著者

金 池潤 金 栽滸 永島 佑樹 加藤 孝明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.251-256, 2018-07-01 (Released:2018-08-01)

参考文献数

15

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2017 年11 月15 日発生した浦項地震(M5.4)は,韓国内で初めて地震避難所を運営した地震である.本研究では,韓国の防災対策の今後の方向性を示すために,浦項地震での避難所運営の実態に重点を置いて調査を実施した.調査の結果,避難所として教会などの民間施設に最大約40% の避難者を受容しており,建築士会等の民間市民団体が緊急安全点検を実施し,企業からの物資支援が行われるなど,浦項地震では官民協力による対応が多く見られた.2016 年の慶州地震と比較して政府の災害対応は改善されたが,地震避難所運営マニュアルが存在しない点などの課題も抱えている.

著者

加藤 孝宣 脇田 隆字

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.287-295, 2005 (Released:2006-03-23)

参考文献数

43

被引用文献数

5 7

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C型肝炎ウイルス(HCV)は,1989年カイロン社の研究グループにより発見された.日本では200万人,世界中で17000万人にのぼる感染者が存在し,インターフェロンを中心とした治療が行われているがその効果は未だ不十分である.これまでHCVには良いウイルス培養系と実験用の感染小動物が存在しないことがHCVの基礎研究の妨げになってきた.我々はHCVによる劇症肝炎患者からHCV株を分離し,その株が他の慢性肝炎患者由来の株に比べ,効率的に増殖できることを明らかにしてきた.さらにこの株を用いることにより培養細胞中での感染性HCV粒子生成に成功した.この感染性HCV粒子は培養細胞だけでなくチンパンジーにも感染可能であった.この系を用いることにより,HCVの感染から分泌まですべてのステップが培養細胞内で観察可能であり,ウイルスの複製機構の解明や抗ウイルス薬の開発に有用であると考えられる.

著者

加藤 孝郁

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.277-278, 2021 (Released:2021-07-30)

著者

加藤 孝宣 高橋 和明

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.96, no.11, pp.2418-2422, 2007 (Released:2012-08-02)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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この数年間でE型肝炎に関する常識は大きく変化した.かつては輸入感染症であったはずのE型肝炎は,今や国内感染の頻度が輸入感染を遥かに上回っている.そして国内感染の主な感染経路が動物由来であることが明らかとなってきた.鹿・猪・豚の肉や内臓を非加熱,あるいは不充分加熱状態で食することによりE型肝炎が起こり得る.原因不明の急性肝炎症例ではE型肝炎も選択肢の一つとして認識すべきである.

著者

階戸 照雄 加藤 孝治

出版者

日仏経営学会

雑誌

日仏経営学会誌 (ISSN:09151206)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.14-30, 2020 (Released:2020-07-21)

参考文献数

14

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現在、わが国の食品輸出は順調に拡大を続け、2020年度には1兆円を上回る勢いである。個別の食品を見ると、伝統的な加工食品の伸びが高いが、その中でも日本酒の伸びは高い。その一方で、輸出が拡大するにつれ、問題も明らかになってきた。本稿では、さらなる拡大を実現するために、ワインのグローバリゼーションの歴史やマーケティング手法などが参考に考えると、ワインに比べて製造手法が複雑であることや認知度向上のためのマーケティングを工夫することが必要であることがわかる。その一方で、作り手である酒蔵の多くはファミリービジネスであるが、廃業が増えていることも大きな問題である。今後の輸出拡大のためには、海外でのマーケティングに加えて、地方に多い酒蔵の事業継続に向けた活性化の取組が求められよう。

著者

加藤 孝治 中村 千衣 天野 冨貴子 田中 康之 上田 康夫

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.56, no.10, pp.872-876, 1982-10-20 (Released:2011-09-07)

