著者
木内 敦詞 中村 友浩 荒井 弘和 浦井 良太郎 橋本 公雄
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育学 (ISSN:13491296)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.69-76, 2010

生活習慣と学力が関連することはこれまで経験的に述べられてきた.しかしながら,それを十分に裏づける学術的データはわが国においてほとんど提出されていない.本研究は,大学初年次生の生活習慣と修学状況(取得単位数)との関係を明らかにすることを目的とした.近畿圏にある工科系大学男子1068名が本研究に参加した.彼らの初年次前期取得単位数は以下のとおりであった;25単位以上(52%,N=554:A群),20-24単位(30%,N=317:B群),15-19単位(12%,N=131:C群),15単位未満(6%,N=66:D群)。前期授業終了時における健康度・生活習慣診断検査(DIHAL.2,徳永2003)から,以下のことが明らかとなった.すなわち,「食事」「休養」尺度および「生活習慣の合計」において,D<C<B<A群の順位傾向とともに,D群に対するA群の有意な高値(P<.01)が示された.特に,「食事の規則性」「睡眠の規則性」スコアにおいては,明確なD<C<B<A群の順位性とともに,食事や睡眠を軸とした"規則的な生活リズム"の重要性が示された.これらの結果は,大学入学直後から教育の枠組みの中で,健康的なライフスタイル構築のための健康教育を実施することの必要性を支持している.
著者
北村 勝朗 山内 武巳 高戸 仁郎 安田 俊広
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育学 (ISSN:13491296)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.15-25, 2007

本研究は,スノーボード・カービングターン初習者である大学生が3日間の集中講習の中で,a)動作・技術理解,b)動作イメージ,c)動作結果に対する感覚的理解,が指導によってどのように変化していくのか,実際の雪上での動作前後の感覚情報の内省報告による発話の分析と動作映像の分析,更には,講習前後日の荷重分布の変化の分析による多角的な分析を行うことで,スノーボード学習者を指導する際の客観的かつ理論的裏づけに基づいた有効な指導法を提案することを目的とする.分析の結果,動作習得過程における動作意識は,運動構造の認知,動作感覚の洗練,及び動作イメージの形成の3要素によって構成されている点が明らかとなった.これらの要素は,自身の中の「運動の不感性」を低下させる上で有効に作用しつつ,指導者の意図する動作イメージを共有する方向で機能している点が示唆される.こうした点から,カービングターン初習者に対する短期集中指導内容の構成として,学習初期には目的とする動作全体の理解を促す言語的・非言語的情報を用いた教示と同時に,学習者の感覚に注意が向けられるようなフィードバックによる自身の動作感覚の鋭敏化を促すことが,自身による動作イメージの形成に効果的に作用することが推察される.また,荷重変化からの検討により,講習前はフロントサイドターンの局面において前足かかと親指側に明らかな荷重分布は観察できなかったが,講習後は講習前と比べてフロントサイドターン中の前足かかと親指側に明らかな荷重分布が観察された.
著者
磯貝 浩久
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育学 (ISSN:13491296)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.25-35, 2005

It is important to elucidate the effects of physical education on students' psychology. The aim of this study is to examine the effect of students' learning experience of skiing skills in ski training sessions on the their self-efficacy, taking into account the contents of the experience. The self-efficacy is considered in three hierarchical phases, namely 1) self-efficacy for skiing, 2) physical self-efficacy, and 3) general self-efficacy. We studied two different ski training programs, one for university students and the other for nursing school students. A total of 59 students, 37 males and 22 females, participated in the university program, and 35 female students participated in the nursing school program. Both programs targeted experiencing the enjoyment of skiing with the instruction method and contents common to both, such as class formation according to skill level. Self-efficacy was assessed using the skiing efficacy scale, the physical self-efficacy scale (Matsuo et al., 1999), and the general self-efficacy scale (Sakano et al., 1986). The results from the analysis of variance showed that the efficacy for skiing and physical self-efficacy increased after training for both programs, but the general self-efficacy presented no change. It was indicated that the improvement in skiing efficacy, physical self-efficacy, and general self-efficacy is affected by awareness of their proficiency level, recognition of the importance of skiing, and satisfaction with the ski training sessions. From these results, we can gather that ski training sessions affect students' self-efficacy and it is suggested that their attitudes toward the training sessions, how they engage in the activities in particular, are greatly related to the improvement in self-efficacy.
著者
西脇 雅人 椋平 淳
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育スポーツ学研究 (ISSN:24347957)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.49-60, 2023 (Released:2023-12-19)
参考文献数
29

