著者

林 優佳 西本 創 谷田部 良美 森茂 亮一 桃井 貴裕 谷口 留美 高見澤 勝

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.117-122, 2019 (Released:2019-03-31)

参考文献数

10

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ヨモギやシラカンバ花粉症は欧州で多くみられ, 交差反応性からスパイスアレルギー (Celery-birch-mugwort-spice症候群) を発症することが知られているが, わが国からの報告は少ない. 症例は14歳女児. セロリ入りミートソースやカレーの摂取で口腔内違和感, 咳嗽, 呼吸困難がみられた. 皮膚プリックテストではコリアンダー等セリ科のスパイスのみが陽性で, 食物経口負荷試験にてセロリとコリアンダーにより症状が誘発された. 吸入抗原の特異的IgE抗体はシラカンバ・ハンノキで陽性, ヨモギは陰性で, カバノキ科花粉の飛散時期に一致して新たに花粉症の症状が出現したため, カバノキ科花粉症により花粉-食物アレルギー症候群としてセリ科のスパイスアレルギーを発症したと考えた. セロリ, ヨモギのプロフィリンと, シラカンバのBet v 2は相同性が高く交差反応するとされているが, 本症例ではBet v 2が陰性であり他の部位に対する感作と推測された. 近年, カバノキ科花粉症が増加しており, 同様の症例に注意が必要である.

著者

宮下 弘 藤巻 有希 正田 八州穂 早乙女 壮彦 小峰 由美子 渡邊 美砂

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.109-116, 2021

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<p>母の摂取していた葉酸サプリメントが原因で,新生児期から血便を生じた消化管アレルギー症例を経験した.</p><p>症例は日齢38の女児.日齢5より持続する血便を主訴に受診した.10回/日の下痢と,末梢血好酸球増多(16%),便中ヒトヘモグロビン陽性も認められ,乳児消化管アレルギーを疑った.母乳中心の混合栄養であったため,人工乳を中止し,母に乳製品の除去食を指導したが血便は改善しなかった.しかし母が妊娠前から摂取していた市販の葉酸サプリメントを偶発的に中止したところ,速やかに血便が消失した.そのためサプリメントの経母乳負荷試験を行ったところ,児の便中ヒトヘモグロビンは再上昇し,再現性を確認した.サプリメント成分のプリックテスト,リンパ球刺激試験の結果と合わせて,葉酸サプリメントによる消化管アレルギーと診断し,含有される酵母が原因と推測した.</p><p>本症例より,母体が摂取しているサプリメントが児の消化管アレルギーの原因になり得ることを念頭に置き,サプリメントで葉酸を摂取する場合は,添加物の少ないものが望ましい.</p>

著者

川本 美奈子 大西 秀典 川本 典生 森田 秀行 松井 永子 金子 英雄 深尾 敏幸 寺本 貴英 笠原 貴美子 白木 誠 岩砂 眞一 近藤 直実

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.49-55, 2009-03-01 (Released:2009-06-03)

参考文献数

14

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乳児栄養法とアレルギー疾患発症との関連を明らかにするために,母乳栄養に焦点をしぼり,アレルギー疾患発症頻度や発症機序について検討した.生後6ヶ月時の保護者アンケートによる疫学調査の結果,完全母乳栄養であってもアレルギー疾患を発症している症例を認めた.母乳中のサイトカインや食物抗原について検討した.母乳中には TGF-β1,2 が高濃度に存在していた.母乳中に,卵白アルブミン,カゼイン,グリアジンなどの食物抗原が検出された.母乳中のサイトカインや食物抗原が児の抗原感作や免疫寛容誘導に関わっている可能性が示唆された.また,完全母乳栄養であるにも関わらず乳児期にアレルギー疾患を発症する症例では,母乳中の一部の蛋白が内因性にアレルゲンとして作用している可能性が示唆された.

