示した.また,GHS の分類基準に準拠した「分類JIS」案や,関係省庁などによって作成された新しいGHS 分類のためのガイダンス文書など,国内におけるGHS 対応状況を紹介した.</p>

著者

浦野洋吉橋口幸雄岩阪雅二

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.305-308, 1974-10-15 (Released:2018-06-30)

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高沸点の可燃陸液体7種について,ジーゼルエンジン用ノズルを使用してスプレーを発生させ,高温発熱体による発火温度を測定した.スプレーの濃度が空気1m3中17.9~27.1gr,粒子径が81~185μ(体面積平均径)の実験条件では,発火温度はいずれも700℃以上であり,テトラリンでは800℃を超えた,これは試料について,ASTM法に準じた滴下法で測定した発火温度よりも高い.また,発火の起こる場合は瞬間的に発火し,ある遅れ時間の後に発火する現象は見られなかった.一般に可燃性ガスおよび蒸気が,加熱金属表面で発火する温度は,密閉容器で測定された発火温度データよりもはるかに高いことが知られているが,スプレーの場合も同様であることを明らかにした.

著者

加部 隆史 門脇 敏 和田 有司 野田 和俊 天野 久徳 梅崎 重夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.145-154, 2010-06-15 (Released:2016-09-30)

参考文献数

15

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爆発性雰囲気においては,可燃物・着火源・酸素の結合により危険状態となり,これを放置しておくと危害に繋がる.爆発の予防と防護の基本概念および方法論を示す欧州規格EN1127-1 では,国際標準化機構(ISO) が定めるリスクアセスメントの原則を実践し,その結果に基づきリスク低減の方法論を提示している.この方法では,リスク低減の原則は第一義的に予防であり,爆発性雰囲気を生成しない条件作りをし,それでも危険が除去できない場合は,第二義的に防護として,安全装置を使用することを述べている.従来の電気的着火源以外に,非電気による機械的着火源,粉じん等が同等な危険源として列挙されている.本稿は,これらの考えの基となる合理的体系論としてのEN1127-1 の予防と防護-基本概念と方法論の概説および考察をしたうえで,今後の国内における爆発性雰囲気での課題を問題提起する.

著者

柴田 碧

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.372-378, 1982-12-15 (Released:2018-01-31)

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耐震設計の将来の進展について,著者の見解を述べる.現在の世界の耐震設計マベルはまちまちであるが,既存設備対策とか,運転に関係する人々の問題などつぎつぎに対応しなければならないことがでてくる.その辺の問題を紹介しながら議論を展開する.

著者

大谷英雄・堀口貞茲・浦野洋吉・徳橋和明・岩阪雅二・近藤重雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.96-98, 1988

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<p><tt><b>内径100mm,高さ100mmの円筒型容器を用いてホスフィンの爆発限界を測定した.点火にはニクロ ム線に直流電流を流して溶断する方法を使用した. 酸素濃度を約21.5vol%に固定してホスフィン濃度を大きくすると,1.61vo1%から圧力が発生するようになった.約1.71vol%までは発生圧力は徐々に上昇し,その後急激に上昇,約1.9vol%を超えると再び濃度による圧力の変化は少なくなった。発生圧力の小さいところでは容器内の混合気の一部しか反応していない、ただし,1.61vo1%以下でもニクロム線近傍では反応が起こったものと考えられるが,圧力上昇は観察されなかったことから,1.61vol%以上ではある程度火炎が伝播し・たものと考え</b></tt><tt><b>られる。窒素濃度を変化させた実験などから,空気中の爆発下限界は1.6vol%である. </b></tt></p>

著者

岩間 啓一

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.346-356, 2016

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<p>石油化学工業会では,2011 年~12 年において協会会員企業で発生させた3 件の重大事故を契機に産業安全に関する行動目標を定め,毎年,実績を確認するとともに次年度の計画を立てている. 行動目標では,CCPS 事故評価方法を利用して会員各社における事故の影響度別の推移を示すとともに,会員企業が実施する取り組みのガイドライン,業界団体が実施する取組について述べている.特に,業界団体の活動では,保安に対する経営層の関与の強化と安全文化の8 軸のうち共同で取り組むことで個社単独にて行うより大きな効果が期待できる学習伝承と動機付けに重点を置いて活動を行っている.また,学習伝承の一つとして田村先生と石化協,日化協,石連の3 団体にて,これらの団体会員を対象に産業安全塾を開催している.本稿ではこれらの活動についてご紹介する.</p>

