著者

坪井 信二 森田 一三 中垣 晴男 内堀 典保 安田 淳 久米 弘 高田 勇夫 渡邊 正臣 小澤 晃

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.222-234, 2003 (Released:2004-09-10)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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歯 · 口腔の健康を介入維持によりライフスタイルや全身の健康, 精神的健康度が変わるかを知るために本研究を行った. 調査は1998年から3年間の追跡を行った. 対象はA製薬会社の従業員のうち本研究に同意した265名 (男性 : 201名, 女性 : 64名, 平均年齢±S.E. 35.6±0.7歳)で, 口腔状態, 2種類の質問票による質問調査 : The Social Adjustment Scale (以降SASと略す), The Medical Outcomes Study (以降MOSと略す)および栄養調査の3種類について調査を行った. その後層別抽出法により介入群と対照群の2群に分け, 介入群には年2回のスケーリング(歯石除去)および歯科保健指導を, 他方を対照群として3年間追跡した. そして開始年と3年後の状況について, MOS, SAS, 口腔状況, 精神的健康度および栄養状況の結果を比較した. その結果, 1) 歯の状態については, 介入群では, 未処置歯数の減少がみられ, 対照群では処置歯数の増加および未処置歯数の減少がみられた. 歯肉の状態 (CPI)においては, 介入群の方が対照群に比べて健全者の割合 (CPI=0)が高い傾向にあった (p < 0.10). 2) 栄養調査結果では対照群においてエネルギー充足率, 蛋白質充足率, 脂質充足率及び肉 · 魚類充足率の上昇 (p < 0.05)が, また糖質充足率, カリウム充足率, カルシウム充足率, 鉄分充足率も増加する傾向 (p < 0.10)にあったが, その他の栄養素食品群ならびに介入群の全ての充足率には有意な差が認められなかった. 3) MOS中の健康観については調査開始1年後に介入群の方が対照群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かった. 身体的機能は1年後では大差ない, もしくは介入群の方が若干よくない傾向にあったが, 3年後では介入群の方が対照群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かった. 身体の痛みについては1年後で介入群の方が減少率が低かった. 社会的尺度については1年後および3年後とも対照群の方が介入群よりも改善者の減少率が低かった. 精神的尺度についても1年後および3年後とも対照群の方が介入群よりも改善者の増加率が高い, もしくは減少率が低かったが, 神経質的な傾向があった. 4) SASについては仕事場での社会的健康度および家庭での社会的健康度とも介入調査1年後には介入群の方が対照群に比較して良好であった. 以上より産業従業員に対してスケーリングや歯科保健指導を行うことにより口腔内が改善され, それが個人のライフスタイルに影響し, 社会的役割達成指標は向上, 健康に対する価値観も向上し, 健康的な社会生活をおくることができるものと結論される.

著者

二瓶 俊一 岩本 謙荘 後藤 慶 原山 信也 毛利 文彦 相原 啓二 蒲地 正幸

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.35-40, 2008 (Released:2009-06-11)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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産業保健と救急医療のかかわり:二瓶俊一ほか.産業医科大学病院救急・集中治療部―産業保健活動は,職場環境や作業方法により発生する健康障害のリスクを適切にコントロールすることが主要目的である.しかしリスクの低減によっても災害や病気を防げないことがある.事業所内で発生した災害や病気に対する初期対応は,産業保健スタッフにとって大変重要な仕事である.適切な初期対応により,災害や病気からの救命率を上げることも可能であり,発生した災害や病気に対するマネジメント=救急危機管理は,産業保健遂行上,大変重要である.従って,産業保健と救急医療の間には緊密な関係がある. (産衛誌2009; 51: 35-40)

著者

岡崎 俊典

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.33-39, 2005 (Released:2006-08-14)

参考文献数

27

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ブルガダ型心電図を呈した症例の検討(健康診断時の対応):岡崎俊典.中央郵政研修所健康管理室―ブルガダ症候群は,1992年Brugadaら1)により,心電図上右側胸部誘導(V1~V3)に,ST上昇と特徴的な波形を有する疾患として発表され,突然死を来す可能性があることが知られている.これを予防するには植え込み型除細動器(ICD)を装着する以外に治療法がないといわれている2).しかしブルガダ症候群の診断が明確でないため,Brugada型心電図(B-ECG)の頻度にバラツキがあり,B-ECGを呈した症例をどのように取り扱うか明確な指針はない3,4).我々は,当研修所に入所した過去5年間の研修生と教職員計3,876例について,欧州心臓学会の診断基準5)によってB-ECGを判定し,ブルガダ症候群の取り扱いを検討した.B-ECGは35例(0.9%),タイプIは5例(0.13%),タイプIIは21例(0.54%),タイプIIIは9例(0.23%),Coved型2例,Saddle-back型7例で,一般にいわれている頻度0.3%より多い.ブルガダ症候群は,タイプIに加え失神発作を認めた1例(0.026%),B-ECGを呈した35例中1例(2.9%)で,ICD植え込み術後は失神発作を認めなかった.また,一般心電図において一肋間上げて記録することによってブルガダ型波形が顕著になる症例を認めた.健康診断時の対処について,タイプIはVTの発症と最も関係があるため,症状がなくても専門医を受診させるべきであり,タイプII,IIIの症例も45歳以下の突然死の家族歴,失神発作または夜間苦悶様呼吸の既往があれば,ブルガダ症候群を疑い精査すべきであると考える.(産衛誌2005; 47: 33-39)

