著者
名和 小太郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.7, pp.521-523, 2012-10-01 (Released:2012-10-01)
被引用文献数
1
著者
長澤 洋
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.5, pp.339-346, 2012-08-01 (Released:2012-08-01)
参考文献数
11
被引用文献数
1 1

グローバル化の流れの中で企業はその生き残りをかけて海外進出を果たし,それに伴い知財も海外との関わりを必然的に深めている。一方で知財を取り巻く環境が大きく変化しつつあり,IT分野などでは知財を武器として特許訴訟が多発し,そのための特許や企業の買収などが起きている。本稿では企業の海外進出の背景や現状,知財環境の現状を眺め,さらには知財情報の現状と問題点を検証した上で,今後は知財情報の一元管理を行うようなシステムを作り,そこから情報が提供されるようにすべきとの提案を行う。さらにグローバル化と知財環境の変化に対応する人材の資質として,強い意志を持っていること,言語や習慣の違いを乗り越えて自分の考えを的確に伝えることができるコミュニケーション能力を持っていることが必要であり,そのような人材をどのように育成していったらよいのかを提案する。
著者
畠中 秀樹
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.5, pp.347-353, 2012-08-01 (Released:2012-08-01)
参考文献数
4
被引用文献数
2 1

多数乱立する生命科学系データベースの統合は,従来日本では関係する省ごとに取り組まれてきた。この取り組みをオールジャパンで進めるために,内閣府の主導のもと2011年度より,文部科学省・厚生労働省・農林水産省・経済産業省の間で協力体制が築かれ,カタログ・横断検索・アーカイブ・再構築の4つのステップに沿ってデータベースの統合が進められている。本稿ではこの4つのステップの現状を紹介するとともに,データ共有やRDF化など,各ステップにおける課題に触れる。
著者
宮川 繁:著 高木 和子:訳
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.46, no.12, pp.797-803, 2004
被引用文献数
1 1

マサチューセッツ工科大学は2001年にそのすべての授業資料をWeb上のオープンコースウエアに無料で公開すると発表し,2003年にはそこで提供されるコース数が500を超えるまでになった。MITがオンライン教育をどのように作り出し,提供できるか,財政面での実行可能性,持続可能性,プログラムの目標をもとに検討し,次にe-ラーニングの展望,市場調査とビジネスモデルの作成,などを研究するなど,オープンコースウエア(OCW)の実現までの過程を述べた。そしてOCWの資金調達,それへの教員の参加,オンライン授業教材の知的所有権の問題,OCWの利用者,OCWのコースについて紹介する。
著者
大谷 卓史
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.288-291, 2012-07-01 (Released:2012-07-01)
参考文献数
12
被引用文献数
1
著者
小山 憲司
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.102-112, 2010
被引用文献数
3

利用者の学術情報ニーズを補完する図書館間相互貸借(ILL)に注目し,それを取り巻く環境を概念モデルとして提示,検討することで,学術雑誌の電子化が学術文献の需給にどのような変化を与えているかを分析した。その結果,利用者の量的・質的変化,文献の発見可能性の高まりなど,文献需要を押し上げる要因が複数確認される一方で,ビッグ・ディール契約に基づく電子ジャーナルの導入や機関リポジトリを通じた一次資料の電子化など,電子的入手可能性の増大によるILLの減少が明らかとなった。学術雑誌の電子化が学術情報へのアクセス環境を改善したが,予算確保,未電子化文献への対応といった課題も認められた。オープン・アクセスの進展とともに,ILLという互助制度が今後も求められると考えられる。
著者
吉田 幸二 時実 象一 尾身 朝子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.42, no.8, pp.682-693, 1999
被引用文献数
5 14

J-STAGEは,電子ジャーナルの投稿,審査,組版,発信を一貫してサポートするシステムである。J-STAGEセンターは,学会がインターネットを通じて365日24時間アクセス可能な共同利用センターで,ここに格納される閲覧用の電子ジャーナルデータはSGMLで作成される。投稿者のためにはLaTeXとMS Wordのテンプレートを用意し,組版までをサポートする。投稿者,編集部,編集委員,査読者はWeb上で投稿論文の参照,審査結果の入力,審査経過の閲覧が可能である。また,外部のデータベースや電子ジャーナルに,引用文献としてリンクを作成する。作成された電子ジャーナルはインターネットから検索・閲覧できる。電子討論,マルチメディア付録や学会の大会抄録集の作成もサポートする。
著者
原田 英二 渡辺 怜子 児嶋 紀子 水野 充
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.45, no.11, pp.770-780, 2003 (Released:2003-02-01)

インターネット時代の到来により,電子ジャーナル出版は加速され,学術雑誌の世界では一般的なものとなってきた。電子出版には従来の冊子体ベースの出版物にはないさまざまなメリットが見られるが,電子化により,雑誌に縛られない,論文単位での扱いが容易となった点もそのひとつである。そして,それに応じて論文の個別売り,いわゆる一部売りサービスが登場してきた。一部売りサービスによる論文の購入は,出版社だけでなく,アグリゲータ,二次データベース経由によっても可能となってきている。ここではそれら一部売りを扱う業者を出版社,アグリゲータ,二次データベースサービスに分けて整理し,それぞれの特徴をまとめた。さらに,提供業者ごとの価格を調査し,比較を行った。
著者
石井 啓豊
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.7, pp.387-399, 2011

