著者

三上 俊治

出版者

丸善プラネット

雑誌

放送学研究 (ISSN:04395980)

巻号頁・発行日

no.38, pp.p101-118, 1988

被引用文献数

2

著者

吉見 俊哉 水越 伸 若林 幹夫 三上 俊治

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.325-326, 1991-04-30 (Released:2017-10-06)

著者

小笠原 盛浩 木村 忠正 石井 健一 遠藤 薫 橋元 良明 三上 俊治

出版者

東京大学大学院情報学環

雑誌

東京大学大学院情報学環情報学研究. 調査研究編 = Research survey reports in information studies. Interfaculty initiative in information studies, the University of Tokyo (ISSN:1880702X)

巻号頁・発行日

no.36, pp.376-434, 2020-03-31

著者

三上 俊治 ミカミ シュンジ Shunji MIKAMI

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.5-27, 2001-03

著者

三上 俊治 橋元 良明 箕浦 康子 吉井 博明 八ッ橋 武明 柏倉 康夫 遠藤 薫

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、多チャンネル状況における地域情報メディアの利用実態を探るために、鳥取県米子市において、中海ケーブルテレビの視聴可能地域をエリアとして、テレビ、新聞、多チャンネルケーブルテレビ、インターネットの利用状況、地域情報の情報源、地域住民の情報発信手段としてのケーブルテレビの役割について、テレビ局での聞き取り調査、パブリックアクセスチャンネル(PAC)参加者へのグループインタビュー、米子市民へのアンケート調査を実施した。具体的には、米子市在住の20〜69歳男女819名を対象とする社会調査を実施した他、携帯電話、携帯メール利用者計約10名を対象として、特定の1週間の通話内容とメール内容を記録してもらい、これを起こしたスクリプトを使って会話分析を行った。社会調査の結果、次のような知見が得られた。(1)テレビとインターネットに関する利用と満足の構造は類似しており、ある程度の相互代替性、補完性がみられる。(2)ケーブルテレビの加入動機は、多チャンネル化と専門チャンネル視聴が大きく、多チャンネル化ニーズが強いことを示している。(3)中海テレビの地域チャンネルは比較的よくみられており、なかでも災害情報、選挙速報、お祭りなどのイベント情報へのニーズが高いことがわかった。(4)パブリックアクセスチャンネルの視聴率は低いが、ケーブルテレビの番組取材を受けた経験のある人が多く、これがケーブルテレビの地域的機能に貢献していることがわかった。携帯メールの会話内容を分析した結果、感情表現として絵文字や特殊記号が多用されていること、全体として文章が簡潔で短く、くだけた会話調であること、移動しながら、きわめて短時間に多くのメッセージが交換されていることなどの特徴が再確認された他、音声通話との使い分けの実態などが明らかになった。

著者

大畑 祐嗣 三上 俊治

出版者

東京大学

雑誌

東京大学新聞研究所紀要 (ISSN:05638070)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.31-97, 1986

著者

三上 俊治

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.35, pp.74-91, 292-291, 1986-04-30

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The theory of mass society was born in the nineteenth century in Europe and developed as a critical theory on modern industrialized society from a macroscopic viewpoint. The historical development of the theory can be devided into the following six phases : (1) "aristocratic" theories in the nineteenth century, (2) "democratic" criticism towards the totalitarian state in Germany and Italy after World War I, (3) critical theories on post World War II American society, (4) theoretical debate on the nature of "Mass Society" in 1950's Japan, (5) decline of the "Mass Society" theory and the rise of other new theories such as theories of the Post-Industrial Society, and (6) revival of the theories of "Mass Society" in 1980's Japan. Recent discussions on "Mass Society" can be viewed from two approaches. One is the theory of "the new middle mass" by Y.Murakami, and the other is the theory on "consumption culture" asserted by marketing practioners. According to Murakami, social class or stratification has become unstructured and the value system has changed drastically along with the rapid economic growth in the 1960's. This has resulted in the dominance of a "new middle mass" whose political attitude is generally conservative. Murakami's discussion neglects the manipulative aspect of media use and as a result shows a conservative bias. Proponents of the consumption culture approach focus on the rise of a new generation which prefers sensitivity to reason and tends to express themselves through differentiated lifestyles, resulting in diverse consuming behavior. Their discussion pays little attention to the negative aspects of consumption culture. Although these new "mass society" theories overestimate the structural change in contemporary matured mass society and underestimate the influence of mass media, we should learn much from them, because they might provide the basis for constructing the macroscopic structural model which explains the impact of media upon individuals and society.

著者

三上 俊治

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.35, pp.92-101, 1986-04-30

著者

吉井 博明 松田 美佐 羽渕 一代 土橋 臣吾 石井 健一 辻 泉 三上 俊治

出版者

東京経済大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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日韓台の携帯電話及びインターネットの利用実態を調査した結果、日韓台ともにほぼ同じ頃に急速に普及したという点では同じであるが、その利用形態には大きな違いがみられることを実証することができた。また、これらの通信メディアの使い分けは、各国・地域のコミュニケーション文化を色濃く反映する「通信文化」と呼ぶべきものが存在し、それに強く規定されていることがわかった。たとえば、韓国では、携帯電話を通話に使うことが非常に多く、日本では通話よりメールがよく使われている。この背景には、親しい人への連絡手段の選択に際して、相手が置かれている状況への配慮をどの程度すべきかというコミュニケーション文化の違いがある。韓国の場合は、「ウリ」と呼ばれる親しい集団の間では、遠慮をすることがあってはならないという文化があり、通信手段の選択に関しても遠慮しないことが求められ、その結果、リッチネスが高いメディアである、通話が積極的に使われる。これに対して日本では、親しい人への連絡に際しても、相手への配慮を欠いてはいけないとする「抑制」のコミュニケーション文化があり、このためメールが多用されるのである。また、日台の携帯電話利用の比較をしてみると、もっとも大きな違いは、利用の効用として「家族とのコミュニケーションが増えた」ことをあげる人の割合が日本では少ないのに対して、台湾では非常に多いことがあげられる。携帯電話利用がその社会でもっとも親しい集団の凝集力を強化する働きがあるという点では共通しているが、それがどの集団化ということになると、台湾では家族であり、日本ではふだんよく会う友人集団、韓国では「ウリ」という仲間集団ということになるのである。以上述べたように、日韓台の比較調査により、それぞれの国や地域に固有な通信文化が存在し、それが携帯電話を含む通信メディアの使い分けを規定していることがわかった。