著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 = Acta humanistica et scientifica Universitatis Sangio Kyotiensis (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
no.48, pp.255-280, 2015-03

本稿は昭和期に活躍した沖縄研究者である金城朝永を取り上げ,金城が唱えた「琉球学」の構想について考察した。これまで金城に焦点をあてた研究は数が少なく,その数少ない研究は「沖縄学」と金城の研究との関連を明らかにしたものである。しかも研究成果は主に1970 年代に出されているので,沖縄返還(1972 年)という歴史的背景に大きな影響を受けている。つまりこの歴史的背景によって金城の琉球学を見直そうとするものであったが,琉球学は消えてしまう。琉球学がなぜ消えてしまったのかは明らかではない。本稿は金城の研究業績の再評価をして,琉球学がなぜ消えてしまったのかいう問題について考察した。 金城は夭逝したこともあり,琉球学を体系化することはできなかった。体系的な研究成果も残していないので,琉球学は消えゆく運命にあったといえる。しかし言語,民俗,文学,歴史など広い分野にわたって多彩な研究活動をみせ,体系化の方向性はもっていた。これは今日における沖縄学がもっている排他的傾向とは異質のものであったといえる。もし琉球学という言葉に,積極的な意味を付与して考えるとすれば,伊波普猷に代表される沖縄学の系譜において,金城は言語学,歴史学,文学,民俗学など多様な分野にわたる研究を総合することを試みた唯一人の後継者であったといえる。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 = Acta humanistica et scientifica Universitatis Sangio Kyotiensis (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
no.48, pp.255-280, 2015-03

本稿は昭和期に活躍した沖縄研究者である金城朝永を取り上げ,金城が唱えた「琉球学」の構想について考察した。これまで金城に焦点をあてた研究は数が少なく,その数少ない研究は「沖縄学」と金城の研究との関連を明らかにしたものである。しかも研究成果は主に1970年代に出されているので,沖縄返還(1972年)という歴史的背景に大きな影響を受けている。つまりこの歴史的背景によって金城の琉球学を見直そうとするものであったが,琉球学は消えてしまう。琉球学がなぜ消えてしまったのかは明らかではない。本稿は金城の研究業績の再評価をして,琉球学がなぜ消えてしまったのかいう問題について考察した。 金城は夭逝したこともあり,琉球学を体系化することはできなかった。体系的な研究成果も残していないので,琉球学は消えゆく運命にあったといえる。しかし言語,民俗,文学,歴史など広い分野にわたって多彩な研究活動をみせ,体系化の方向性はもっていた。これは今日における沖縄学がもっている排他的傾向とは異質のものであったといえる。もし琉球学という言葉に,積極的な意味を付与して考えるとすれば,伊波普猷に代表される沖縄学の系譜において,金城は言語学,歴史学,文学,民俗学など多様な分野にわたる研究を総合することを試みた唯一人の後継者であったといえる。1 はじめに2 伊波普猷の影響3 琉球語と民俗学4 沖縄学と琉球学5 結びにかえて―沖縄学の可能性
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学日本文化研究所
雑誌
京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.298-260, 2022-03-31

わが国では明治期以降、近代的な金融制度が整備されていった。その中で庶民金融は多様な展開を遂げた。しかし、庶民金融に対して公的機関が十分に機能していなかったので、多くの問題を抱えた。本稿は庶民金融のなかで大きな役割を果たした「無尽講」を取り上げ、その展開過程を考察した。無尽講は明治期以前から庶民の間で広範に広がっていた。とくに相互扶助を具現化したものとして知られている。無尽講は近代社会において商品経済の浸透や経済変動の影響を受けた。その過程で、会社形態に移行したものもあったが、現在は無尽講という名称はほぼ消えてしまった。多くの先行研究では無尽講や庶民金融にふれているものの、それらが経済に果たした役割にはあまり言及されていない。さらに相互扶助という精神が、経済に生かされたかどうかはあまり触れられていない。現在、マイクロファイナンスが注目されている。とくに、経済格差が広がるなかで、小口金融が貧困を緩和できるかどうかに注目が集まっている。一方、東アジアには多くの相互扶助組織が機能している。まさにこれらは無尽講にあたるものであり、本稿は、経済格差などの現在の経済問題の改善に何らかの寄与することをめざしている。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.69-101, 2019-03-30

