著者

片岡 美理 加河 茂美

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.144-144, 2010

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本研究では、寿命分布モデルを利用して、エコカー減税・補助金政策が使用済み自動車リサイクルに与える影響について定量分析を行なう。

著者

村上 佳菜子 本藤 祐樹

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.127-127, 2006

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行列法と産業連関法を統合させたLCAにより、発電技術システムについてCO2、固体廃棄物、エネルギー消費量の評価軸でそれぞれ推計し、環境影響評価を行った。積み上げ法と産業連関法の組み合わせによる既存のCO2推計値との比較から、行列法をLCAに取り入れる事の有用性を示した。また、各評価軸の推計結果および統合結果から、発電システムにおける環境負荷と各プロセスとのそれぞれの関係などが明らかとなった。

著者

川久保 俊 伊香賀 俊治 村上 周三 新谷 圭右

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.118-118, 2007

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近年中山間地域において環境負荷の増大、少子高齢化に伴う財政状況の悪化、コミュニティの脆弱化といった諸問題が急速に進展しており、多くの集落が存続危機の状態にあると指摘されている。そこで本研究では、地域の持続可能性を環境/経済/社会の側面から評価・予測することを目的とし、環境工学、計量経済学、社会科学に基づいた持続可能性評価モデルを構築した。そして、モデル地域において実際に持続可能性の評価を行った。

著者

加河 茂美 南齋 規介 森口 祐一 熊田 正次郎

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.79-79, 2005

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本研究では,家計消費という主要な排出源から捉えることが重要だと考え,各家計の世帯属性の違いが産業廃棄物発生に与える影響を定量的に評価した.その結果,産業廃棄物発生に影響力の大きい属性は収入,年齢であることが分かった.収入の違いによって生活必需品,贅沢品の消費性向が大きく異なるため収入が低い世帯ほど発生原単位が大きく,また年齢の違いによる選好,食生活等の生活スタイルの違いから年齢が低い世帯ほど発生原単位が大きい傾向にあることが分かった.

著者

佐々木 宏大 中谷 隼 森口 祐一

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.175, 2011

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震災後の電力需給逼迫への懸念を背景に、我が国では電力消費量を抑制する施策への関心が高まっている。そこで、本発表では、国内の産業がサプライチェーンのどの段階、どの分野で電力を消費しているかを産業連関分析を用いて明らかにした。さらに、環境負荷および経済的損失を考慮した電力消費抑制のための施策実行の基礎とするために、各産業の二酸化炭素排出量や粗付加価値額等に対する電力消費量を明らかにした。(194文字)

著者

佐伯 孝

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.144, 2011

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富山県において処理委託されている産業廃棄物について、産業廃棄物管理票の実績報告書のデータを基に移動実態を解析し、排出事業所の業種や処理施設の処理種類などを考慮して移動距離の最適化の検討を行った。廃棄物の移動距離最適化による環境負荷削減効果について報告する。

著者

川嶋 琢幹 嵐 紀夫 稲葉 敦 本下 晶晴

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.184, 2011

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プラスチックと炭酸カルシウムを主成分とする「ストーンペーパー」が森林資源並びに水資源を保護するものとして着目されている。通常のパルプ紙は、カーボンニュートラルと考えられるので、ストーンペーパーはCO2排出量を主とする地球温暖化の観点からは通常のパルプ紙よるも環境影響は大きいと考えられる。本研究では、森林資源並びに水資源の評価も含めてスt-ンペーパーの環境影響を考察する。

著者

遠藤 純子 成田 宏之 工藤 勝正 駒井 裕民 時田 繁 伊香賀 俊治 林 立也

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.113, 2005

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青森県では平成15年に「青森県環境調和建築設計指針」を策定し、環境負荷低減対策を講じた県有施設整備を推進している。本指針では施設を計画する際に、施設の運用CO2排出量、LCCO2、IC、LCCを評価することとしており、これら指標値を計画段階で簡易に算出できるツール「環境負荷低減手法選択シート」を開発した。本報では本シート(庁舎版と学校版)の構成・計算手法、対策の組合わせによる検討結果を示す。