参考文献数

11

被引用文献数

2 4

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世界の交通網の発達により, 各地の種々の風土病を観察する機会が多くなったが, 診断困難な場合もある.症例は, 22歳白人男子学生で, 約2年にわたり, 欧州, 中近東, バングラディシュ, ネパール, インドを経て来日した. 彼は, インドでA型肝炎とサルモネラ腸炎に罹患し来日し入院した. この治療中に三日熱マラリァを発症した.インド出国時に多数の蚊に刺され, その17日後より5日間発熱し解熱した. 35日目に再度発熱し, 48時間間隔の定型的な熱型と, 三日熱マラリア原虫を血液像で認め, マラリアと診断した.抗マラリア治療終了後, 1週間目に行なった骨髄穿刺では, 環状体の原虫を少数認めたが, 死滅し, 完治するものと考えられる.今後国外旅行者はさらに増加し, A型肝炎, マラリアを含め, 各地の風土病の発生が増加すると思われる.国外旅行者の発症に関しては, 充分注意して診断する必要がある. 又治療薬剤については, 種々の制限があるが, 予防投薬や, ワクチンの開発が特に望まれる.

著者

加藤 孝明

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.429-432, 2012

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2012年1月大手新聞社は科学的知見をもとに「マグニチュード (M) 7級の首都直下地震が今後4年以内に約70%の確率で発生する」と報道した. その後追随したマスコミは, 「東京湾北部地震」を「首都直下地震」として取り扱って報道した. 明らかな誤解である.<br>ここでいう「首都直下地震」は, 首都圏のどこかで起こる直下型地震のことをいう. 一般に直下地震の強震範囲は限定され, 首都圏全体が強震するわけではない. したがって, ある場所から十分に遠くで地震が起こっても被害は生じない. 4年で70%の発生確率の地震は, そういう地震をすべて含んだものである. 「東京湾北部地震」の発生確率ではないし, ある特定の場所が強震する確率ではない.<br> 今回の一連の報道は, 一見, 社会全体として防災意識を高め, 防災対策の推進に寄与したと言えそうだが, その一方で, 負の側面がある. 科学的な知識が正しく社会に伝わっていない. 対策推進に寄与したことは免責にならない. 科学的に正しい知識をもって防災意識を啓発し, 同時に防災対策を推進できる状況をつくることが本来の状況である.<br>本稿では, 1月23日報道の情報ソースのいう確率とその後の報道の確率の違いが異なることを解説した上で, 「M7級首都直下地震の発生確率」と「首都圏内のある特定の場所 (或いは, 地域) がM7級首都直下地震によって強震する確率」との関係を示し, 地震の発生確率の適切な提示の仕方について論考する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

工藤 祐亮 登尾 浩助 加藤 孝 下大園 直人

出版者

公益社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業農村工学会論文集 (ISSN:18822789)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.507-514, 2012-12-25 (Released:2013-12-25)

参考文献数

52

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水田での間断灌漑における間断日数の違いが温室効果ガス放出量と水稲収量に及ぼす影響を調査した.水管理は中干し期間を除いて常時湛水(湛水区),落水日数を2日とした間断灌漑(2日落水区),落水日数を4日とした間断灌漑(4日落水区)の3条件とした.調査の結果,間断灌漑における落水日数の延長がCH4放出量の削減に対して効果的である一方,N2Oの放出に対しては促進効果があることを明らかにした.また,地球温暖化係数(GWP)を用いたCO2換算量では,CH4とN2Oの積算フラックスの総和は2日落水区が最も小さく,間断サイクルの短縮が温室効果ガス放出量の削減に対して有効であることが示された.玄米収量は湛水区が最も高く,湛水区に対する2日落水区と4日落水区の減収量率は,それぞれ13%と18%であった.2日落水区は,単位玄米収量当たりの温室効果ガス放出量(CO2換算)が最小となり,大幅な収量低下をもたらさずにCH4とN2Oの放出を抑制することが可能な水管理であった.