著者

伊藤 節子

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.649-656, 2007-12-10 (Released:2008-06-30)

参考文献数

14

被引用文献数

3 3

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乳児期発症の食物アレルギーの関与するアトピー性皮膚炎は食物アレルギー関与する乳幼児のアレルギー性疾患の中で最も多い疾患であり,成因・経過の面からみるとアトピー性皮膚炎の中でも独立した疾患カテゴリーを形成している.適切なスキンケアと合わせて行う正しい抗原診断に基づいた必要最小限度の食品除去は最も効果的かつ合理的な治療である.この疾患のもう一つの重要な側面は,アトピー素因の強い児に発症し,多くの児にとり生涯で最初に経験するアレルギー性疾患であるということである.そのため,食事療法のみならず住環境整備(効率のよいダニ対策,室内ペットの回避,室内禁煙)がアレルギーマーチ進展予防のための早期治療介入として重要である.

著者

星野 顕宏 阿部 祥英 冨家 俊弥 校條 愛子 中村 俊紀 齋藤 多賀子 酒井 菜穂 伊藤 良子 神谷 太郎 北林 耐 板橋 家頭夫

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.217-224, 2010 (Released:2010-10-07)

参考文献数

24

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気管支喘息呼吸不全の児に対して硫酸マグネシウム(MgSO4)を点滴静注し,気管挿管を回避しえた女児例を経験した.本症例は2歳11ヵ月時に喘鳴と呼吸困難を認め,気管支喘息呼吸不全の診断で入院した.ステロイド薬静注,アミノフィリン持続点滴,イソプロテレノール持続吸入による治療を行ったが,呼吸状態は改善せず,不穏と高二酸化炭素血症認めた.気管挿管を考慮したが侵襲性が高いため,50mg/kgのMgSO4を20分かけて点滴静注した.速やかに不穏の軽快と呼吸状態の改善が得られ,投与開始1時間後に二酸化炭素分圧,心拍数,呼吸数はそれぞれ54.9mmHgから46.5 mmHg,157回/分から126回/分,48回/分から40回/分に低下した.MgSO4の有害事象は認めなかった.MgSO4は気管支平滑筋細胞からのカルシウムの駆出を増加させ,平滑筋の収縮を抑制させると考えられている.MgSO4は即効性のある薬剤として有効である可能性があり,特に治療抵抗性で気管挿管を考慮する症例にそれを回避する目的で投与する価値があると考える.

著者

坪谷 尚季 長尾 みづほ 亀田 桂子 鈴木 尚史 桑原 優 貝沼 圭吾 藤澤 隆夫

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.683-691, 2017 (Released:2017-12-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1 3

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【背景】小麦アレルギー患者において, 大麦は交差抗原性をもつことが知られているが, 麦ご飯などの形で提供されることが多く, 日常生活上, 除去の判断が必要となることが多い. しかし, 大麦アレルギー合併の予測因子はよく知られていない. 【方法】大麦の摂取歴がなく, 小麦摂取後のアナフィラキシー既往または経口負荷試験 (OFC) にて小麦アレルギーと診断された児に対して行った大麦OFCの結果とOFC誘発症状, 特異的IgE抗体価の関連について後方視的に解析した. 【結果】27例 (3~15歳, 男児19例, 女児8例) で大麦OFCを行い, 13例 (48%) が陽性であった. そのうち小麦の摂取閾値と検査値の判明している23例で解析をした. ω-5グリアジン, 小麦特異的IgE抗体価および小麦OFCのTS/Pro (アナフィラキシースコアリングあいちスコア/累積負荷蛋白量) が, 陽性群で有意に高値であった. 【結語】小麦アレルギーが重症 (=TS/Pro高値) であると大麦摂取で症状が誘発される可能性が高い. ω-5グリアジン, 小麦特異的IgE抗体価も予測因子となりうる.

著者

近藤 直実

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.155-162, 2003-06-01 (Released:2010-08-05)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

著者

松本 健治

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.574-579, 2016 (Released:2016-10-31)

参考文献数

24

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食物抗原特異的なIgE抗体の産生を阻止する一次予防のためには, 主要な感作経路である乳幼児期の湿疹 (アトピー性皮膚炎) の発症予防, 発症した場合には適切な治療を行うことが重要である. また, 経口免疫寛容の誘導のためには, 乳児期早期に離乳食での摂取を始めることが推奨される. 今後は, 具体的な離乳食の進め方 (どのような児に, いつから, どのような食材で, どれくらいの量で) や, すでに湿疹がある児 (感作が成立している可能性がある) に対する離乳食の安全な開始方法の開発が望まれる. また, 湿疹以外の経路による感作 (経胎盤感作, 経腸感作など) の機序の解明も重要な課題となろう.