背景:横断研究において,食事や睡眠の状況は学業成績状況と有意に関連することが報告されている.しかし,生活習慣と学業成績に関する大規模前向き縦断研究の観点で利用可能なデータはない.目的:そこで,本研究は,大規模な前向きの縦断的検証によって,大学初年次学生の食行動や眠気の状況が高年次の学業成績状況に影響するか,否か,検討することを目的とした.方法:食行動と眠気の両方の状況に応じ,2,351/2,328名の初年次大学体育授業の学生を四分位数に分類し,3年次終了時のTotal Grade Point Average(T-GPA)のスコア,およびそれぞれのCase(T-GPAが3.00以上となる,または,T-GPAが2.00より小さくなる)の発生に対する多変数の調整済みオッズ比(95%信頼区間)を比較した.結果:T-GPAは,Q1とQ2と比較し,Q4で有意に高い値を示し(なお,食行動や眠気の状況のスコアが,Q1は,不良を,Q4は,良好を示すものである),これらの差は,交絡因子で調整した上でも有意なままであった.食行動の状況において,Q1と比較して,T-GPAが2.00より小さくなるオッズ比は,Q3が0.60(0.45-0.72),Q4が0.64(0.48-0.86)であった.眠気の状況において,Q1と比較して,T-GPAが3.00以上となるオッズ比は,Q2が1.47(1.01-2.15),Q4が1.64(1.13-2.38)であった. 結論:我々の大規模な前向き縦断研究から得られた結果は,大学初年次学生の食行動や眠気の状況が,密接に,高年次のT-GPAの状況と関連していることを示すものであった.
著者
山中 裕太 村瀬 瑠美 本間 三和子 仙石 泰雄 角川 隆明 高木 英樹
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育スポーツ学研究 (ISSN:24347957)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.152-161, 2021 (Released:2022-09-28)
参考文献数
24

水泳は,小学校から大学までの体育の授業で広く活用されている.小学校から高校にかけての学校体育の水泳の授業は指導要領に沿って行われているが,大学の水泳の授業では学習内容に規定はない.そのため,大学の水泳授業は各大学の教育理念に沿った独自の水泳授業が行われており,全国の大学でどのような水泳授業が行われているのかは不明である.加えて,大学水泳授業を実施するにあたっての問題点は明らかにされていない.本研究では,大学の水泳授業の現状把握し,担当教員が経験してきた問題点を洗い出すことで,大学の水泳授業の改善を目指すことを目的とした.データ収集は,オンラインシラバス調査とオンラインアンケート調査によって行った.その結果,分析した全大学(780校中244校)の31.3%が水泳授業を実施しており,そのうち約8割が教職やコーチングの学位を目指す学生のための専門課程の一環の授業として実施されていることが明らかとなった.大学の水泳の授業の標準的な学習内容は,4泳法の泳法習得である.専門課程の授業では,4泳法の指導方法と水中安全の技術についての学習を実施する授業が多く,教養課程の授業では,水球,シュノーケル,アクアビクスなどの学習を実施する授業が多かった.大学によって授業の内容や施設は異なるが,回答者からの授業の問題に関する指摘で最も多かったのは,大学所有の屋内プールがないため,天候や水温の影響で予定通りに授業ができないなどのプール環境についてであった.さらに,授業内容についての問題も多く確認され,時間数が足りない,学生数が多い,習熟度にばらつきがあるなどの問題点が指摘された.得られた大学水泳授業の実態を踏まえ,これらの問題に対処することで充実した大学の水泳授業の展開が期待される.
著者
前田 奎 鈴木 楓太 束原 文郎 成相 美紀 吉中 康子 松木 優也 池川 哲史
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育スポーツ学研究 (ISSN:24347957)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.62-72, 2022 (Released:2022-09-28)
参考文献数
21