著者

小林 雅夫 兼平 千裕 加藤 孝邦 青柳 裕

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.159-165, 2003-03-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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鼻前庭扁平上皮癌5例に小線源治療主体の放射線治療を施行した。鼻前庭に限局した3例には外部照射40Gy後に鼻腔内へ1cm径, 2cm長のアプリケータを挿入し, 18-20Gy/4frの高線量率腔内照射 (1例ではさらにAuグレインによる組織内照射を追加) を行った。鼻唇溝皮膚に浸潤した2例には外部照射50-60Gy後に30-40Gy/3-4日の低線量率組織内照射を施行した。1年2ケ月で他癌死 (肺癌) した1例を除くと全例 (7年8ケ月, 7年2ケ月, 2年6ケ月, 4ケ月) とも無病生存であった。重篤な晩期有害事象は認めなかった。T1-2N0鼻前庭扁平上皮癌に対しては, 小線源治療を主体とした放射線治療で高い局所制御率が得られ, 美容の面でも優れていた。鼻前庭に限局した病変には組織内照射と比べてより侵襲が少なく, 外来で治療可能な高線量率腔内照射が適していると思われた。

著者

加藤 孝康 小林 幸夫 石川 智治 宮原 誠

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告オーディオビジュアル複合情報処理(AVM) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.89, pp.31-36, 2000-09-22

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我々は、音楽再生の中で感激の伝達:高度感性情報の再現を目的とした研究開発を行ってきている。研究方法は、モデルを作って演繹的に研究を行なう従来とは逆に、出ている音から逆にたどって、多くの実験的事象を基に未発見の物理要因・特性を探していく帰納的研究方法である。この研究方法に基づき、高度感性情報の再現のためには、精密に波面を再現することと同時に、音像を高忠実に再生することが重要である事が分かりつつある。この必要条件から見ると、従来音響理論で音質向上に良いとされてきたL R独立音源は、例えば、トランスが別々に振動し、波面や音像がぼけるので、高度感性情報再現に本当に良いのか問題があると考えられる。この問題を、心理物理学的に検討した。We are developing an sudio system for the reproduction of the High Order Sensations, and researching the basic of transmitting the deep human impression given by the music. To find unknow physical factors from the reproducting sound, we have adopted the inductive method on the contrary to the deductive method as is common constracting the model and examining. We have found that it is important to reproduce the wave font of sound. For this requirement, we have considered on the power supply. Common sense it is believed that each transformers of Lch and Rch should be separated to obtain a good channel separation. However, we have considered that transformers of L and R may not be separated because the wave font of sound is blurred if transformer vibrate independently. We have examined this problem based on the experiments from the viewpoint of phychophics.

著者

加藤 欣也 加藤 孝幸 岡村 聡 和田 哲

出版者

Japan Society of Engineering Geology

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.227-235, 2008-10-10 (Released:2011-11-04)

参考文献数

25

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クリソタイルを含む蛇紋岩を対象に, 偏光顕微鏡によるモード測定法と粉末X線回折法を用いてクリソタイルの含有量を, 位相差・分散顕微鏡法を用いてアスベストの含有量を計測し, 測定結果の比較, 検討を行った. 一般的な蛇紋岩は, クリソタイルを多く含有するものでも, 試料を粉砕するとクリソタイルが破片状に破砕され, 元々繊維状を示していたクリソタイルがアスベストとしての形態を示さなくなるものが多いことがわかった. したがって, 通常の蛇紋岩を粉砕した際の周辺空気中のアスベスト繊維数濃度は, 作業環境基準値を下回ることが多いものと推定された. しかし, 花崗岩質貫入岩体近傍に位置するアスベスト鉱山のクリソタイルからなる直交繊維脈状蛇紋石は, 粉砕するとアスベストの形態を示し, 作業環境濃度の基準値を上回ることが確認された. 以上のことは, クリソタイルには結晶度の高いものから低いものまで, 種々のものがあることを示唆している. また, 蛇紋岩を粉砕する際に湿潤状態に置きドラフトを用いて吸引すると, アスベストの周辺への飛散量は大きく抑制できた.

