著者

小谷野 錦子

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.253-280, 2000-12

著者

呉 世平

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.569-590, 1994-03

著者

岡田 洋司

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学現代マネジメント学部紀要 (ISSN:21873860)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.27-37, 2012-12

著者

安武 留美 若林 努 Slovic Harold G.

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.177-193, 1991-09

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植民地時代のアメリカ社会についてはこれまでに色々な研究が成されており,その解釈は,時代とともに,また心理学・人類学・社会学的手法の導入によって変化してきた。この小論は,魔女狩り(Witch-hunting:政敵を中傷・迫害する)に関する7冊の著書をもとにその多様な解釈を紹介するとともに,17世紀ニューイングランド社会の思想や構造を明らかにしようと試みるものである。この小論では次の7つの文献をとりあげる。1.マリオン・L・スターキー(Marion L. Starkey)のThe Devil in Massachusetts(1949),2.チャドイック・ハンセン(Chadwick Hansen)のWitchcarft at Salem (1969),3.ケイス・トーマス(Keith Thomas)のReligion and the Decline of Magic(1969),4.ポール・ボイヤー(Paul Boyer)とステファン・ニッセンバウム(Stephen Nissenbaum)のSalem Possessed(1974),5.ライル・コエラー(Lyle Koehler)のA Search for Power(1980),6.ジョン・P・デモス(John P. Demos)のEntertaining Satan(1982),7.キャロル・F・カールセン(Carol F. Karlsen)のThe Devil in the Shape of a Woman(1984)。これらの著書で対象としている年代や地域は異なり,トーマスはピューリタンの祖国である16世紀から17世紀のイングランドについて,スターキーやハンセン,ボイヤーは1692-1697年のマサチューセッツ州エセックス郡のセーレム(Salem)について,コエラー,デモス,カールセンはセイレムでの魔女狩りを含む17世紀後半のニュー・イングランド地方について述べている。

著者

王 利民

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.177-187, 1995-06

著者

菅野 正彦

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.25-37, 1999-03

著者

山上 博信

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.189-213, 1999-03

著者

西尾 一知衛

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学・短期大学紀要 (ISSN:13490567)

巻号頁・発行日

no.41, pp.141-144, 2006-12

著者

梁瀬 和男

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.101-116, 2006-12

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平成14(2002)年2月,小泉純一郎首相(当時)は通常国会の施政方針演説の中で「知的財産立国」という国家戦略を宣言した。それを受けて,平成16(2004)年5月に公表された「知的財産推進計画2004」の中で,「地域ブランド」の保護制度のあり方についての検討が明記された。商標法が一部改正され,地域団体商標(地域ブランド)制度が平成18(2006)年4月1日に施行されるや,全国各地から地域団体商標が多数出願された。残念ながら地元での調整がつかず,同一又は類似の商標が複数の団体から出願されるなど,地域ブランドの争奪戦も始まっている。愛知県でも,「八丁味噌」や「名古屋コーチン」が複数の団体間で争われている。特許庁は出願後,約半年で査定の結果を発表する予定といっていたが,10月中旬現在,一切発表されていない。問題の核心に踏み込み,特許庁の査定結果を推測するとともに,トラブルの解決を目指して論述してみたい。