宮沢賢治(1896–1933)は農村活動と信仰に根ざした創作活動を行ない,多くの詩や童話を残した。賢治を対象とする数多くの研究業績は,主に作品を通して芸術と宗教について語られている。それと同時に,賢治の履歴や活動から,農業実践や農村活動にも焦点があてられている。農業に関心をもった知識人は数多くいるが,高等教育機関で農学を学び,農業を実践した知識人は賢治だけであった。しかし,賢治の作品と農業との関係は十分に解明されていない。 本稿は,賢治の作品を通して,賢治が当時の農業や農村をどのようにとらえたのかを考察した。賢治の作品は,自然科学の用語が多く使用されていた。さらに人間が主役となる小説は全く書かれていなかった。物語は自然を対象としたものが多く,そこで描かれる人間もまた動植物の装いを帯びていた。この点で賢治の作品には,農業が色濃く反映されていた。本稿では,著名な詩「雨ニモマケズ」の一節をめぐる解釈に基づいて,「農学の有効性」,「農村問題とその対策」,「農村社会での疎外感」の順に考察した。 賢治の農村活動はほとんど成果を残さなかった。活動はうまくいかなかったために,賢治の悩みや挫折は大きなものであった。しかし,それこそが賢治を創作や信仰へと駆り立てる原動力となった。言い換えると,科学技術に代表される近代性と,血縁や地縁に代表される伝統との葛藤が,賢治の作品を生み出す大きな要因となったといえる。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学日本文化研究所
雑誌
京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.308-268, 2021-03-31

常食と菓子の区別は明確なものではない。和菓子は日常生活における常食という側面ももっていたからである。常食と菓子とを区別しようとすれば、生産者と消費者の認識の違いに依拠しなければならない。したがって、和菓子の歴史を明らかにしようとする場合、菓子自体の展開よりも、菓子屋の変遷を明らかにしなければならない。和菓子に関する先行研究では、和菓子の成り立ちや京菓子の特徴が詳細に考察された。歴史的な史料に基づいて実証的な研究が行なわれてきた。しかしながら、菓子屋とその歴史的背景との関連を記述した研究成果は少ない。本稿では、和菓子の成立過程とともに、和菓子と菓子屋との関係を明らかにした。歴史的には、菓子は西欧や中国から日本に伝来した後に、和菓子として独特の発展を遂げた。明治期になって洋菓子が普及し、「和菓子」という言葉が生まれ、洋菓子と和菓子が区別された。しかし、実際は和洋折衷菓子も多く、菓子も多くの食物と同様、文化的な融合化が進んだ。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.85-122, 2013-03

津田仙(1837-1908)は、明治期においてキリスト教と深い関わりをもった農学者である。その事績は多方面にわたり、農産物の栽培・販売・輸入を手がけ、「学農社」を創設して、農業書籍や『農業雑誌』などの出版事業をはじめ、多くの農業活動を行なっている。その一方でキリスト教との関わりも深く、キリスト教精神に基づく学校の設立に関係している。 これまでの研究では、津田の農学者としての側面とキリスト教徒としての側面が、どのように結びついているのかという点は、あまり説明されてこなかった。本稿は津田の啓蒙活動を通して、農業とキリスト教の結びつきを明らかにした。 津田は農業改良や農業教育の実践、さらに盲唖教育や女子教育をはじめとする学校教育への理解と協力など、多方面の活動を行なっているが、それらはすべて伝統と偏見を打破する啓蒙活動であったといえる。しかもその啓蒙活動は国家や政府の支援に依らない「民間」活動であった。津田の農業における 啓蒙活動は、官僚化に対する抵抗という側面をもっていた。津田にとって国家や政府の支援に代わるも のがキリスト教(プロテスタント)であり、それが官僚化への抵抗と結びついた。 津田の場合、農業の科学的根拠やキリスト教の教理に関する造詣は深いものではない。しかし津田は啓蒙を重視しているので、難しい学術的な原理をできるだけ平易に説明し、簡明な言語によって農民に 知識を伝え、農山漁村の振興の助けとなることを重視する。津田がめざすのは、農民が自立して、営利的ないし合理的な経済生活を営めるようにすることである。それを達成するには、農民における営利性の自覚が必要である。この自覚は、津田によればキリスト教によってこそ導かれる。 津田の啓蒙活動をきっかけに、地域の特産品が生まれている。たとえば山梨県の葡萄栽培や葡萄酒製造であり、大阪・泉州の玉葱生産である。また農民の組織化にも成功した地域があった。たとえば北海道の開拓地であり、長野県の松本農事協会である。この津田の啓蒙活動の影響は、国内だけでなく海外 にも及んだ。津田は学農社農学校と同様、キリスト教を創立の精神や指導方針に掲げる学校の設立に協力する。「東京盲唖学院」(現・筑波大学付属盲学校)、「海岸女学校」、「普連土女学校」(現・普連土学 園)、「耕教学舎」(現・青山学院大学)、そして娘の津田梅子(1864-1929)が創設した津田塾大学などであった。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.1-29, 2007-03

