著者

増田 和央 原 太智 茅野 昭 稲葉 敦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第5回日本LCA学会研究発表会(会場:東京都市大学)

巻号頁・発行日

pp.200, 2009 (Released:2010-02-15)

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近年、地域の自然や文化に触れることを目的としたエコツーリズムが盛んになって来ている。エコツーリズムはまた、地域の活性化にも役立つことが期待されている。一方で、運輸部門のCO2排出量が年々増加していることが指摘されており、旅行の際に使われる自動車や飛行機などの二酸化炭素排出量の削減が求められている。したがって、エコツーリズムと運輸部門のCO2排出量削減が調和する方策が必要である。

著者

川嶋 琢幹 嵐 紀夫 稲葉 敦 本下 晶晴

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第7回日本LCA学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.184, 2011 (Released:2012-02-16)

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プラスチックと炭酸カルシウムを主成分とする「ストーンペーパー」が森林資源並びに水資源を保護するものとして着目されている。通常のパルプ紙は、カーボンニュートラルと考えられるので、ストーンペーパーはCO2排出量を主とする地球温暖化の観点からは通常のパルプ紙よるも環境影響は大きいと考えられる。本研究では、森林資源並びに水資源の評価も含めてスt-ンペーパーの環境影響を考察する。

著者

川嶋 琢幹 嵐 紀夫 稲葉 敦 本下 晶晴

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.184, 2011

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プラスチックと炭酸カルシウムを主成分とする「ストーンペーパー」が森林資源並びに水資源を保護するものとして着目されている。通常のパルプ紙は、カーボンニュートラルと考えられるので、ストーンペーパーはCO2排出量を主とする地球温暖化の観点からは通常のパルプ紙よるも環境影響は大きいと考えられる。本研究では、森林資源並びに水資源の評価も含めてスt-ンペーパーの環境影響を考察する。

著者

稲葉 敦 島谷 哲 田畑 総一 河村 真一 渋谷 尚 岩瀬 嘉男 加藤 和彦 角本 輝充 小島 紀徳 山田 興一 小宮山 宏

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, pp.809-817, 1993-09-10 (Released:2009-11-12)

参考文献数

15

被引用文献数

5 5

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太陽光発電の大規模導入を前提として, 多結晶シリコンとアモルファスシリコンの太陽光発電システムのエネルギー収支を検討した.本試算には, 開発中の技術の導入, 太陽電池セル製造プロセスの効率向上が仮定されている.系統連系することを仮定し, 蓄電設備を持たない集中配置型の発電所を建設する場合のエネルギーペイバックタイムは, 年間10MWの生産規模で, 多結晶では5.7年, アモルファスでは6.3年となった.100GWの場合は, さらに技術開発が進行すること, およびスケールアップ効果により, 多結晶で3.3年, アモルファスで3.0年となる.集中配置による太陽光発電システムでは, 発電所を建設するためのエネルギー投入量が大きく, 生産規模に応じた発電システムを構築することが重要である.

著者

加藤 和彦 山田 興一 稲葉 敦 黒川 浩助 小宮山 宏

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.753-759, 1995-07-10 (Released:2009-11-12)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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屋根置きタイプおよび地上設置タイプの太陽光発電システムについて, 太陽電池モジュールの製造から発電システムの建設までのCO2排出量を求め, 太陽光発電システムから得られる電力のCO2排出原単位を試算した.例えば, 年産規模10MWの場合の多結晶シリコンセルを用いた屋根置きタイプ及び地上設置タイプシステムのCO2排出原単位は, それぞれ179g-C/kWh及び39g-C/kWhとなった.一方, 同年産規模のアモルファスシリコンセルを用いたシステムのCO2排出原単位は, それぞれ10g-C/kWh及び47g-C/kWhとなった.太陽光発電システムからのCO2排出削減には, モジュール面積に応じて必要となるアルミフレームやカバーガラスなどの素材使用量を削減する必要がある.また, システム全体の効率の向上や長寿命化も有効である.さらに本稿では, 太陽光発電システムがわが国に大規模に普及する場合の, 系統電力と太陽光発電システムのCO2排出原単位の関係についても検討を加えた.