著者

三船 毅

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.87-98, 2002-12

著者

河内 朗

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.67-86, 1992-09

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小論は国際連合本部財務局において筆者が発案,実際に施行された一会計サブルーチンの改変を扱うもので次の構成をとる。1.基金と基金問決済:用語「基金」の実用上の意味,慣用例,複数基金間の関係の説明。2.国連における基金問会計の旧方式:基金間の清算はどのように行われ,それは何を論拠としたかの叙述。3.新マネジメント手法の導入による影響:予算編成方式をPPBSへと変えることによって発生した諸困難。4.一般会計原則に対するチェック:案出された解決法が適合するか,会計原則ごとに個別吟味。5.採用された情報システムの再構築:既往手続きと新方式との差異ならびに効果を捨象モデルを用いて論述。国連で採用されているシステムは政府会計に準じ,政府会計は多数の基金の存在を特徴とする。会計用語は日本語圏と英語圏とでは完全に照応しない例がままある。小論における語用法はアメリカ社会での実務慣行にもとつくが,この留保のもとでファンドを基金と置くと,基金は部外者が運営を委託すると共にその目的ならびに運用法を指定する点において勘定とは一線を画すと考えられよう。すなわち勘定とは異なって基金の場合,会計システムは受託者となる。したがって特別の注意義務が発生し,基金間の資金流用は絶対に許されない。そしてこの独立性という制約が情報システムを硬直させる。一方で組織管理の上では現実的課題として効率が重要となる。これについては論をまたないが効率性を高めるために手続きを簡素化する,言い換えるとシステムを柔軟にすれば前記制限に抵触しかねない。この相反する要求を満たすものとして国連本部では一定の基金間決済手続きが採用されていた。これは海外技術援助あるいは外国間勘定清算に近似するもので,その四対極記入ともいうべきシステムはよく稼働していたが,予算編成に関わる新手法が導入されるに伴い,そのままでは際限なく膨張するという根本的な問題が生じた。新手法はプログラム・プロジェクト予算構築法,略称PPBSである。これは伝統的な部署別経費の積み上げでは目的達成度が分からないから業務別に予算を編成し,その予算消化度をもってプロジェクトを統制するという概念ともいえよう。PPBSの導入は,各国外交官代表から成る委員会により政治的に決定された。本部全組織への影響は甚大であった。会計データは唯一の客観的計測値である。これは国連事務局においても変わりがない。しかも予算編成方式の変更は既存会計システムの根本をくつがえす。そこでPPBS導入への対応は,全部署による対会計部門への要求となってあらわれた。プログラムもプロジェクトも基金より単位が小さい。一つの基金は何種類ものプログラムを同時に進行させる。一プログラムは何種類ものプロジェクトをも含む。細分するとこれらは基金と等しく独立性を帯び,四極記入による照応相殺勘定(表1,2と図2)の数を,本文の数式で計算されるとおり,幾何級数的に増加させる。業務量増加は,通常,人員とコンピュータ容量を増強して対処する。けれども主任会計士であった筆者は諸要件を本文で述べたように熟慮,原始記録をおこなう時点で相殺記入の仕訳けを廃止した。結果は図3に止揚される。関連担当者会議では不安と反対の声が上がった。主なものは:a.現状報告書に不均衡残高が残る。b.銀行口座をもつ特定の基金に従属するかのような格好になる。不満aに対してはそれが本来の各基金の姿である,脱落するのは第二次データであってこれは包括性原則に反してないと説得し,抗議bに対しては完全な基金の独立は固有の銀行口座が開かれてのち初めて可能なのだが国連としてはすでに世界各地に百もの通貨・用途別口座をもつ,また資金と現金とは同じではないのだと解説した。処理データの統制を日計帳の照合に依存する上記改変は,結局,会計部門主導のもとに強制された。そしてその後も無修正のまま円滑に運用されている。実現された経費増の未然防止とシステム効率化の効用は,はかりしれない。

著者

河内 朗

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.201-214, 1998-12

著者

神谷 良夫 Yoshio KAMIYA

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学・短期大学紀要 (ISSN:13490567)

巻号頁・発行日

no.50, pp.41-47, 2015

著者

白木 通

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.299-320, 2000-12

著者

横井 右門

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.333-351, 2003-03

著者

龍田 建次 丹羽 誠次郎 上田 裕 Kenji TATSUDA Seijiro NIWA Yutaka UEDA

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学・短期大学紀要 (ISSN:13490567)

巻号頁・発行日

no.48, pp.67-74, 2013

著者

沢 恒雄

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.45-66, 2004-12

被引用文献数

2

著者

津田 恭充

出版者

愛知学泉大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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パラノイアの生起メカニズムを自尊心の観点から説明する2つのモデルが提唱されている。ひとつは、潜在的に低い自尊心が顕在化することに対する防衛としてパラノイアが生じるとするものである。これによれば、潜在的に自尊心が低くとも、パラノイア(誰かに陥れられた。私は悪くない)を抱くことで顕在的には自尊心は保護される。もうひとつのモデルは、パラノイアには防衛的な側面はなく、低い顕在的自尊心を直接反映していると仮定するものである。本研究では、質問紙調査および認知実験によってこれらのモデルの検討を行った。その結果、いずれの分析でも後者のモデルが支持された。

著者

安井 喜行

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.117-131, 1999-03

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いま戦後の社会保障・社会福祉の基本的な枠組みは,介護保険制度の実施を突破口とした「社会保障構造改革」や「社会福祉基礎構造改革」により抜本的な改革を迫られている。それは,国の責任と費用負担による生存権保障としての側面を抑制し,住民の自助努力や相互扶助に転嫁する側面をいっそう強化するものである。社会福祉の分野では,「多様なニーズ」に対応した「多様なサービス提供主体の参入」を促進することが中心的な課題にすえられている。その一つとして,生活協同組合(以下「生協」)の福祉事業への参入が政策的に期待されているのである。日本生活協同組合連合会(以下「日本生協連」)も,これまでの社会福祉に対する取り組みを基盤に,「福祉の事業化」をすすめる方向を検討している。そうしたなかで,生協の福祉活動・事業の位置や社会的性格を理論的にどう整理するか,あらためて問われてきている。ここでは,生協の福祉活動・事業を住民のくらしと自治に根ざした民間社会福祉に位置づけ,地域福祉活動としてどう発展させるか,その基本的な方向を検討することにしたい。

著者

大嶋 隆雄

出版者

愛知学泉大学

雑誌

経営研究 (ISSN:09149392)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.227-250, 1993-03

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デカルトの精神的問題と物質的問題を分離する「方法序説」以来,自然科学はもちろん社会科学も,感性的な人間をその対象から捨象して,数学と接近しようとしてきた。しかし社会科学は本来,人間の感性や行為にかかわる科学である。その人間を抜きにして科学を築こうとするところに問題がある。今日,社会科学の不振もこうしたところに原因を認めざるを得ない。