著者

平石 育典 陳 麗 山口 光臣 小原 幸三

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.7, 2011

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東日本大震災以降全国的に電力のピークカットや節電の必要性が求められている。これに対する方策の一つとして、家電製品のなかで常時電力を消費している冷蔵庫に着目し、一日の電力使用で供給力が逼迫する昼間帯に冷蔵庫の電源を切ることにより、「ピークカット」を行う。これに伴い冷蔵庫内の温度は上昇するが対策として、深夜帯の電力を使用して製氷した氷を使い庫内温度の上昇を抑制する。これにより、電力使用の「ピークシフト」も可能になる。また、古いタイプの冷蔵庫は、連続運転による電力消費が多いことから深夜帯の製氷専用として使用し、その後は停止することで連続運転による電力エネルギーの低減を図る。

著者

石井 秀暁 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.156-156, 2008

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近年音楽業界において、環境に対する関心が高まっている。Fuji rockやap-bank fesといった環境に配慮したことを行う音楽イベントにおいて環境に配慮した実施内容や動員数が増加しており、坂本隆一など環境活動に関心のあるアーティストも多く、アーティスト側の環境にも変化が起こっている。<BR>レコーディング方法もデジタル化などの技術が進み、音質向上だけでなく時間の短縮などを可能にした。これはプロのみならず、一般の方の音楽製作にも言えることである。<BR>このような背景から、近年発達しているレコーディングの評価を行い、アーティスト、発信側、裏方の方という業界全体におけるさらなる意識の高まりを狙いとしたい。<BR>研究方法としてプロで最も多い録音場所、スタジオでの実測を自分の楽曲により行い、作曲、録音、CD作成までの流れを対象とする。同時に近年、プロでも使用しているPC上のみでの録音の負荷も計測し、音楽形態による違いも考慮する。測定対象ソフトはACID Music Studioとした。

著者

中村 亮 伊坪 徳宏 大内 昂輔 湯 龍龍

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.140, 2006

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近年、携帯電話やパソコンの普及によりリチウムイオン電池の市場も伸びてきており、二次電池のトップシェアを獲得している。しかし、リチウムイオン電池には希少金属であるコバルトが使われているため、このまま市場が拡大していくと、資源枯渇問題が懸念される。そこで、他の電池との環境有利性や資源への影響を求めるため、リチウムイオン電池の製造から、リサイクルまでにおいて、LCAを実施し、環境負荷を明らかにした。

著者

山田 玄卓 小野 雄也 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.190, 2011

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世界的に水問題に対する関心が高まっており、ISOではウォーターフットプリントにおいて水消費量に対する汚染を対象としているのに対し、ウォーターフットプリントネットワークでは水汚染に対して許容濃度に必要な水消費量を算出している。現在日本でもデータベースの開発が行われているが、水の汚染に関しては行われていない。そのため水の汚染をウォーターフットプリントで算出し、N,Pの富栄養化物質に注目して、潜在的水消費量を算出した。

著者

伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.105, 2008

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トリノオリンピックやFIFAワールドカップドイツ大会、洞爺湖サミットなど、近年大型イベントを対象とした環境負荷評価が行われている。イベントは価値観を共有する観客が一堂に集うため、適切な環境情報を伝えることで高い教育効果を得ることができるものと期待されている。このような背景から、筆者らは、これまでに東京マラソン、サッカーイベント、大学祭、展示会、国際会議などを対象とした環境負荷分析を実施し、その結果をマスコミ等を通じて対外的に発信することで効果的な環境コミュニケーションの推進に向けた活動を行ってきた。本発表では、これまでに実施したイベントを対象とした評価結果について整理し、その傾向について考察するほか、今後LCA研究において検討されるべき論点について述べる。

著者

門奈 哲也 小野 修一郎

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.115, 2006

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本研究は、LCA手法を使って、もっぱら飲食店などの業務用として使用される樽容器及び販売装置に関して環境影響を評価すると共に、利用段階におけるライフサイクルシステムを明確にすることで、今後の容器改善や使用システムの改善につなげる情報の提供を目的とした。