著者

上山 剛 吉賀 康裕 土居 正浩 吉田 雅昭 平塚 淳史 福田 昌和 加藤 孝佳 文本 朋子 松崎 益徳 清水 昭彦

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.44, no.SUPPL.3, pp.S3_88-S3_95, 2012 (Released:2013-09-25)

参考文献数

5

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症例は54歳,女性.発作性上室性頻拍に対して心臓電気生理学的検査を施行した.逆伝導の最早期心房興奮部位は左側後壁であり,減衰特性は認めなかった.再現的な頻拍の誘発・停止が可能であり,正方向性房室回帰性頻拍と診断した.経大動脈的逆行アプローチにて施行したアブレーションでは離断に難渋し再伝導を繰り返した.14回目のアブレーションにより副伝導路は通電開始直後に離断され,以後の再伝導は認めなかった.イソプロテレノール負荷による再伝導も認めず,最終離断から60分以上経過した時点でATPによる評価を行った.ATP10mg急速静注により房室結節を介する逆伝導のブロック後に副伝導路を介する室房伝導の一過性出現を認めた.副伝導路の出現はATP投与時のみに認めるため,アブレーション困難と判断し,追加通電は施行せずに初回セッションを終了した.逆行性副伝導路は約1カ月後にインセサント型頻拍となって再発した.再セッションは経中隔弁上アプローチで行い副伝導路の恒久離断に成功した.

著者

加藤 孝

出版者

東北学院大学東北文化研究所

雑誌

東北学院大学東北文化研究所紀要 (ISSN:03854116)

巻号頁・発行日

no.11, pp.p1-9, 1980-03

著者

清水 祥子 加藤 孝和 飯田 みゆき 芦原 貴司

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.14-25, 2022-03-04 (Released:2022-03-17)

参考文献数

16

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症例は83歳男性,高血圧症,脂肪肝で通院.初診時は53歳.30年間にわたる心電図経過の中で,5種類のQRS波形を呈した間欠性完全右脚ブロック,間欠性軸右方シフトを呈した.71歳時には洞調律で完全右脚ブロック型,QRS軸は+15°〔C15〕であったが,74歳時には洞調律で完全右脚ブロック型のまま,QRS軸が+60°と右方にシフトした〔C60〕.76歳時に心房細動が初発したが,〔C60〕は不変であった.78歳時,先行RR間隔が1.01秒以上では間欠性ながら〔C15〕に戻った.79歳時には,先行RR間隔が0.98秒以上では間欠性に不完全右脚ブロック型を呈したが,QRS軸は+60°〔I60〕のまま不変であった.80歳時には,〔C60〕,〔C15〕,不完全右脚ブロック型でQRS軸+15°〔I15〕の3種類のQRS波形を認め,83歳時には〔I60〕に加え,さらに先行RR 間隔が0.44~0.48秒と極端に短い状況では,QRS幅0.08秒でQRS軸+70°の過常期伝導と考えられる正常QRS波形〔N70〕を認めた.このように,QRS波形が右脚ブロック型のままでQRS幅とQRS軸のそれぞれが異なる臨界先行RR間隔で変化する現象は,右脚の伝導障害のみでは説明困難であり,ヒス束内縦解離によるtriple pathwayを想定することにより,はじめて説明可能と考えられた.