著者

清水 光栄 古井 景

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.173-180, 2004 (Released:2006-09-21)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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職域における抑うつと完全主義との関係について調査を行った.対象は大手建設関連会社に勤務する380名で,ベック抑うつ尺度,桜井・大谷による新完全主義尺度などの質問紙調査を行った.新完全主義尺度のうち「ミスを過度に気にする傾向(CM)」は年代を問わず抑うつと正の相関関係にあった.しかし「自分に高い目標を課する傾向(PS)」については若年群では抑うつと負の相関関係にあったが中高年群においては抑うつとの間に有意な相関関係が見られなかった.抑うつに至る背景にはこのように年代間で差異があると考えられた.

著者

朝倉 隆司

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.117-124, 2002

参考文献数

22

被引用文献数

5 2

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本論では,これまでの研究のレビューをもとに,ソフトウェア技術者の代表的なストレッサーを10点とりあげ,概説した.同時に,それらの軽減対策を講じるために考慮すべきソフトウェア技術者固有の仕事や組織的な背景要因についても説明した.取りあげたストレッサーは,1)仕事の量的負担,2)時間的切迫,3)仕事の質的負担,4)技術革新の速さと広がり,技術の細分化,5)仕事の自由裁量の低さ,6)キャリア・将来像の未確立,7)仕事から得られる報酬の不足,8)プロジェクト.チームの管理・運営とサポート体制整備の難しさ,9)ユーザーとの関係の難しさ,10)パーソナリティ特性である.最後に,これらを踏まえてストレス対策案を3点に絞り提示した.

著者

辻 雅善 各務 竹康 早川 岳人 熊谷 智広 日髙 友郎 神田 秀幸 福島 哲仁

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.53-58, 2013-03-25 (Released:2013-04-27)

参考文献数

23

被引用文献数

3 8

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目的:福島原発事故発生以降,毎日約3,000人の作業員が事故収束のために従事している.通気性の悪い防護服を着用した作業員に熱中症の頻発が懸念された.今後の福島原発事故収束作業員における熱中症予防対策の一資料とすべく,福島原発事故以降に発生した熱中症について分析を行った.対象と方法:福島労働局で把握した福島原発事故収束作業員の2011年3月22日から9月16日までに発生した熱中症事案43例を対象とした.熱中症発生数を年齢,発生月,発生時刻,気温,湿度毎に検討し,また熱中症の重症度の検討も実施した.重症度をI度とII度以上の2群に分け,年齢,気温,湿度に対してMann-Whitney U検定を行い,さらに,年齢(<40歳, 40歳≤),気温(<28°C, 28°C≤),湿度(<75%, 75%≤),クールベスト着用の有無に対してχ2検定およびロジスティック回帰分析を行った.検定は両側検定,有意水準5%とし,統計ソフトはSPSS statistics 17.0を用いた.結果:熱中症が最も多く発生した年齢は40代(30.2%),次いで30代(25.6%)であり,発生月は7月(46.5%),発生時刻は7時から12時(69.8%),気温は25°C以上(76.7%),湿度は70%から80%(39.5%)であった.重症度II度以上の者は10例,内5例が6月に発生していた.統計解析の結果,全因子において重症度の違いに有意差は認められなかった.考察:一般労働者の熱中症の好発年齢は45歳から60歳であるが,福島原発事故収束作業員では30・40代に相当数が認められており,比較的若年齢層においても熱中症予防対策が重要であることが示唆された.また,厚生労働省により夏季の午後は原則作業を中止する措置がとられたが,福島原発事故収束作業員の熱中症の好発時刻は午前中に集中しているため午前中の予防対策も必要である.重症度II度以上が10例中5例も6月に集中していることから,6月から熱中症予防対策を実施すべきであると考える.今回,発生因子において重症度の違いに有意差が認められなかったのは,他の要因が関与している可能性,あるいは例数が少なかったためと考える.本研究結果の特徴を踏まえ,今後,福島原発事故収束作業員の熱中症予防対策を実施することが必要である.