著者

相引 梨沙 義澤 宣明 山口 健太郎 下村 徹 氷川 珠恵 瀧 陽一郎 山添 真喜子 栗山 章

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.182-188, 2016-06-15 (Released:2016-06-29)

参考文献数

20

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日本を訪れる外国人旅行者(以下,訪日外国人旅行者)は,2015 年に過去最高の1 973 万人を記録し,今後も増加が見込まれている.観光立国実現に向け,災害時における訪日外国人旅行者の安全確保の重要性が高まっている. そのため,例えば観光庁では,訪日外国人旅行者の受入れを担う地域や民間事業者による災害時の安全確保のための環境整備やICT(情報通信技術)を活用して災害情報を提供するプッシュ型情報発信アプリ「Safety tips」の提供を行っている. 本稿では,訪日外国人旅行者に向けた災害時の情報提供の取り組みを紹介するとともに,災害時に情報弱者となりうる人々に向けた今後の災害情報提供のあり方についても考察する.

著者

岡村 秀雄

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.399-407, 2006-12-15 (Released:2016-11-30)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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船底防汚剤は海で意図的に使用される化学物質の代表格である.長い間,防汚剤の主役であった有機スズ化合物は水環境に対する悪影響が顕在化したため,先進諸国では1980 年代の終わりから防汚剤としての使用を厳しく規制してきた.しかし規制から15 年以上経過した現在でも,多くの港湾域に有機スズ化合物が残留している.この有機スズ化合物の規制と同時に,代替品の開発が行われてきたが,わが国では 2004 年になってはじめて代替防汚剤の情報が公開された.はたして,これらの代替防汚剤は環境に対して安全で,われわれの生活にとって安心な化学物質なのだろうか? 化学物質による環境問題の歴史は代替物質の歴史でもあり,防汚剤の過去,現在,そして未来を見渡してみたい.

著者

柳生 昭三

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.194-205, 1986-08-15 (Released:2017-11-30)

被引用文献数

1

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ガス及び蒸気による爆発の予防対策として,不活性ガスの添加が各方面で広く利用されている.こめ操作を効率よく運用するには,対象物質の爆発限界酸素濃度の数値が必要であるが,従来この特性値は実測値が少ない上に,求め方などの解説例もほとんどなかったため,産業界では久しく不便をしていたようである,そこで本稿では,爆発限界酸素濃度のこれまでに得られている主要データを示すと共に,推算法を中心とし,かつ全般の知識体系の解説を行って,実務家への参考に供することとした.

著者

金岡 晃

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.469-478, 2015

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Web ブラウザが提供可能な情報は広まりを見せ,いまや他の専用ソフトウェアを用意しなくともWeb ブラウザで専用ソフトウェアと同等のサービスを利用可能になるケースが増えている.それと同時にWeb ブラウザを通じて利用者が晒されるリスクも増大してきた.そういったリスクの軽減のためにブラウザが利用者保護のための表示機能をいくつか提供している.本稿ではそれらの表示機能の解説と,現在に至るまでのアプローチを紹介する.

著者

高松 良晴

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.305-311, 2008-10-15

参考文献数

17

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<p>脱線転覆した列車が隣接線の列車や堅い構造物と衝突すると大惨事となる.1960 年代,貨物列車の脱線転覆から三河島事故,鶴見事故と続いた.当時の国鉄は,列車制御技術の開発とともに,北海道狩勝に実験線を設け,12 年間にわたり,2 軸貨車の脱線メカニズムの解明を行った.その成果が旅客線までに及び,その後,同種事故の発生は久しくなかった.だが,2000 年代に入ると,また,日比谷線事故,福知山線事故と死傷者多数を出す脱線転覆事故が続くようになった.今度は旅客電車のボギー台車の脱線である.自動車にはテストコースがあるが,わが国の鉄道にはない.大都市内鉄道や新幹線が,ともに,高頻度高速で運行されている.一方,東海・東南海・南海地震発生の確率が論じられている.より安全な鉄道を目指し,いまこそ,再び脱線実験線を設け,脱線のみならず,部材疲労,火災,衝突などの各種実車実験を行うべきである.</p>