著者

横本 広章 加藤 孝男 清水 逸平 蓮池 健一 大朏 俊弥 宮野 真由子 斉藤 主税 石田 利博 板垣 広務 大野 秀樹

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.65-68, 2012

参考文献数

5

被引用文献数

1

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地上デジタル放送用送信機で使用されている信号はOFDM信号であるため、PAPRが大きくバックオフを取る必要があり、送信機の電力効率は12.5%程度にとどまっていた。今回、ドハティ回路をPAの終段増幅回路に採用し、さらに、電力効率の高いGaN HEMTを用いることでPAの電力効率を30%以上に向上させた。また、ドハティ回路に最適な新たな歪補償技術を駆使した励振器を用いることで、性能を確保しつつ電力効率20%以上の地上デジタル放送用送信機を開発した。

著者

崔 埈豪 日比 貴之 古野 晃久 川口 雅弘 加藤 孝久

出版者

一般社団法人 日本トライボロジー学会

雑誌

トライボロジスト (ISSN:09151168)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.228-235, 2017-03-15 (Released:2017-03-16)

参考文献数

21

被引用文献数

5

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In our previous study, microstructure and mechanical properties of diamond-like carbon (DLC) films prepared by plasma based ion implantation and deposition using toluene (C7H8) as a source gas were investigated. It was reported that G-peak full width at half maximum [FWHM(G)] shows a maximum value at a G-peak position of around 1540 cm-1, indicating structural changes of DLC films; polymer-like (PLC) to diamond-like carbon (DLC) structure in lower wavenumbers than 1540 cm-1 and diamond-like to graphite-like carbon (GLC) structure in higher wavenumbers than 1540 cm-1. Further, two linear relationship between mechanical properties and FWHM(G) were observed depending on the microstructure of DLC films. In this study, we report the dependence of source gases, methane (CH4), acetylene (C2H2) and toluene, on the microstructure of DLC films, and the correlation between microstructure and mechanical properties of DLC films. It was found that FWHM(G) shows a maximum at a G-peak position of around 1540 cm-1 regardless of source gases. Furthermore, there exists a linear relationship between PL background component and hydrogen content of the films, that is, hydrogen content can be estimated by a simple equation regardless of source gases. The correlation of hardness with FWHM(G) of DLC films prepared using CH4 and C2H2 gas shows good agreement with the correlation line of DLC-GLC provided in the case of C7H8.

著者

加藤 孝明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.429-432, 2012-07-01 (Released:2013-02-23)

参考文献数

3

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2012年1月大手新聞社は科学的知見をもとに「マグニチュード (M) 7級の首都直下地震が今後4年以内に約70%の確率で発生する」と報道した. その後追随したマスコミは, 「東京湾北部地震」を「首都直下地震」として取り扱って報道した. 明らかな誤解である. ここでいう「首都直下地震」は, 首都圏のどこかで起こる直下型地震のことをいう. 一般に直下地震の強震範囲は限定され, 首都圏全体が強震するわけではない. したがって, ある場所から十分に遠くで地震が起こっても被害は生じない. 4年で70%の発生確率の地震は, そういう地震をすべて含んだものである. 「東京湾北部地震」の発生確率ではないし, ある特定の場所が強震する確率ではない. 今回の一連の報道は, 一見, 社会全体として防災意識を高め, 防災対策の推進に寄与したと言えそうだが, その一方で, 負の側面がある. 科学的な知識が正しく社会に伝わっていない. 対策推進に寄与したことは免責にならない. 科学的に正しい知識をもって防災意識を啓発し, 同時に防災対策を推進できる状況をつくることが本来の状況である. 本稿では, 1月23日報道の情報ソースのいう確率とその後の報道の確率の違いが異なることを解説した上で, 「M7級首都直下地震の発生確率」と「首都圏内のある特定の場所 (或いは, 地域) がM7級首都直下地震によって強震する確率」との関係を示し, 地震の発生確率の適切な提示の仕方について論考する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

竹島 伸生 小林 章雄 田中 喜代次 新畑 茂充 渡辺 丈真 鷲見 勝博 鈴木 雅裕 小村 堯 宮原 満男 上田 一博 加藤 孝之

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.197-207, 1989-10-01 (Released:2010-09-30)

