著者

茂木 虎雄

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.121-138, 1987

著者

Schwentker Wolfgang

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.107-127, 1991

著者

五十嵐 暁郎

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.155-217, 1983-01-30

著者

大竹 秀和

出版者

立教大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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【研究の目的】正課外教育(①正課外教育プログラム、②クラブ・サークル支援、③ボランティア活動支援、④インターンシップ、⑤地域を意識した取組)は、各大学で積極的に実施されており、①の正課外教育プログラムについては、職員の運営への関わりや参画度合いが高いことが、先行研究より明らかになっている。しかし、②クラブ・サークル支援~⑤地域を意識した取組に関する先行研究は限られており、正課外教育において職員が担っている役割は明らかとなっていない。学士課程教育において正課教育と同様に重要な役割を担う正課外教育の各取組で、職員の役割を明らかにすることは、学士課程教育の質向上、教職協働の促進、正課外教育に関わる職員に求められる能力を検討し、能力開発を進めていく上で必要である。そこで本研究では、各大学で実施されている正課外教育において、職員が担っている役割を明らかにすることを目的として研究を実施した。【研究の方法】全国の国公私立大学775校の正課外教育を担う部署(学生支援担当部署等)を対象に、質問紙によるアンケート調査を行うとともに、特徴的な2大学に対してヒアリング調査を実施した。【研究成果】本調査の有効回答数は319校であり、回答率は41.2%であった。調査の結果、正課外教育を実施していると回答した303大学において、特に④インターンシップについては、職員が中心的な役割を担うと回答した大学が41.6%、教員と職員が協働し同程度の役割を担うと回答した大学が32.2%と高い割合を示した。その他の正課外教育の取組においても、職員が中心的な役割もしくは教員と同程度の役割を担うと回答した大学が60%を超え、正課外教育における職員の役割の重要度が高いことが明らかとなった。ヒアリング調査においては、職員がどの範囲まで正課外教育に関わるか、正課外教育を学士課程教育の中でどのように位置づけるか、危機管理体制の構築などについて課題を抱えていることが挙げられた。

著者

老川 慶喜

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.49-62, 2011-03-20

著者

岩本 裕子

出版者

立教大学

雑誌

立教アメリカン・スタディーズ (ISSN:13464825)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.7-32, 2003-03-31

著者

川崎 志帆

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.43-67, 2010-03-20

著者

川崎 志帆

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.177-200, 2007-01-10

著者

関口 真理

出版者

立教大学

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.152-166, 1999-10-30

著者

島田 雄次郎

出版者

立教大学

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.28-56, 1944-10

著者

丸山 浩明 宮岡 邦任 仁平 尊明 吉田 圭一郎 山下 亜紀郎 ドナシメント アンソニー

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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アマゾンに建設された代表的な日本人移住地であるマウエスの日系人農場をおもな事例として、氾濫原(ヴァルゼア)と台地(テラフィルメ)という異質な生態空間を巧みに利用した、低投入持続型農業(LISA)を基幹とする住民の複合的な生活様式を明らかにした。事例農場は、ヴァルゼアとテラフィルメの両方に牧場を所有し、船で牛を移牧して周年経営を実現している。一定期間浸水する前者は乾季、浸水しない後者は雨季の放牧地である。テラフィルメ林は、焼畑農業や狩猟採集の場でもある。また、船を使った行商は現金収入を得る重要な農外就業であった。河川環境を利用した複合経営は、アマゾンでの生活の持続性や安定性の基盤となってきた。

著者

高橋 秀

出版者

立教大学

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.127-148, 1990-02

著者

井野邊 茂雄

出版者

立教大学

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.1, no.5, pp.425-438, 1929-02

著者

実松 克義

出版者

立教大学

雑誌

ことば・文化・コミュニケーション : 異文化コミュニケーション学部紀要 (ISSN:18838197)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.69-101, 2012

著者

小林 憲太郎

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.410-355(31-86), 2010-03-31

著者

鵜澤 剛

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

no.80, pp.246-279, 2010

著者

北岡 伸一

出版者

立教大学

雑誌

立教法学 (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.130-154, 1983-01-30

著者

梅原 弘光 永井 博子 BALLESCAS C. BAUTISTA G.M 早瀬 晋三 永野 善子

出版者

立教大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1996

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本研究では、労働力移動には通常の農村-都市間移動の外に、山地などフロンティア向けの移動が大規模に存在し、それが森林資源などの環境後退につながっているとの仮説に立ち、その実態の把握とそこでの住民の生存戦略の確認に努めてきた。その結果、以下に列挙するような事実が確認された。1.フィリピンの森林面積は、ここ20〜30年の間に急激に後退したが、その跡地ではすでに夥しい数の住民が生活していること。2.これら住民の多くは、かつて低地に住んでいたということであるから、低地農村から山地向けの労働力移動はかなり広範に存在するとみて間違いないこと。3.こうした住民の多くは、伐採跡地で生存のための焼畑農業を始めるが、やがて商品作物が入ってきて集約栽培が繰り返されたため森林の回復はなく、むしろ草地の拡大が進行していること。4.森林の後退は、一般には人口圧力、労働力移動、入植などの必然的結果と考えられてきたが、原因はむしろ政府の農業入植政策、森林開発政策、累積債務返済のための商業伐採の促進、伐採権の積極的付与と伐採企業による公有地の囲い込み、林道建設、伐採のための労働力吸収などが大勢の住民の山地移住を促進していること。5.低地住民をして山地移住を決意させたのは、近代的所有権制度による伝統的所有権剥奪、地主による小作人追放、「緑の革命」後の農業商業化の進展、工業団地建設のための農地転用などであった。

著者

小林 純

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.75-97, 2012-01-20

著者

木下 順

出版者

立教大学

雑誌

立教経済学研究 (ISSN:00355356)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.213-238, 2012-01-20