11 0 0 0 OA 鞍と鐙

著者
林 俊雄
出版者
創価大学
雑誌
創価大学人文論集 (ISSN:09153365)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.A53-A97, 1996-03
著者
福本 直之
出版者
創価大学
雑誌
一般教育部論集 (ISSN:03876284)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.1-22, 2005-02
著者
森 幸雄
出版者
創価大学
雑誌
創価教育研究 (ISSN:13472372)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.15-23, 2005-03
著者
渋谷 明子 寺本 水羽 祥雲 暁代 秋山 久美子
出版者
創価大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

2013年11月(W1)、2014年5月(W2)に、15歳から29歳までのソーシャルゲーム利用者を対象に、インターネット調査を実施した。また、上位30位のソーシャルゲーム(W1時)の内容分析を行い、課金や期間限定イベントの文脈への接触度をプレイヤーごとに算出し、ゲーム依存、ゲーム接触時間、課金額などとの関連性を分析した。その結果、他のプレイヤーとの対戦継続で課金できるゲームで遊ぶプレイヤー(W1)は、6か月後のゲーム接触時間(W2)が長くなり、期間限定ガチャの最高金額が高いゲームで遊ぶプレイヤー(W2)は、6か月後の課金額(W2)が上昇しており、これらは長期的影響である可能性が示唆された。
著者
篠原 誠
出版者
創価大学
雑誌
創価教育研究 (ISSN:13472372)
巻号頁・発行日
pp.57-64, 2002-03
著者
清水 強志
出版者
創価大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

日本の大学IRの特徴の1つは教学データを重んじていることであり、多くの大学においてIR室を設置している一方で、分析手法イメージの欠如という大きな問題を抱えている。そこで、本研究は、日本の大学IR活動を促進し、日本の大学IRの実態と課題を把握する一方で、研究者の所属する大学を一事例にして「教学データの分析手法モデル」の構築および「成績に特化した学生アンケート」を開発することを目的としている。28年度、29年度においては、所属大学において、IR室への諸データの集積が進んでおり、個々のデータの分析を行うとともに、統合するためのデータ整理を中心に作業を進めている。具体的には、成績をはじめとする教務データ(入学時のプレイスメントテスト等含む)、学生アンケート、PROG(就業力テスト)、学修観テスト(新入生に対して行った精神的回復力、学習動機、協同作業等に関する調査)、3年生に大して行った「社会人として活躍する準備状況の自己点検票」などが挙げられる。30年度は諸データの統合を進め、分析を始めるが、集積されたデータにはすでに卒業生もいることから、固定値をもって当初予定していた「成績に関わる要因」の追求を始めている。他方、全国調査による実態把握に関しては、さまざまに活発化しているIR活動の動向把握を進め、他方、年末に別の研究者たちがIR全国調査を実施したことから連携体制を整え、現在、調査票の設計ならびに住所録の整理を始めている。
著者
犬塚 正智
出版者
創価大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本年度研究テーマは,「日韓台韓の半導体企業の特許がイノベーションの創出についてどのような関係があるのか」であった。昨年と同様な方法で,資料収集とデータ分析(米国ボストンのハーバード大学での研究者との交流会,研究会や個人的なコンタクト)を通して多くの知識を得ることができた。具体的な活動として①米国への研究会,研究セッション,TC2800CustomerPartnershipなどにに参加した。2017年8月にボストンとニューヨークでセッションに参加。USPTO主催の国際シンポジウム,ハーバード大学研究者との個別のやり取り,NBER(米国経済研究所)からの経済,特許データの収集を行った。数社ベンチャー企業の経営者との面談や大学研究会では,特許がスタートアップ資金として活用されている仕組みやその実績などについて多くの知見を積むことができた。Boston Univ.,Harvard Univ.,Northwestern Univ.などの知的財産に関する講義資料やデータを入手したことは,日本の半導体研究開発や応用技術に活用できる可能性がある。②日本での調査研究は,日本半導体装置協会を約5カ月おきに訪問,最新の半導体,半導体装置に関するデータと情報,さらにトップとの懇談,インタビューを行った。特に会員様企業役員,開発者とのインタビューは貴重な資料作成となった。イノベーションに関するデータの裏図けについて,現場と分析結果から理論化を進めるうえで大変に役に立った。③企業再生に関する活動として,JETROや日本台湾協会から論文,資料などから関連データを収集することができた。また,これまでの資料やデータをもとに,2017年11月に『半導体企業の組織構造,知財戦略および競争力』同文館出版,という単著に纏めて発刊することができた。今後は資料,データをもとに理論的な考察と仮説-検証のモデル化を進める。今後の計画として,半導体企業へのインタビューとデータ収集・分析を引き続き実施する。