参考文献数

33

被引用文献数

3 1

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本研究は, 中高年ランナーに対して自転車エルゴメーター作業を負荷することにより, LTおよびall-out時でのVo2, HR, SBP, DBPを測定し, これらの加齢変化やトレーニング内容などとの関係について検討した.その結果は, 次のように要約できる.1.身長, 体重, %fat, 体格指数は, 年代間で有意な差は認められず, すべての年代のランナーは類似の痩身体型であった.週当りの走行距離時間, 頻度などは個人差が大きいが, 平均値でみると年代間に有意な差は認められなかった.ランナーとしての経験年数も年代間に有意な差は認めちれなかった.しかし, 加齢に伴い走パフォーマンスは著明に低下した.2.年齢とVo2@LTとの間には有意な相関 (r=-0.686) がみられた.しかし, %Vo2max@LTは, 各年代でほぼ同値であり, 年齢との間に一定の関係は認められなかった.3.年齢とHR@LTとの間には有意な相関がみられたが, %HRmax@LTは%Vo2max@LTと同様に年齢とは無関係であった.4.SBP@LT, DBP@LTについては年代間に有意な差は認められず, 年齢との関係は明らかでなかった.5.加齢による変化は, Vo2@LT (0.5ml/kg/min/yr) よりもVo2max (0.7ml/kg/min/yr) の方が大きかった.6.Vo2maxの加齢による変化は, 既報の一般人やランナーと比べて大きかった.しかし, 各年代でのVo2maxは, 一般人に比べ平均で50~60%高く, 例えば70歳代ランナーのVo2maxは一般人の40歳代に相当した.7.Vo2maxとトレーニングの経験年数との間には有意な関係はみられなかったが, ランナーとしてのトレーニング開始年齢とVo2maxとの間には, 有意な相関が認められた.8.HRmaxは, Vo2maxと同様に加齢による低下を示し, 同性同年代の一般人と比べて有意差はみられなかった.9.推定HRmaxと実測したHRmaxとの間には, 有意な相関 (r=0.600) がみられたものの, 個人差が大きく±10拍/分以上の誤差を生じた者が約32%いた.10.SBPmax, DBPmaxは, 年代間で有意な差はみられず, 中高年ランナーにおいては年齢と血圧の関係は明らかでなかった.

著者

金 池潤 金 栽滸 加藤 孝明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.829-835, 2019-07-01 (Released:2019-07-31)

参考文献数

18

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本研究は,韓国史上最大の被害規模を記録した浦項地震における応急仮設住宅の供給について振り返り,日本と韓国での事例を比較して,今後の改善の方向性を模索することを目的としている.浦項地震における応急仮設住宅の特徴は,被災者の所有地で設置する自己敷地仮設住宅・仮設店舗併用住宅・一戸当たり屋外空間の一定規模が確保できる団地型仮設住宅・団地内管理事務所の設置などがある.日本と韓国における応急仮設住宅の事例を供給思想・供給類型・提供までの期間,建設コストなどの観点から比較分析を行った.

著者

金 栽滸 金 池潤 永島 佑樹 加藤 孝明

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

no.58, pp.1319-1324, 2018-10

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<p>An earthquake occurred in Pohang City, on Nov. 15, 2017. The Pohang earthquake was the first major disaster in South Korea, resulting in a devastating earthquake. Therefore, the situation of disaster response systems and evacuation was analyzed mainly by the three perspectives on disaster response systems, organizations and operations.<br>Analyzing the response system for dealing with earthquakes and the establishment of evacuation shelters in Korea reveals that: ①in terms of institutional characteristics, this earthquake resulted in the recognition of the need for systematic earthquake disaster prevention policies and initiated the creation of institutional frameworks. ②in terms of disaster response characteristics, the administration prioritized and responded to the needs of the refugees in this earthquake. ③in terms of local community response characteristics, a system of self-help, assistance and public assistance, which utilizes the resources of local communities and supports the autonomy of the community was observed.</p>