著者

眞弓 光文

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.1-6, 1999-06-01 (Released:2010-08-05)

著者

柴田 瑠美子 古賀 泰裕

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.99-104, 2012 (Released:2012-05-31)

参考文献数

11

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背景:アレルギー疾患の増加には乳児の消化管免疫に関わる微生物の働きの減弱が関連している可能性が指摘されている.そのため,これまでアトピー性皮膚炎における乳酸菌などによるプロバイオティクス効果について多くの検討がなされている.最近,アトピーリスク児におけるオリゴ糖によるプレバイオティクス効果として皮疹発症頻度の低下と腸内ビフィズス菌の増加が報告された.オリゴ糖は難消化性で消化管のビフィズス菌増殖作用がある.目的:オリゴ糖ケストースによる乳幼児アトピー性皮膚炎へのプレバイオティクス効果をRCTにて検討した.方法:食物アレルギーを有する乳幼児アトピー性皮膚炎の便中ビフィズス菌を検査し,12例のビフィズス菌低下児にケストースを12週間投与し,皮疹とビフィズス菌の変化を検討した.29例ではRCTによる効果を同様に検討した.結果:ビフィズス菌は皮疹重症例で低下し,皮疹重症度と逆相関していた.ビフィズス菌低下児へのケストース投与で6週より12週にビフィズス菌増加と皮疹改善効果がみられた.RCTでは,プラセボに比して有意に皮疹重症度の改善がみられ,ビフィズス菌低下群で有意のビフィズス菌増加がみられた.結論:オリゴ糖によるプレバイオティクス効果の機序は明らかでないが,ケストースは腸内細菌叢の健全化と消化管の透過性改善に直接関与する可能性がある.

著者

渋谷 紀子 斉藤 恵美子 苛原 誠 木戸 博

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.530-536, 2020-12-20 (Released:2020-12-20)

参考文献数

20

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【背景】胎内感作の意義はいまだ明らかでない.【目的】新生児血中抗原特異的IgEを高感度測定法により測定し,乳児期の感作および食物アレルギー(FA)発症との関係を明らかにすること.【方法】125名の出生コホート研究を行った.新生児血中抗原特異的IgEを高性能蛋白チップにより測定し,6,12か月時に児のプリックテスト(SPT)を,0,1,6,12か月時に保護者へのアンケート調査を行った.【結果】125例の新生児血のうち,84%で何らかの抗原特異的IgEが検出され,約50%で卵白特異的IgEが陽性であった.新生児血中抗原特異的IgEは,SPTやFA発症と相関を認めなかった.妊娠中の鶏卵摂取量と新生児の鶏卵特異的IgEにも関連は認めなかった.生後早期の湿疹は,単変量解析ではSPTおよびFA発症と,多変量解析ではSPTと有意に関連していた.【結論】新生児血中IgEと乳児期の感作およびFA発症には関連が認められなかった.食物アレルギーに関与する感作は出生後に成立することが示唆された.

著者

李 崇至 谷内 昇一郎 松井 美樹 多賀 陽子 郷間 環 榎本 真宏 今出 礼 西野 昌光

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.205-213, 2020-06-20 (Released:2020-06-19)

参考文献数

23

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【目的】小児領域におけるアナフィラキシーおよび二相性反応に関しての報告は少なく,詳細は不明である.当院で経験した症例を検討し,二相性反応の実態を明らかにする.【方法】2015年-2018年に当院外来からアナフィラキシーの診断で入院となった201症例を対象とした.患者背景,原因,症状,治療および二相性反応も含めた臨床経過について診療録を用いて後方視的に検討した.【結果】対象は201例.原因は食物158例,薬物2例,動物1例,不明39例であった.初期治療でアドレナリン筋注を行った例は132例(66%)であった.二相性反応は9例(4.5%)であった.二相性反応のリスク因子として月齢(p=0.028)とアドレナリン筋注(p=0.028)に多変量解析で統計学的有意差を認め,オッズ比(95%信頼区間)は1.01(1.0-1.3)と0.19(0.044-0.026)であった.【結論】小児アナフィラキシーにおける二相性反応の頻度を明らかにした.初期治療としてのアドレナリン筋注の重要性を改めて認識させられた.

