著者
清水 暢子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.276-283, 2013

国際医学情報センター(IMIC)は,製薬企業や医師,薬剤師からの依頼を受け,医薬文献の検索など,医薬情報にかかわるさまざまな業務を受託している。本稿ではIMICが財団全体で取り組んでいる調査担当者育成のプログラムを紹介した。はじめにIMICが受託する医薬情報の調査に関連する業務と,その業務の遂行に必要な知識・スキルについて述べた。次に,知識・スキル習得のための教育プログラムをステップごとに詳述し(医薬雑誌ハンドサーチ,外部研修,内部研修,検索演題の実施,継続教育),今後,医薬関連の調査担当者に求められる役割についても述べた。
著者
長塚 隆 神門 典子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.12, pp.785-792, 2006

最近の10年間で,アジア・太平洋州におけるデジタルライブラリーの諸活動には明らかに進展がある。世界の主要なデジタルライブラリー国際会議のひとつである第8回アジアデジタルライブラリー国際会議(ICADL2005)が2005年12月にタイのバンコクで開催された。アジア・太平洋州におけるデジタルライブラリー研究は文化遺産,多文化や多言語間に関するデジタルライブラリー研究において,世界でもユニークな位置を占めている。本会議での発表や出版物から,アジア・太平洋州におけるデジタルライブラリー研究・開発の最新動向について,技術的および社会的な視点から検討を行った。
著者
小林 伸行 黒田 潔 鈴木 順行 大島 優香
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.8, pp.515-524, 2013-11-01 (Released:2013-11-01)
参考文献数
4
被引用文献数
1 1

有機低分子化合物の新規性調査では,化学構造検索が可能なデータベースを利用することが多い。これらデータベースが複数存在する中で,調査担当者はすべてのデータベースを利用することなく,目的に応じてデータベースを選択している。今回,STN InternationalのREGISTRY,MARPAT,およびDWPIのDCRの3データベースの化学構造検索結果を比較検討した。これにより,各データベースの特徴を再確認し,今後の調査におけるデータベース選択の指針とするために評価を行ったので報告する。
著者
小林 直人 赤松 幹之 内藤 耕 藤田 茂 小野 晃
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.10, pp.722-734, 2013
被引用文献数
1

2008年に第2種基礎研究を中心とした原著論文を掲載する学術誌「Synthesiology(シンセシオロジー)–構成学–」が創刊された。Synthesiology(シンセシオロジー)に掲載される研究論文は,研究開発がめざした目標,それを実現するためのシナリオ,シナリオを実践するための要素技術の選択と統合の方法,研究成果などを明確に述べることが求められている。本稿では,この学術誌がめざした理念や,発刊に至った経緯,発刊の趣旨などを述べた後,実際に掲載された70編の論文を対象にして,構成の方法論を分析した結果を紹介した。全体として,共通の構成方法として,「技術的な構成」とも呼ぶべき方法論が重要であり,さらに研究成果を社会に導入していくためには,「社会導入に向けた構成」と呼ぶものを連続して起こす必要があることが明らかになった。また,今後はさらにシナリオの構成方法とその使用,役割についても詳細に分析を進めていくことの重要性が認識され,これらを含む本学術誌の今後の課題についても言及した。
著者
野田 哲夫
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.6, pp.355-362, 2013

IT産業において日本発のオープンソースプログラミング言語Rubyの活用が注目されている。2012年4月にはRubyはその言語仕様が国際規格ISO/IEC 30170として承認された。これによってRubyの安定性や信頼性が増すと同時に,Rubyを活用した市場がさらに拡大することが期待される。本稿では,オープンソースがビジネスにつながることを根拠として,RubyおよびRuby on Railsの特徴とこれが注目される背景,そして島根県松江市で始まったオープンソースRubyを活用した地域産業振興の成果と課題について概説する。
著者
近藤 佳大
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.6, pp.344-354, 2013
被引用文献数
1

第183回国会において成立した「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」の検討経緯および概要を解説するとともに,行政機関の間で個人番号を用いて情報交換を行うに際しての行政統制のあり方と3種類の個人識別子(見える番号,連携符号,認証識別子)の利用に伴うプライバシーインパクトについて国際比較を試みた。具体的には,分野によらず共通の番号を用いるフラットモデルの代表国として米国,分野毎に異なる番号を用いながら分野間での連携を可能とするセクトラルモデルの代表国としてオーストリアとの比較を試みた。
著者
細矢 治夫
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.288-293, 2000
被引用文献数
1

昨年科学技術振興事業団から,「量子化学文献データベース (QCLDB) の開発・構築への貢献」により科学技術振興賞の功労賞を受けた量子化学研究会 (Quantum Chemistry Database Group) の発足と,量子化学文献データベース (Quantum Chemistry Literature Database) について解説する。まず,量子化学と量子化学計算,特に非経験的計算(ab initio 計算)が化学の中で果たす役割と,その歴史的な流れを解説する。次に,ab initio 計算の増加に対応してQCLDB が科研費の特定研究から生まれ,今日に至るまでの経緯と,そのデータベースの作成過程とその問題点に触れる。
著者
夏目 健一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.7, pp.425-439, 2013-10-01 (Released:2013-10-01)
被引用文献数
1 1

WIPO(世界知的所有権機関)がインターネット上,無料で提供する特許情報データベースであるPATENTSCOPEは,220万件を超えるPCTデータに加えて,30以上の国・地域の特許文献データを擁しており,総データは3,000万件に及び,データの数は日々増加している。検索は,論理演算子,ワイルドカード,近接演算子を用い,柔軟な検索式を立てて行うことが可能である。検索結果を表,グラフ形式で視覚的に表示することもできる。各国語の特許文献を効率的に検索するために,PATENTSCOPEでは,検索語を12か国語に自動的に展開するユニークな機能である多言語検索機能を提供する。本稿では,このPATENTSCOPEデータベースについて,その特徴を概説する。
著者
長江 英夫 石田 文雄
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.132-132, 2001

平成12年9月12日未明,東海豪雨により一級河川,新川の堤防が決壊した。まもなく名糖産業(株)名古屋研究所にも濁水が押し寄せ,最高約2メートルの深さに達し,建物,製造プラント,各種試験・分析装置,実験動物試験施設などに加え,研究所の命とも言うべき貴重な実験結果,収集文献,書籍に甚大な被害が出た。それら被害の実態,復旧・修復過程で体験した事柄を紹介するとともに,その体験を踏まえた危機管理の在り方,今後の研究所のあるべき姿等について提案する。
著者
黒子 正人
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.310-317, 2013-08-01 (Released:2013-08-01)
参考文献数
1
著者
清水 暢子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.276-283, 2013-08-01 (Released:2013-08-01)

国際医学情報センター(IMIC)は,製薬企業や医師,薬剤師からの依頼を受け,医薬文献の検索など,医薬情報にかかわるさまざまな業務を受託している。本稿ではIMICが財団全体で取り組んでいる調査担当者育成のプログラムを紹介した。はじめにIMICが受託する医薬情報の調査に関連する業務と,その業務の遂行に必要な知識・スキルについて述べた。次に,知識・スキル習得のための教育プログラムをステップごとに詳述し(医薬雑誌ハンドサーチ,外部研修,内部研修,検索演題の実施,継続教育),今後,医薬関連の調査担当者に求められる役割についても述べた。