情報環境が激変しているなかで,情報専門家の養成とその基礎となる図書館情報学の発展のあり方は,実務現場にとっても大きな関心事である。本稿の目的は,図書館情報学の本質的なあり方を検討して,その発展的な方向性を明らかにすることである。米国における新しい潮流を確認した上で,図書館情報学は「社会のあらゆる活動の基盤としての『記録による知識共有』に関わる,人間の行為と制度と技術を扱う領域」であると規定した。さらに,対象世界を捉える枠組みとして知識情報空間(モデル)を提示し,図書館情報学の新しい構成を検討した。以上によって,図書館情報学は「知識情報学」として発展する可能性を持つことを示した。
著者
尾身 朝子 時実 象一 山崎 匠
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.133-143, 2005
被引用文献数
5 3

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所(NIH)の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については,論文刊行後6か月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し,無料公開するように求める提案を行い,同時に公開意見募集を行った。その結果を受け,2005年2月に最終方針を発表したが,そこでは出版社の意向を汲(く)んで論文刊行後12か月以内に変更された。この方針は2005年5月2日から実施される。この方針が生まれるに至った経緯や影響を与えた各種運動,またこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。
著者
澤田 真明
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.36, no.12, pp.1086-1098, 1994-03-01 (Released:2008-05-30)

近年,経営環境の不確実性が増す中,日本企業における戦略的研究開発マネジメントの重要性に対する認識の高まりを検証し,日本の民間における研究開発を担う代表的な製造業各社が,研究開発活動を効果的,効率的に運営するためにどのように努力し,どのような問題意識を持っているのかを明らかにすることを目的とし,1991年12月,年間の研究開発費が100億円以上の企業149社を対象に,研究開発マネジメント全般にわたるアンケート調査を実施した。本稿では,このおもな回答結果を紹介するとともに,それらを基に,創造性を高め,研究開発の包括的な生産性を向上させる研究開発体制についての一考察を提案した。
著者
馬場 錬成
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.50, no.10, pp.637-643, 2008 (Released:2008-01-01)
参考文献数
19

日本は最近10年間で驚くほど産業構造が変革した。物質社会から知識社会へと移行し,知的財産立国が政策の大きな柱となった。知財の制度改革は急進的に進み,企業も行政も大学も研究者も知財マインドへと変革した。知財をめぐる評価,経営戦略などでも急進的に進化してきた。個人,研究者の創造意欲を引き出す政策が重要になってきており,知財は第2世代へと着実に進展している。これからの企業に求められるのは,社外に創作成果を求めるオープンイノベーションであり,国際化への展開もその一つである。日本はいま大きな曲がり角に立っている。
著者
諸井 虔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.36, no.10, pp.866-876, 1994-01-01 (Released:2008-05-30)

第30回情報科学技術研究集会(INFORUM'93)における特別講演の収録。平成不況と呼ばれる現在の不況の因は,日本的経営を軸にした日本の経済システムの破綻が基になっていることを指摘した上で,まず日本的経営とは何だったのかを,その始まりと発展の状況を述べながら分析した。そして,円高,内需の停滞など,日本的経済システムの破綻の因を探りながら,成熟した社会においては,日本的経営は適合し難いと結論し,日本的経営を見直し,新しい経済システムの構築が急務であることを説いた。そのために消費者の本当のニーズをつかみ,他にマネされない高レベルの技術開発力をつけることが必要であるとし,日本的経営の見直しについても,多くの事例をあげている。
著者
藤田 節子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.48, no.10, pp.667-676, 2006
被引用文献数
1 2

学術雑誌の投稿規定は,その学会誌や分野の特徴をよく表している。国内科学技術分野の学会誌の投稿規定調査は以前にも行われているが,近年の電子ジャーナル化や電子投稿の増加などによりその形態や内容が変化している。最近の投稿規定の現状,特に参照文献および著作権について把握するために,127学会の199誌の投稿規定を収集し,論文の長さなど18の記載項目の内容を詳細に調査分析し,過去の調査結果と比較した。本稿では,投稿規定の概要と11記載項目の分析結果を報告する。他の7項目と本調査の考察は次稿で報告する。
著者
藤田 節子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.49, no.10, pp.564-575, 2007
被引用文献数
1

筆者は2005年本誌で科学技術分野の投稿規定の分析調査結果を発表した。今回は人文・社会科学分野167学会の学会誌172誌の投稿規定を収集して,論文の長さなど18の記載項目の内容を詳しく調べ,昨年の科学技術分野の調査結果と比較し,人文・社会科学分野の学会誌の実態や特徴を分析した。また,1997年に寺村由比子が行った投稿規定による分野別特徴の調査結果とも比較し,最近の電子化に伴う変化を探った。本稿では,投稿規定の概要と投稿者の資格など11の記載項目の分析結果を報告する。他の7項目と本調査の考察は次稿で報告する。