著者

村井 宏生 藤澤 和郎 岡崎 新太郎 林 仁幸子 河北 亜希子 安冨 素子 眞弓 光文 大嶋 勇成

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.566-573, 2013 (Released:2013-12-11)

参考文献数

8

被引用文献数

8 5

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【目的】教職員がアナフィラキシーを理解し初期対応を可能にするための教育は学校生活の安全のために必要不可欠である.教職員に対するエピペン®の実技指導を含む講習の有効性を検討した. 【方法】福井市の小中学校教職員を対象に,食物アレルギーとアナフィラキシーに関する講習とエピペントレーナーを用いての実技指導を行った.講習会前後でアナフィラキシー対応に関する意識の違いをアンケート調査により比較検討した. 【結果】講習前には,エピペン®認知度は97%であったが,使用法まで理解している者は29%にすぎなかった.使用に対する不安は,使用のタイミングが82%と最も多く,使用後の保護者からのクレームが68%であった.養護教諭や現場の教諭がエピペン®を施行するとした割合は,講習前の41%,28%から,講習後には63%,48%と著増した.実技指導により使用への抵抗感が軽減したとの回答が増加した. 【結論】講演会に実技指導を加えることは,アナフィラキシーに対する理解を深め,エピペン®使用の不安を軽減する上で有用と考えられた.

著者

成田 雅美

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.391-399, 2020-08-05 (Released:2020-08-20)

参考文献数

38

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即時型食物アレルギーの発症予防には,食物抗原への感作予防と経口免疫寛容の誘導という2つの戦略がある.乳児アトピー性皮膚炎患者では皮膚バリア機能が低下した湿疹部位からの経皮感作がおこることが明らかになったが,食物感作の予防に有効な方法は報告されていない.しかし感作が成立後でも経口免疫寛容が誘導されれば食物アレルギーの発症を予防できる.最近のランダム化比較試験のメタ解析の結果,ピーナッツや鶏卵については生後4か月~6か月の早期摂取開始による食物アレルギー発症予防効果が認められている.わが国では数十年の間に鶏卵摂取開始が遅くなり平成19年には鶏卵摂取開始の目安が実情に合わせて7,8か月とされた.その後の知見をふまえ「授乳・離乳の支援ガイド(2019年改定版)」では鶏卵摂取開始が離乳食開始時期の生後5,6か月に変更された.食物抗原の離乳食早期摂取開始は,すでに食物アレルギーを発症した患者での症状誘発などに注意する必要はあるが,経口免疫寛容の誘導による食物アレルギー発症予防が期待される.

著者

米野 翔太 長尾 みづほ 松浦 有里 星 みゆき 鈴木 尚史 今給黎 亮 小堀 大河 藤澤 隆夫

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.325-333, 2020-08-05 (Released:2020-08-20)

参考文献数

22

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【目的】重症喘息に投与されるオマリズマブが呼吸機能を改善させるか否かの評価は未だ確立していない.オマリズマブの投与を必要とした小児喘息で長期観察できた例で呼吸機能の推移を評価した.【方法】オマリズマブ投与後1年以上の小児気管支喘息患者を対象とし,診療録から後方視的に呼吸機能と臨床情報を収集した.%FEV1の変化量/年は投与前後の期間で,すべての測定データを線形回帰分析で算出した.【結果】対象は10例.オマリズマブ投与前の観察期間が1年以上の6例すべてで線形回帰から求めた%FEV1の変化量/年は負の値であった.1年未満の例は評価しなかった.オマリズマブの投与期間は1年9か月~7年6か月で,変化量が正の値となったのが5例,負の値が5例であった.負の例でも投与前観察期間が1年以上の3例では負の値が軽減していた.投与後に変化量が正に転ずる予測因子は同定できなかった.【結論】コントロール不良の喘息児においてオマリズマブ投与は呼吸機能を改善させるもしくは低下の程度を軽減する可能性がある.

