出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.464, pp.62-63, 2009-01-23

2010年3月の開港を目指して整備中の百里飛行場(茨城空港)は、コストを徹底的に抑えた。国内線就航の目途が立たないなか、設計変更して日本初の格安航空対応ターミナルを整備。事業費に見合ったサービスを提供する。搭乗橋をなくしてコスト削減 茨城空港は、首都圏の空港の利用者急増に対応する目的で整備が決まった。国は乗降客数を年間80万人と見込む。
著者
高安 厚思
出版者
日経BP社
雑誌
日経systems (ISSN:18811620)
巻号頁・発行日
no.261, pp.26-29, 2015-01

2014年10月28日、HTMLの第5版に当たるHTML5が、Web技術の標準化団体W3Cの「勧告」となった。これは仕様が確定したことを意味する。今回勧告となったのは基本仕様を定めた部分だが、最新のWebブラウザーでは周辺仕様も含めたHTML5対応が進んでいる。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス = Nikkei electronics : sources of innovation (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1199, pp.74-81, 2019-01

日経 xTECHは米Magic Leap(マジックリープ)のMR(Mixed Reality)用ヘッドマウントディスプレー「Magic Leap One」を分解した。同製品の特徴は、着用者の目の状態に応じて映像の表示を変えて自然に見せる光学技術を、世界で初めて搭載したこと。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1616, pp.52-59, 2011-11-14

8月中旬。米カリフォルニア州の「ディズニーランド・リゾート」に隣接するアナハイム・コンベンションセンターの周辺は、街全体が「D23」という言葉で埋め尽くされた。 D23とは、ザ・ウォルト・ディズニー(以下ディズニー)が運営する、ディズニーの公式ファンクラブの名称だ。「D」は「ディズニー」の頭文字。「23」は1923年、ウォルト・ディズニーが創業した年を表している。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1431, pp.32-37, 2008-03-03

「持ち株会社体制でなければ、協和発酵や豪ナショナルフーズの買収はあそこまで迅速にはできなかった」。加藤壹康キリンホールディングス社長はきっぱりと言い切る。「カンパニー制の時とはスピードがまるで違う。担当者もなんとしてもやり通すんだという気概にも満ちている」。 キリンは2007年7月に持ち株会社体制に移行。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ものづくり (ISSN:13492772)
巻号頁・発行日
no.772, pp.22-24, 2019-01

宇宙航空研究開発機構(JAXA)は2018年12月13日、小惑星探査機「はやぶさ2」が成し遂げた世界初の観測結果に関して会見した。はやぶさ2本体から9月21日に分離し、小惑星リュウグウ表面に降下・着陸させたkg級サイズの超小型探査ロボット2機で、小惑星表面を移動し…
著者
白井 良
出版者
日経BP社
雑誌
日経systems (ISSN:18811620)
巻号頁・発行日
no.259, pp.42-49, 2014-11

位置情報をマーケティングに活用する事例として、福岡ソフトバンクホークス、イタリアンレストランのトラットリア・トリニータ(トリニティが運営)、JCBの3社の事例を紹介しよう。 福岡ソフトバンクホークスはiBeaconを使い、球場のビール売り子の販促システ…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア : 医療・介護の経営情報 (ISSN:18815707)
巻号頁・発行日
no.277, pp.75-78, 2012-11

東武野田線愛宕駅から歩いて5分、戸建て住宅の間に地上4階建ての研究所のような建物が見えてくる。今年8月半ばに建て替えオープンした「キッコーマン総合病院」である。建物壁面には、しょう油の容器で見慣れたロゴマーク。千葉県野田市を発祥の地とする食品メーカー、キッコーマンが経営する。 敷地は、旧病院に隣接する社宅・研修施設の跡地。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1530, pp.26-31, 2010-03-01

上海から車で2時間。日系企業も数多く進出する無錫市を行くと、突如、2つの真っ黒な巨大太陽電池パネルが視界に飛び込んでくる。わずか9年で、世界有数の太陽電池メーカーに成長したサンテック・パワーの本社だ。 「2010年中に生産能力を、世界最大の1.4ギガワット(ギガは10億)まで高めます。
著者
池上 俊也
出版者
日経BP社
雑誌
日経systems (ISSN:18811620)
巻号頁・発行日
no.228, pp.62-67, 2012-04