著者

山口 博司 堀口 健 湯 龍龍 比留間 雅人 ?橋 直也 畑口 千惠子 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.28-28, 2009

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地球温暖化の急激な進行のもとで、各種のイベントの実施に対してもCO2排出量の評価と削減、オフセットが求められている[1][2]。本年度のゴルフトーナメントではCO2排出量を評価し、ほぼ全量をオフセットするとともに、各種大気汚染物質の排出、化石燃料消費、鉱物資源消費等につき評価を行った。産業連関表によるこれらのデータベース[3]を用いてゴルフトーナメントの大会運営、参加者の移動、飲食、配布物などからのこ れらの排出量、消費量を求め、それによる環境影響を評価した。最終的にLIMEによる環境影響の統合評価を行うことを目指す。 [1]伊坪:大型イベント対象とした環境負荷評価と実施上の論点, 第4回日本LCA学会研究発表会要旨集,D2-09,p.208. [2]山口他:ゴルフトーナメントのCO2排出量の算出と排出量削減方法の検討, 第4回 日本LCA学会研究発表会要旨集,D2-07,p.204. [3]北澤・伊坪:化石燃料及び鉱物資源を対象とした産業連関LCIデータベースの開発, 第4回日本LCA学会研究発表会要旨集,P2- 28, p.328.

著者

磯部 眞弓

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.152-152, 2010

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日産自動車は2010年12月日本において量産の電気自動車 日産リーフを発売した。電気自動車の主要な部品であるバッテリー等は日産自動車が開発した。今回の発売にあたり、バッテリーを含めたLC-CO2調査を実施したので、その結果を報告する。さらに、現時点の電気自動車だけでなく、将来の低炭素社会に向けた電力原単位などの削減効果を含め、将来の電気自動車について、削減ポテンシャルを試算したので報告する。

著者

山下 洋一 井上 弘一 中村 昇一 二川原 淳志 森 保 中尾 亮 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.29-29, 2008

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建築内装材料「壁紙」のうち塩ビ系壁紙(製品シェア96%)のインベントリ分析を実施中。原材料、製造、流通・施工、使用(居住環境)、廃棄(リサイクル等)の各段階での構成要素の確認と原単位の確認および調査を実施。この範囲でインベントリ分析に取組むのは初の試み。21年度末までに第一段階の統合化を図る予定。20年度内はカーボンフットプリントに注目、二酸化炭素排出量に絞り研究した経過報告を行う。

著者

松井 隆博 井上 弘一 中村 昇一 二川原 淳志 森 保 坂井 広志 鳥海 臣吾 山下 洋一 中尾 亮 松村 年郎 山口 博司 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.51-51, 2011

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塩ビ壁紙が環境へどのような影響があるのかをLIME2によって評価を行った。影響カテゴリーとして地球温暖化と室内空気質汚染等を対象とした。温暖化については1次データにもとづく業界代表値インベントリーを作成し評価した。室内空気質汚染については、パッシブサンプラー法による壁紙の放散量試験を行い、ホルムアルデヒドの放散量からLIME2により人間健康への影響を試算した。

著者

筑井 麻紀子

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.147-147, 2006

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家庭用生ごみ処理機は、生産・利用・廃棄の過程においてごみの削減と環境負荷の低減に貢献するのであろうか。本研究では東京都地域間廃棄物産業連関表を用いて、家庭用生ごみ処理機の需要による最終需要誘発額および最終需要誘発廃棄物排出量を推計し、大都市部に家庭用生ごみ処理機が普及した際のその社会全体への影響を算出する。

著者

玄地 裕 岡 和孝 水上 碧

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.81-81, 2009

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未来の持続可能な社会の姿を考える上で、ほぼ再生可能エネルギーだけで生活しつつ、数十万人規模の人口を100年以上にわたって保ち続けた過去の大都市の暮らしは、少なくとも、それで人間が生活することができたという最低限の基準となる。本研究では、江戸の民生、運輸部門の時間の使い方とエネルギー消費の調査を行い、現在の生活との差異を明確にすることから未来の持続可能を考慮する上で必要な項目を抽出する