著者

山口 博司 伊坪 徳宏 李 相勇 本下 晶晴 稲葉 敦 並河 治 山本 典明 宮野 譲

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第2回日本LCA学会研究発表会(会場:東京大学)

巻号頁・発行日

pp.111, 2006 (Released:2007-02-14)

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RoHS規制等のもとで電気電子機器に対し化学物質などの環境規制が強まっている。これに対応するには環境上の効果と経済上の費用のライフサイクルにおけるバランスを見つつLCCBA(ライフサイクル費用対便益分析)手法を用いて施策を評価決定する必要がある。洗濯機を対象に環境対応シナリオに対しスクリーニングLCC・LCA・LCIAを実施し、LCCBA手法の特徴と課題・有効性を示す。

著者

北村 祐介 柴原 尚希 稲葉 敦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.8-15, 2021 (Released:2021-01-27)

参考文献数

37

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国連世界観光機関(UNWTO)は、多くの人が移動する観光は地球温暖化などの気候変動に影響する重要な問題であると警鐘を鳴らしている。観光とライフサイクルアセスメント(LCA)研究では、旅行パッケージ、移動、宿泊、飲食、産業に起因する温室効果ガス(GHG)をカーボンフットプリント(CFP)で評価している。一方、近年社会的に注目されている持続可能な開発目標(SDGs)の目標およびターゲットには、明確に観光を対象としている項目がある。また、日本でも日本版持続可能な観光ガイドライン(JSTS-D)が発行された。現在、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)による深刻な影響が続いており、日本の産業は観光業を含めて大きな転換を迫られているが、同時に、COVID-19 からのリカバリーを起点として、持続可能な観光への大きな転換のチャンスを迎えていると考えることができる。観光に関連する事業者、業界団体、研究組織、大学などが一体となって持続可能性に向けた取り組みを実施することが必要とされている。

著者

津田 淑江 大家 千恵子 瀬戸 美江 久保倉 寛子 稲葉 敦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.288-297, 2006 (Released:2007-09-20)

参考文献数

10

被引用文献数

5 3

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The study examined the volume of Life Cycle CO2 emission from Japanese, Western and Chinese dishes that are daily consumed by the Japanese, especially it compared the volume of CO2 emission depending upon a different cooking process. The results of the analysis revealed as follows. 1. CO2 emission is greatly influenced by the purchase of in-season product and the use of food ingredients produced in nearby prefecture. 2. It is clear that the size of cooking pot, adjustment of cooking temperature, whether or not to use a pot cover while cooking could affect on the reduction of CO2 emission. It is necessary to devise suitable cooking process for CO2 emission reduction because CO2 emission could be increased depending on certain cooking process such as boiled or steamed. The volume of CO2 discharged from cooking by one household is limited; however it becomes larger when taking the total number of Japanese households into account. (49,530,000 according to 2005 census) It is evident that every household should concern on CO2 emission from cooking since it could reduce the environmental burdens.

著者

稲葉 敦

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.382-388, 1991-05-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

5

著者

松野 泰也 稲葉 敦 Manfred SCHUCKERT

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)

巻号頁・発行日

vol.77, no.11, pp.1070-1079, 1998-11-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

6

被引用文献数

6 7

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Primary aluminum consumes much energy in its production process-es leading a great quantity of emissions. In Japan, 99 ‰ amount of primary aluminum is currently imported from other countries. In this work, Global Warming Potential (GWP) and Acidification Potential (AP) values for primary aluminum ingot produced in Brasilia, Russia, Australia, Venezuela, U. S. A., Norway and Island have been investigated. The average GWP and AP values for Japanese import mixtures were calculated. The mini-mum GWP and AP values for primary aluminum ingot produced with best available tech-nology have also been estimated.It was found that GWP value of primary aluminum ingot produced in each country varied from 10.4 to 27.4 kg-CO2 equiv./kg, while AP value varied from 0.0172 to 0.135 kg-SO2 equiv./kg. The average GWP and AP values for Japanese import mixtures were 15.5 kg-CO2 equiv./kg and 0.0516 kg-SO2 equiv./kg, respectively. GWP value of primary alu-minum ingot could be reduced up to 6.32 kg-CO2 equiv./kg if it is produced with best available technology, and AP value could be reduced up to 0.0103 kg-SO2 equiv./kg. The environmental impact of primary aluminum ingot widely varies according to which coun-tries primary aluminum ingot was produced in and which technology was used in its pro-duction process.