「とにかく慎重に選ぶことを考えた」―。就職・転職・進学情報の提供などを手掛けるマイナビの薄井照丈氏(システム統括本部 業務システム統括部 部長)は、昨年末に導入したBI(Business Intelligence)ソフトの選定作業をこう振り返る。候補となるBIソフトの種類は多く、どれを選べばよいか分からない。製品選定に失敗すれば、導入後の効果にも影響が出る。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1452, pp.6-9, 2008-08-04

その正体は、ローン返済に行き詰まった借り手が郵送してくる自宅の鍵。「お手上げ」の意を込めて郵送してくる封筒の中でジャラジャラと鳴る鍵の束が、ベルを連想させることから、こう呼ばれるようになった。今、米カリフォルニア州の多くの銀行で、季節外れのジングルベルが鳴り響いている。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1163, pp.110-113, 2002-10-21

「スーツしか似合わないと思っていた創業家の若旦那が、ナッパ服に着替えて毎日のように工場に現れる。だから現場だって、本気になったんだよ」 スタンレー電気社長の北野隆典(46歳)は、この9月までの6年強で124回、工場に足を運んだ。
著者
酒井 耕一 小平 和良
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1247, pp.30-43, 2004-06-21

注 : 東証1部上場企業の2003年10月〜2004年3月の決算期末(中間決算を含む)と2001年10月〜2002年3月の決算期末を比較。2年前は各銀行が上位10位までの大株主に入っていたが、今年はそこから銀行の名前がなくなった企業を対象とした出所 : NEEDS-FinancialQUEST、『日経会社情報2004年夏号』を基に本誌作成。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1698, pp.58-61, 2013-07-08

警察庁によると、不正送金による今年の被害総額は、6月10日時点で既に昨年1年間を上回る約1億2300万円に達した。「MITB攻撃も相当数含まれる」(セキュリティー業界関係者)とされ、各銀行は対策に追われている。 MITB攻撃について説明する前に、ネットバンクを…
著者
佐藤 隆良
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.1072, pp.72-74, 2016-05-26

2016年5月期マイナス金利政策もむなしく、建築市場を左右する景気がさえない。背景に円高、地震、増税といった懸念があるからだ。2017年4月に増税が実施された場合と延期された場合の住宅需要などを予測してみた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1847, pp.34-37, 2016-06-27

そこで2008年末以降、NICEと英国民保健サービス(NHS)は、医薬品を誰もが利用しやすくするために様々な救済措置を講じた。条件付きで判断基準を緩和したり、NICEが推奨できないと判断した薬でも、企業が薬剤費を一部、国に代わって負担することを条件に給付の対…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア : 医療・介護の経営情報 (ISSN:18815707)
巻号頁・発行日
no.302, pp.38-40, 2014-12

消費税率10%への引き上げを2017年4月に延期した上で、安倍晋三首相の経済政策「アベノミクス」の信を問う衆議院議員総選挙が、12月14日に投開票を迎える。「増収分を財源に、人材確保のため介護職員処遇改善加算を拡充。一方、基本報酬の引き下げなど…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1847, pp.40-43, 2016-06-27

市内唯一の病院、夕張市立総合病院が規模を171床から19床まで縮小、夕張市立診療所になったのだ。外科や産科、小児科などがなくなり、人工透析もできなくなった。総合病院としての機能は失われたのだ。
著者
佐藤 泉
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー = Nikkei ecology (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.208, pp.40-42, 2016-10

来年の通常国会提出に向けて、環境省は土壌汚染対策法改正の議論を進めている。土壌汚染リスクに応じた対策を求めるような制度にする必要がある。佐藤 泉/弁護士 土壌汚染対策法は、2010年4月の改正法施行から5年以上が経過し、見直しの時期を迎えている。
著者
尾島 俊雄
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.1115, pp.78-81, 2018-03-08

博士課程の1年目に、井上先生が担当することになったのが、「国立代々木競技場(国立屋内総合競技場)」の設備設計です〔写真2、3〕。丹下(健三・当時東京大学教授)、構造の坪井(善勝・当時東京大学生産技術研究所教授)、設備の井上という3人が組みまし…