現代イギリスの農業環境政策は、政策の受け皿となる農業従事者に土地管理人としての役割を求めている。この役割は現在、新たに築いていこうとするものではなく、すでに18~19世紀のイギリス農業においてみられることであった。イギリスは農業環境政策の実施にあたって、この伝統的な考え方に大きく依存している。 本稿は18~19世紀イギリスにおいて土地管理という概念が、どのようにして形成されたのかを検討したものである。従来までの研究においては、土地管理に関しては共有地の利用を取り上げることが多かった。本稿ではむしろ共有地が減少していったとされる農業革命期を対象にして、この時期の土地所有構造や農業規模、そして囲い込みなどを再検討することによって、土地所有主体である地主、土地利用主体である借地農という分類(伝統的な分類ではもう一つの農業労働者が入る)だけでなく、土地管理主体である土地管理人(あるいは執事)という存在を明らかにした。 土地管理人は主に地主所領の管理を担当する専門職となっていくが、所領経営には欠かせない存在となっていった。19世紀中期に生まれるイギリスの農業カレッジは、土地管理人を養成したともいえる。地主所領は19世紀末頃まで土地管理人によって維持されることになるが、その後、衰退する。しかしながら、土地管理という考え方は消えることなく、20世紀になってその対象を土地という平面だけではなく環境という立体へと、さらに広げていく。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学日本文化研究所
雑誌
京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.198-150, 2020-03-31

わが国では高度経済成長期において、食生活や食文化が大きく変化した。日本に限らず、諸外国においても経済成長期に食生活が変化することは、すでに多くの研究で明らかにされている。それは主に穀物中心の食生活から、肉類や蔬菜・果樹などが多くなる食生活に変わると説明されている。さらに、この過程では多種多様な食材が入ってくると説明される。しかし、この説明によって食生活自体の変化はわかるものの、食材を供給している農業との関連がなければ、変化の要因はわからない。つまり、食生活という需要面だけでなく、農業という供給面の変化を関連させて説明する必要がある。 そこで本稿は、高度経済成長期における食生活と農業との関連に注目し、わが国の食生活を含む食文化の特徴を明らかにした。戦後、わが国はアメリカ型食生活の強い影響を受けると同時に、食のインスタント化が進んだ。その一方で、食料不足を解消するために、農業の改良が進み、コメの増産が達成された。これらはほぼ同時並行に進んだ結果、万国博覧会をきっかけとする食のファッション化がもたらされると同時に、コメ余り現象が生じた。そして飽食時代に突入するとともに、再びアメリカの影響によって日本型食生活の見直しが進んだ。これらの動きは、わが国で明治期から続いていた食のフュージョン化が強化されたものといえる。現在、この食のフュージョン化は新たな問題を抱えている。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学日本文化研究所
雑誌
京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.236-200, 2020-03-31