<目的>本研究の目的は,コロナ禍における遠隔による大学スポーツ授業を通じて,受講者の「社会人基礎力」(経済産業省(METI)が提唱)がどのように変化するのかを記述し,その変化の背景を検討することである.本研究で対象としたSLS(スポーツ・ライフスキル)という大学スポーツ授業は,「社会人基礎力」の育成を目指したものである.<方法>新型コロナウイルスの影響を受け,第5回目(Pre:実技授業開始時点)および第15回目(Post:実技授業終了時点)において,受講生を対象に「社会人基礎力」の12の能力要素に関して,自己評価による調査を実施した.1598名の大学スポーツ授業の受講者のうち,PreおよびPostの両方の調査に回答した188名(学年:1年生123名,2年生65名,性別:男子120名,女子65名,回答しない3名)が本研究の分析対象であった.各項目の値のPreとPostの比較には,Wilcoxon符号付順位和検定を用いた.<結果および考察>本研究の主な結果は次の通りである:12の構成要素のうち,「働きかけ力」(z = -2.26,p < 0.05),「課題発見力」(z = -2.48,p < 0.05),「計画力」(z = -2.62,p < 0.01),「創造力」(z = -3.99,p < 0.01),「発信力」(z = -3.95,p < 0.01)および「傾聴力」(z = -2.49,p < 0.05)について,授業後が授業前よりも有意に高値を示した.また,「社会人基礎力」を構成する3つの力をみると,「考え抜く力(シンキング)」(z = -3.85,p < 0.01)および「チームで働く力(チームワーク)」(z = -2.25,p < 0.05)について,授業後が授業前よりも有意に高値を示した.これらのことから,「働きかけ力」,「課題発見力」,「計画力」,「創造力」,「発信力」および「傾聴力」は遠隔による大学スポーツ授業でも育成可能であることが示唆された.本研究の結果は,コロナ禍あるいはアフターコロナにおける効果的な遠隔による大学スポーツ授業の一助となる.一方,対面授業を実施することによって育成できる能力要素が多く存在する可能性もある.したがって,今後はそれらの能力を育成するための授業についても研究を進める必要がある.
著者
木内 敦詞 中村 友浩 荒井 弘和 浦井 良太郎 橋本 公雄
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育学 7.1 (ISSN:13491296)
巻号頁・発行日
pp.69-76, 2010-03-15 (Released:2018-01-09)

生活習慣と学力が関連することはこれまで経験的に述べられてきた.しかしながら,それを十分に裏づける学術的データはわが国においてほとんど提出されていない.本研究は,大学初年次生の生活習慣と修学状況(取得単位数)との関係を明らかにすることを目的とした.近畿圏にある工科系大学男子1068名が本研究に参加した.彼らの初年次前期取得単位数は以下のとおりであった;25単位以上(52%,N=554:A群),20-24単位(30%,N=317:B群),15-19単位(12%,N=131:C群),15単位未満(6%,N=66:D群)。前期授業終了時における健康度・生活習慣診断検査(DIHAL.2,徳永2003)から,以下のことが明らかとなった.すなわち,「食事」「休養」尺度および「生活習慣の合計」において,D<C<B<A群の順位傾向とともに,D群に対するA群の有意な高値(P<.01)が示された.特に,「食事の規則性」「睡眠の規則性」スコアにおいては,明確なD<C<B<A群の順位性とともに,食事や睡眠を軸とした"規則的な生活リズム"の重要性が示された.これらの結果は,大学入学直後から教育の枠組みの中で,健康的なライフスタイル構築のための健康教育を実施することの必要性を支持している.
著者
杉山 佳生
出版者
公益社団法人 全国大学体育連合
雑誌
大学体育学 (ISSN:13491296)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.3-11, 2008

本研究の目的は、スポーツの実践を主たる課題とする大学の体育授業において、学生のコミュニケーションスキルにどのような変化が見られるのかを検討し、その向上プロセスの解明に結びつく知見を得ることであった。調査対象者は、選択科目として開講されている大学の卓球の授業に参加し、調査の実施に同意した大学1、2年生67名である。これらの学生は、授業の序盤と終盤に、コミュニケーション基本スキル尺度(ENDE2)、感情コミュニケーションテスト(ACT)、及び対人的志向性尺度に回答した。また、ダブルスの試合を主として行った6回の授業において、試合終了時及び授業終了時に、コミュニケーションや満足感に関する自己評価を行った。得られた結果は、以下のとおりである。1)授業の前後において、感情表出スキル得点に有意な向上が認められたが、それ以外のスキルや志向性は、向上しなかった。変化を個別に見ると、4分の1から3分の1の学生が、10%程度以上のスキル得点の上昇を示していた。2)ダブルスの試合時におけるコミュニケーションについての自己評価は、解読、伝達のいずれの側面においても、授業後半で向上していた。3)授業時の自己評価の変化と授業前後のコミュニケーションスキル・対人的志向性の変化との間には、一貫した関係は認められなかった。以上の結果を踏まえて、考察では、体育の授業を通じて一般的なコミュニケーションスキルを向上させるためには、般化を意図した適切な介入が必要であると論じられた。また、「個」に焦点を当てた研究の必要性が指摘された。