著者

難波 克行

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.276-285, 2012-12-20 (Released:2012-12-12)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

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目的:メンタルヘルス不調者の復職支援の効果を定量的に評価するために,異なる復職支援プログラムにおける復職後の出社継続率と費用対効果を比較調査した.方法:ある企業においてメンタルヘルス不調者に対する新旧2つの復職支援プログラムを実施し,旧プログラムで復職した142例,新プログラムで復職した54例,計196例を対象に分析を行った.新プログラムには,(1) 生活記録表を用いた復職判定,(2) 6ヶ月間の段階的な復職プラン,(3) 定期的な産業医面談,(4) 全社復職プラン検討会などを盛り込んだ.結果:新プログラムの休業期間は中央値で60日ほど長かったが,復職1年後の出社継続率は54.2%から91.6%へと改善し,復職後1年間の生産性も6,226,192万円から8,418,514円へと改善した.復職支援にかかった費用は65,945円から300,898円と増加した.経営者の視点から費用便益分析を実施したところ,本取り組みの投資収益率(ROI)は933%であった.結論:復職後の再発を予防するためには新しい復職支援プログラムが効果的であることが示唆された.

著者

鶴ヶ野 しのぶ 井上 まり子 中坪 直樹 大井 洋 矢野 栄二

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.15-18, 2009 (Released:2009-04-10)

参考文献数

15

被引用文献数

1 3

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年越し派遣村村民の健康:鶴ヶ野しのぶほか.帝京大学医学部衛生学公衆衛生学―わが国では雇用の流動化が進行している.2008年からの世界的不況により,2009年には派遣労働者をはじめとする非正規雇用者の大量解雇が予測されている.海外の先行研究では,不安定な雇用形態そのものが健康に影響する可能性が示唆されている.2008年の年末,職と住まいを失った労働者の緊急の避難所として「年越し派遣村」が東京に設営された.我々は2009年1月8~10日に東京都福祉保健局が行った健康相談及び健康診断に参加したが,そこでみられた村民の健康状況について報告する.健康相談に訪れた村民は89名であった(平均年齢48歳).身体症状としては多い順に,呼吸器症状(咳43%,痰36%),微熱(16.9%),筋骨格系症状(13.5%),皮膚症状(5.6%),消化器症状(3.4%),神経症状(3.4%)その他で,不安や不眠などの精神症状(10.1%)もみられた.個別の相談では,自覚症状があっても医療機関の受診が困難であったり治療が中断されているケースが多かった.また,1年以内に健康診断を受診した村民は23.8%(84名中)にとどまっていた.非正規雇用者の健康問題については十分認識されていないが,注目していく必要がある. (産衛誌2009; 51: 15-18)

著者

縄田 敬子 石田 裕美 山下 直子 上西 一弘

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.176-182, 2006 (Released:2006-10-24)

参考文献数

23

被引用文献数

2 6 4

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首都圏在住の男性勤労者における歩数とBody Mass Indexの関係:縄田敬子ほか.女子栄養大学給食・栄養管理研究室―本研究では首都圏在住の男性勤労者の歩数とbody mass index(BMI)との関係を検討することを目的とした.対象者は310名(30~59歳)である.連続7日間の歩数および生活時間調査を行なった.歩数は歩数計を用いて測定した.また,生活時間調査の結果からエネルギー消費量を推定した.食物摂取頻度調査によりエネルギー摂取量を求めた.身長,体重は自記式の質問紙により調査した.BMI25以上の者は81名(26.1%)であった.出勤時の歩数は平均10,682±4,365歩,休日の歩数は7,135±4,536歩であった.エネルギー消費量は2,259±378 kcal,身体活動レベル(physical activity level:PAL)は1.5±0.1であった.エネルギー摂取量は1,974±488 kcalであった.出勤日,休日の歩数はPALと有意な正の相関関係を示した(出勤日r=0.301,休日r=0.296,いずれもp<0.001.)また,出勤日の歩数はBMIと有意な負の相関関係を示した(r=-0.188,p<0.01).出勤日の歩数とエネルギー摂取量の中央値を用いて対象者をI群(9,894歩以上,1,901 kcal未満),II群(9,894歩以上,1,901 kcal以上),III群(9,894歩未満,1,901 kcal未満),IV群(9,894歩未満,1,901 kcal以上)に分類した.IV群の平均BMIは24.7で,他の3群よりも有意に高値を示した.III群は生活習慣病の者の割合が最も多かった. (産衛誌2006; 48: 176-182)

著者

加藤 貴彦 黒田 嘉紀 小宮 康裕

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.98-99, 2007 (Released:2007-06-15)

参考文献数

4

被引用文献数

2 2