2013(平成25)年12 月に「和食:日本人の伝統的な食文化」がユネスコの無形文化遺産に登録された。当初、「会席料理を中心とした伝統をもつ特色ある独特の日本料理」を登録申請するはずであったが、その代わりに「和食」が申請された。和食は会席料理を含む広い概念とされるが、抽象的な概念であるので、具体性に乏しく、曖昧なものである。しかし、多くの研究では、和食と京料理、あるいは和食と日本食の区別が曖昧なまま論じられていることが多い。 そこで本稿は、まず京料理の展開の背景となった京都市域の農業の特徴を明らかにし、食文化との関連性を考えた。京都の独特な食文化の形成は、都市農業の特性が発揮された結果である。現在に至る京料理に影響を与えたのは、会席料理である。無形文化遺産「和食」は会席料理を含み、自然の尊重や年中行事などの日本文化との関連性や、栄養バランスなどの日本型食生活を意識した食文化であるとされている。 しかし、この和食の特徴は歴史的にも地域的にも、全国一律にみられるものではない。日本各地の郷土料理が全国的に普及しているわけではない。このことは、無形文化遺産の登録要件である「国民の間に広く定着している」に抵触する。つまり、和食は具体性をもたせようとすれば、特定できない曖昧な料理になってしまう。あえて和食のイメージを京料理に求めるとすれば、生産地と消費地が同一の都市で生まれた日本型食文化となる。具体的には、長きにわたって育まれてきた「見立て」ないし「もどき」料理、あるいは年中行事の「因み」料理になるであろう。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.111-127, 2005-03

昭和初期の農業政策に関する研究業績は数多くあるが、官僚の政策意図に関する研究は少ない。本稿では、官僚のなかでも昭和初期の農業政策において活躍し、現在の農業政策に通ずる基盤形成に貢献した石黒忠篤を取り上げる。石黒は農業政策の遂行にあたって二宮尊徳から影響を受けている。石黒は二宮の思想を体現して、戦前期から農村経済更生を強く主張する。戦前期において自力更生が叫ばれていた状況のなかで、農民がどのようにして自活できるのかを模索し続けてきたといえる。自力更生は報徳思想に通ずる側面をもっている。 戦前期には、高橋是清も自力更生を主張する。高橋の自力更生論と実際の財政政策には矛盾があるようにみえるが、問題は高橋が農村窮乏の原因をどのように考えているかにある。高橋は農村窮乏の原因を精神的教養や知識の停滞に求めているが、それ以上の認識はない。したがって、農村救済事業はその目的を達成することが難しく、高橋が期待する自力更生は、観念的な精神作興を求めることになってしまう。 一方、石黒の考え方は高橋と正反対ともいえる。つまり、農業政策の担当者は農業を最もよく理解している人々ではないので、農業に対して最善の政策はできない。したがって政策担当者は、この限界を認識すべきであり、農業の改善には農民の主体性こそが必要であるという。このような認識のもとで、戦前・戦中・戦後を通じて石黒は経済更生ないし自力更生を訴える。そして、この主張の核には、一貫して報徳思想が入り込んでいるが、それは農業政策の限界を指摘したものでもある。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学日本文化研究所
雑誌
京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)
巻号頁・発行日
no.24, pp.117-163, 2019-03-25

柳田国男(1875-1962)の民俗学は、著書『海南小記』(1925年刊)をきっかけのひとつとして、最晩年の著書『海上の道』(1961年刊)で終わる。この二つの著書は、いずれも沖縄文化を対象にしていた。さらにこれらの著書の刊行は、第二次世界大戦をはさんでいるので、二つの比較によって柳田の沖縄観や民俗学の変容を明らかにできると考えられる。柳田と沖縄に関する先行研究は数多くあるが、二つの著書の比較、沖縄に関する情報蒐集や研究交流などに言及した研究はほとんどない。 本稿は、柳田が沖縄に関心をもった経緯、沖縄をはじめとする南島研究の展開、研究者の交流、戦後の「日本」と沖縄を意識した柳田の論考、について考察した。『海南小記』の問題意識の多くが『海上の道』に受け継がれたが、その中心を占めるのは「日本民族起源説」をめぐるものであった。しかし、伊波普猷(1876-1947)をはじめとして多くの研究者が唱える南進説に対して、柳田は北進説を貫いた。この問題は現在でも決着をみていない。 『海上の道』では、実証を旨とする柳田には珍しく、多くの仮説を述べている。例証や事実だけを述べる『海南小記』とまったく異なっていたといえる。柳田は「海上の道」研究を民俗学の成果とは位置づけなかった。柳田は、あえてそれまでの民俗学の手法をとらずに、断定的な仮説を述べることによって、他の多くの隣接科学を巻き込んだ南島研究の発展を願ったようである。1 はじめに2 沖縄文化への関心3 南島と研究交流4 沖縄民俗と日本5 結びにかえて
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
no.46, pp.79-112, 2013-03