著者

松野 泰也 稲葉 敦 BETZ Michael SCHUCKERT Manfred

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会誌

巻号頁・発行日

vol.77, no.12, pp.1162-1176, 1998

被引用文献数

5

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Since most industrial products consume electricity during their life cycle, the results of inventory analyses are usually sensitive to the data of electricity. In Japan, electricity is supplied by 10 electric companies that have their own regions to supply electricity. Constitution of power stations differs with each electric company. Thus, resources consumption and emissions per kWh of electricity are different with each electric company. It is, therefore, necessary to develop the inventories for electricity grid mix of each electric company for LCA practitioners in Japan. In this work, life cycle inventories for electricity gird mix of 10 electric companies in Japan have been developed.<BR>It was found that average CO<SUB>2</SUB> emissions related to 1 kWh of electricity distributed by electric companies were 0.45 kg-CO<SUB>2</SUB>/kWh, whereas average SO<SUB>2</SUB> and NOx emissions were 0.51 g/kWh and 0.47 g/kWh, respectively. Relative contribution of fuel production and fuel transport to CO<SUB>2</SUB> emissions was 4-12 % of total emissions. On the other hand, relative contribution of fuel production and fuel transport to SO<SUB>2</SUB> and NOx emissions was around 50 %. Average values of CO, CH<SUB>4</SUB>, NMHC and dust emissions were 1.3&times;10<SUP>-4</SUP> kg/kWh, 1.3&times;10<SUP>-3</SUP> kg/kWh, 3.3&times;10<SUP>-4</SUP> kg/kWh and 2.4&times;10<SUP>-5</SUP> kg/kWh, respectively. Heavy metal emissions into air were also investigated.

著者

田高 朋宏 稲葉 敦彦 三浦 吉晴 榛沢 和彦 森下 篤 北村 昌也 小柳 仁

出版者

一般社団法人 日本体外循環技術医学会

雑誌

体外循環技術 (ISSN:09122664)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.71-73, 2004-03-01 (Released:2010-06-28)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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経頭蓋超音波検査(TCD)では脳動脈内の気泡,血栓などの微小栓子がHigh Intensity Transient Signals(HITS)として検出することが可能である。CPB中に脱血回路から空気が混入した症例で,脳動脈内でHITSが多数検出され,術後の覚醒遅延や痙攣などの合併症を経験した。今回,TCDを用いて3種類の静脈貯血槽(VR)の気泡捕捉能力を検討したので報告する。3種類のVRを用いて模擬回路を作製し,静脈回路に設けた空気の注入口から1mLの空気を注入し,VR出口,人工肺出口,動脈Filter出口にてHITSの検出を行った。灌流液には豚血を用い,灌流温36℃,灌流量は4L/minとした。3種類のVRから出る気泡数に有意差は認められなかったが,気泡径はVRのFilterサイズが150μmのA-VRから流出する気泡径が大きい傾向にあった。人工肺前後では気泡数に有意差が認められたが,動脈Filter前後では有意差が認められず,10μm以下のマイクロバブルみら捕捉はできないことが示唆された。マイクロバブルの捕捉には人工肺のほかにVRの除泡能が大きく関与することが示唆された。

著者

本田 智則 田原 聖隆 竹内 憲司 稲葉 敦 西野 成昭

出版者

国立研究開発法人産業技術総合研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では、分散型電源及び既存電源を協調させつつ、長期安定的に稼働可能な電力システムの構築を目指し研究を実施してきた。再生可能エネルギー発電設備についてのLCA(Life Cycle Assessment)を実施し環境負荷の定量化を行った。また、インセンティブ制度設計にあたっては特に省エネが遅れている家庭部門に着目しHEMSデータを活用しライフスタイル別のエネルギー消費実態を特定すると同時に実験経済学の手法によって電力需用者の省エネインセンティブについての知見を得ることができた。仮想電力取引市場設計にあたっては各市場毎のライフスタイル変容が重要な課題であると言う今後の課題を得た。

著者

稲葉 敦

出版者

システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 : システム制御情報学会誌 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.198-205, 2010-05-15