著者

鈴木 亮平 相良 長俊 青田 明子 赤司 賢一 勝沼 俊雄

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.319-324, 2020-08-05 (Released:2020-08-20)

参考文献数

12

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【背景】Modified Pulmonary Index Score(MPIS)は客観性や再現性に優れた小児喘息急性増悪の評価方法である.MPISは入院を決定する上で有用なツールとなり得るが,評価項目に心拍数が含まれ,発熱の影響を受ける可能性が示唆される.【目的】入院予測のためのMPISカットオフ値が発熱の有無で変化するかを明らかにする.【方法】2013年11月から2018年10月に救急外来を受診した喘息急性増悪患児を対象とし,受診時のMPISと入院の有無との関係を後方視的に検討した.さらに,発熱患者のMPISを体温で補正し,入院との関係性を再度検討した.【結果】発熱患者における入院確率が80%となる受診時MPISのカットオフ値は,体温での補正前は9.7点(95%信頼区間=8.9-11.1),補正後で9.5点(95%信頼区間=8.6-10.9)であった.【結論】MPISは発熱を有する喘息急性増悪患者にも問題なく使用できる評価方法である.

著者

進藤 宗洋

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.551-557, 2003-12-01 (Released:2010-08-05)

参考文献数

15

著者

田代 香澄 大園 恵梨子 大西 愛 佐々木 理代 柴田 富美子 橋本 邦生 坂本 綾子

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.236-240, 2018 (Released:2018-06-30)

参考文献数

9

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ダイエット用食品としてのエリスリトール使用量は近年増加傾向にあり, 小児における即時型アレルギー症状の報告例も散見されるようになった. 今回, 食品のみならず抗インフルエンザ薬タミフル®ドライシロップにも過敏症状を呈した症例を経験したので報告する. 症例は, 9歳女児, 2年前より, 低カロリーゼリー, ガム, 抹茶アイスクリームなどを摂取後に, 眼瞼浮腫, 蕁麻疹, 呼吸困難などの即時型のアレルギー症状を経験していた. また, タミフル®ドライシロップを内服した際にも, 同様の症状が出現していた. 症状誘発した製品に共通にエリスリトールが含まれていることから, 原因物資である可能性を疑い, 99%エリスリトール含有甘味料を用いて, プリックテストを行うも陰性だった. しかし, 経口負荷試験にて総量1g摂取したところ, 眼瞼浮腫と顔, 体幹の蕁麻疹が出現し, エリスリトールアレルギーであると診断した. エリスリトールが, 一般の菓子類や, 医薬品にも含まれていることを考慮し, 小児においても, 注意喚起を続けていく必要があると思われる.

著者

林 大輔

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.36-40, 2018 (Released:2018-03-31)

参考文献数

20

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母乳栄養とアレルギーの関係について多くの研究が行われ, 完全母乳栄養がアレルギーに防護的であると考えられていた. EAACIは食物アレルギー予防のために生後4~6か月の完全母乳栄養が望ましいとしている. しかし, 人工乳開始時期と牛乳アレルギー発症時期を検討した研究では生後14日以前に人工乳を開始した群で牛乳アレルギーの発症頻度が低下していた. また, 牛乳アレルギー児の哺乳状況の後方視的調査では牛乳アレルギー児で新生児期からの1日1回以上の継続的な人工乳摂取の頻度が低く, 卵アレルギー児の牛乳アレルギー併発と人工栄養の関係の調査でも牛乳アレルギー併発群では生後3か月以内の継続的人工乳摂取の頻度が低かった. これらの知見より新生児期からの継続的な人工乳の摂取が, アレルギー発症を予防する可能性が考えられる. 一方で母乳栄養には感染症やSIDSの予防効果などもあり, 継続的な人工乳の摂取がこれらにどのような影響を与えるかはわかっていない. 乳早期導入の効果・安全性の検証のためさらなる知見の集積が必要である.