比嘉春潮(1883-1977,以下は比嘉)は明治期から昭和期にわたって活動した,沖縄史に関 する研究者である。研究者としてのみでなく,社会主義運動家としても,エスペラント語の普 及者としても知られている。比嘉は沖縄師範学校卒業後,小学校教諭となり校長にもなる。そ して小学校校長を辞したのち,新聞記者,さらに沖縄県吏となっている。1910(明治43)年 の伊波普猷(1876-1947,以下は伊波)との出会いによって,沖縄史に関心をもつ。1923(大 正12)年に上京して出版社の編集者となり,柳田国男(1875-1962,以下は柳田)のもとで民 俗学に関心をもつ。その一方で社会主義運動との関係をもち続ける。 上京後,民俗学を通じて沖縄研究を深めていく。しかし比嘉の場合,民俗学の視点からの 沖縄研究だけではなく,社会主義運動との関連から,社会経済史の視点からの研究も多く みられる。その業績は戦後に数多く出される。この沖縄研究にあたって比嘉は自らを「イン フォーマント」(informant)と語る。しかしながら『比嘉春潮全集』全5 巻(沖縄タイムス社, 1971-1973 年)というぼう大な研究業績から,比嘉が単なるインフォーマントであったとは考 えにくい。これまで比嘉に関する研究成果が出されているものの,多くの先行研究では,伊波 や柳田からの「影響」とされることによって,比嘉のインフォーマントとしての役割と,研究 者としての活動とが,つながりのないものになっている。 本稿ではこの比嘉の活動期を大まかに,(1)脱沖縄の意識と沖縄回帰の二重の矛盾のなかで キリスト教からトルストイズムに傾倒していった時期,(2)1910(明治43)年の伊波との出 会いをきっかけとする沖縄史への関心を深めた時期,(3)社会主義運動の先駆者となった時期, (4)柳田との交流をきっかけに民俗学研究に取り組んだ時期,(5)戦後になって数多くの著作 を発表した時期などに分けた。そしてこれらの活動期にしたがって,比嘉というインフォーマ ントの存在が,沖縄研究にとって重要な役割を果たしたことを明らかにした。比嘉は沖縄固有 の文化や方言などの情報や資料を「客観的」に提供することで,沖縄の歴史を伝える研究者と なった。比嘉はインフォーマントとして沖縄の「個性」を表現した研究者であるといえる。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.25-54, 2006-03

謝花昇は沖縄で生まれ,第一回県費留学生として東京で農学を学び,農業技師として沖縄県庁の高等官となる。しかし土地問題をめぐって知事と対立し,県庁を辞職後,民権運動に身を投じる。しかし運動は挫折し,36歳の時に精神に変調をきたし帰郷した後,43歳の短い生涯を閉じる。謝花が沖縄の民権運動において指導的な役割を果たしたことに関しては,すでに数多くの研究成果がある。しかしながら,謝花が学んだ近代農学との関連については論じられることが少なかった。謝花の活動と近代農学とを結びつけた研究成果がまったく見当たらないというわけではないが,謝花が依拠した近代農学の特徴と謝花の活動との関連が問われることはなかった。 謝花の農業思想は,沖縄県の経済的自立と政治的自治とを求める実践や運動の過程で形成されたものであり,その中心的な課題は農業と土地をめぐる問題の解決であった。この問題の解決にあたって謝花が依拠するのは,帝国大学農科大学農学科で学んだ近代農学であった。近代農学は多くの欠点をもっていたとはいえ,農業経営や農業技術面での合理性は保たれていた。勧業政策を推進する立場におかれた謝花は必然的に沖縄振興の構想を提示する必要に迫られる。謝花の早世によって構想は完結したものとはいえないが,謝花の著書や講演,そして遺稿となった論文によって沖縄構想がなされたことは明らかである。 しかし謝花による沖縄構想の実現は,その合理性のゆえに,沖縄に残る多くの旧慣が障害となる。そして謝花の沖縄構想は徐々に政治の不合理性に直面せざるをえなくなり,その転換を迫られる。農業分野から政治分野へと転換であるが,この転換は謝花の沖縄構想の限界ではない。沖縄構想の合理性は色あせるものではなく,現代でも示唆的な面が少なくない。謝花は科学者や研究者ではないので,近代農学の実践者とは言い難いのかもしれないが,その精神において科学的合理性を備えていた。謝花は,科学的合理性という精神を備えているという点で科学主義に忠実であった。謝花は科学主義によって権力に抵抗し,地域的な利己主義と対立していった。この過程で謝花の農業思想が形成され,沖縄構想が提示されたものの,それを否定するような悲劇が起こった。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.116-146, 2008-03

笹森儀助(1845-1915)は『南嶋探験』の著者として著名である。『南嶋探験』は笹森が1893(明治26)年に約5ヶ月にわたって,沖縄本島はもとより宮古・石垣・西表・与那国,そして帰路に奄美の島々をまわり,辺境防備や資源探査,農村生活の視察,産業の実情などを調査した記録である。この記録は詳細であるが故に多くの影響をもたらした。 これまでの研究では,笹森の事績が徐々に明らかになっているものの,笹森はなぜ詳細な調査をすることができたのか,つまり調査以前と調査との関連,さらに詳細な調査はその後どのような影響を与えたのか,つまり調査後の展開などについては明らかになっていなかった。本稿では調査前については,士族授産事業(「農牧社」の運営)を通して多くの農業研究者や老農,そして農業研究施設から笹森が農業知識を吸収した点を明らかにして,南島調査に至ったことを説明した。さらに調査中には謝花昇(1865-1908)や知事の奈良原繁(1834-1918)とも会って,資料収集につとめるとともに,旧慣制度などについて議論している。こういったことが調査記録をさらに充実したものにしていた。 調査後の影響については,学問上の影響と政治上の影響があった。学問上の影響では,その後の沖縄研究の端緒を開いたといえる。これはその後に展開される「沖縄学」という柳田国男(1875-1962)や伊波普猷(1876-1947)などによる民俗学的な研究とは異なっていた。笹森の調査には地域振興や地域の自立という視点があったが,沖縄学ではそういった視点が希薄となる。笹森は南島調査の後,奄美大島で実際の行政に携わっているが,ここには地域振興や地域の自立という視点が遺憾なく発揮されている。また政治上の影響については,人頭税などの旧慣制度の廃止に大きな影響をもったということである。笹森によって記述された「圧倒的な事実」が政策批判につながった結果である。目 次1 はじめに2 士族授産と農業知識3 実態調査と詳細な記録 (1)調査の準備 (2)旧慣制度と生活実態 (3)糖業と土地制度 (4)調査の総括4 地域振興の実践5 地域振興と沖縄研究の展開
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.46-73, 2005-03
被引用文献数
1

京都帝国大学は,わが国で二番目の帝国大学として創設される。その創設以来,沢柳事件・河上事件・瀧川事件というように,大学の自治をめぐる事件が数多く起こっている。しかしながら,総長人事や教授人事に関する問題は,これらの事件が発生する以前に,すでに起こっている。その先駆的な事例が岡田総長退職事件である。第二代総長となる岡田良平は,その在任期間が約10 カ月と短く,しかも総長退職をめぐって教授側と文部省との対立をみている。 岡田良平は幼い頃から報徳主義の影響を受け,文部官僚となった後も,この思想をモデルとすることがしばしばみられる。岡田良平は文部官僚だけでなく,第一高等学校教授,山口高等中学校校長などの教職も歴任する。報徳主義の影響と教職の経験によって,岡田は自らの教育理念をつくっていくが,それを創設後約10 年を経過していた京都帝国大学において実践する。岡田良平の就任時の京都帝国大学は,創設期における独創性を失い,その研究教育体制の構築において苦悩していた時期である。したがって,文部省から送り込まれた官僚である岡田良平の実践は,教授側の猛反発を招く。 岡田良平の総長退職は,岡田良平の文部次官と総長の兼任をきっかけに,急速に展開する。結果的に山県有朋の判断で,岡田良平は総長を退職して文部次官専任となるが,それはもちろん京都帝国大学が新たな研究教育体制を構築したからではない。岡田良平が突きつけたのは,大学のあり方に関する問題であるが,京都帝国大学はそれに答えることなく,大学自治の問題が,主要な課題となっていく。つまり大学の問題は,研究教育体制の確立ではなく,自治の問題へと転化している。一方,岡田良平は総長退職後に文部大臣となり,現在の高等研究教育制度の基礎となる大学令の公布に大きな役割を果たす。この大学令には,岡田良平の報徳主義や京都帝国大学での経験による成果がみられる。 1.はじめに 2.京都帝国大学の創設期 3.岡田良平の経歴 4.岡田総長の大学運営 5.岡田総長退職後の展開 6.結 語
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 = Acta humanistica et scientifica Universitatis Sangio Kyotiensis (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
no.49, pp.359-389, 2016-03

柳宗悦(以下は柳)は河井寛次郎や濱田庄司らとともに「民芸運動」を展開したことで著名である。その民芸運動の一環として柳は,戦前の日本人では珍しく,沖縄,アイヌ,台湾の文化に強い関心をもった。これらの地域は日本の「周縁」に位置付けられ,近代化が遅れているという理由で,低い評価しか与えられていなかったからである。柳は沖縄文化に着目し,その周縁の文化の豊かさに気付き,それらは日本の将来にとって重要なものであると説く。柳と沖縄文化に関する先行研究では,民芸運動において,柳による沖縄への関心がどのような意味をもったのか,そして沖縄のほうは民芸運動をどのように受け止めたのかは明らかになっていない。本稿では,戦時体制によって極端な集中化・画一化が進んでいくなかで,日本の周縁に注目する民芸運動は大きな変容を遂げ,そして沖縄という周縁の地域振興には有効ではなかったことを明らかにした。この根本的な要因は2 点ある。1 点目は沖縄の文化的な「個性」を重視した柳が,その個性は何に由来するのか明確に語っていない点である。これは柳が歴史性を重視していないことに由来する。2 点目は民芸の担い手である「民衆」のとらえ方である。柳における民衆は,本来は実存しない理念的概念であったが,それをそのまま実在の民衆に当てはめようとした点に問題があった。
著者
並松 信久
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
vol.47, pp.239-278, 2014-03

仲原善忠(1890–1964)は,沖縄を代表する歴史および地理の研究者である。とくにオモロ研究者として著名である。沖縄県久米島生まれで,戦前期には主に地理の教育者として活躍する。沖縄研究には1939(昭和14)年頃から取り組んでいるが,久米島のオモロ研究が,そのきっかけとなる。そして『久米島史話』(弟の仲原善秀との共著,1940 年)など一連の歴史研究を発表している。仲原の歴史研究には,久米島の原体験から生まれる独自の歴史観と文化論が内包されている。仲原は沖縄がヤマトによって逆境におかれていたということだけではなく,沖縄の支配層の下に,さらに抑圧されていた離島の久米島の姿を描いている。 仲原の沖縄史研究は,次の四つの特徴がある。(1)按司と支配体制,(2)琉球王国の祭政一致体制,(3)久米島の経済的基盤,(4)久米島の地方役人と官僚システム,これらの特徴は久米島独特の思想を反映していた。そして久米島オモロの研究は,上記の(1)~(4)を裏付ける役割を果たしていた。 さらに戦後沖縄の状況を念頭に置いて,次の四つに仲原の歴史研究の特徴がある。(1) 沖縄の時代区分,(2)琉球と薩摩藩の関係,(3)ペリー来航と戦後の米軍占領,(4)ブラジル「勝ち組」への対応,であった。これらの戦後の沖縄史研究は,近代主義的な様相を帯びていたものの,その基本にあるのは郷土・久米島から生まれた歴史観であった。