著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

no.31, pp.56-77, 2004-03

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近代日本において日露戦争後に発布された戊申詔書は実効があがらず,地方改良運動は「上から」推進されたものであり,地主的支配体制を再編強化したものであるとされる。報徳主義思想は,この地方改良運動の思想的根拠となり,この再編強化に適合したものであるとされる。しかし,報徳主義思想の展開をみると,報徳思想がそのまま理念となるわけではなく,報徳思想が報徳主義思想へと変容して地方改良運動で利用されている。変容過程で報徳主義思想がもつ特徴は,通俗性・非政治性・没主体性・組織化などである。さらに報徳主義思想は宗教化という過程もたどる。 実際の京都における地方改良運動では,単に報徳主義思想が宣伝普及されたわけではない。実際の活動によって宗教化した報徳主義思想は否定され,地方改良事業講習会・模範例の蒐集・表彰などによって内務官僚の方針に適合する部分が強調される。それは単に道徳論や精神論の強調だけでなく,実態の綿密な把握や教育の重視などの浸透も導くことになる。 地方改良運動は報徳主義思想を理念として,かなり具体性のある事業を展開するが,それを受けとめる側は,結果的に勤倹貯蓄・質素倹約などの日常生活における規律の統制として受け入れる。この意味で報徳主義思想は地方改良を叫びながら,徐々に農村の実態とは垂離した精神主義へと陥っていく。1.はじめに2.地方改良運動と報徳主義思想の展開3.報徳主義思想の宣伝と京都における活動4.地方改良運動の限界と課題

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.25-53, 2017-03

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わが国における栄養学の創始者は佐伯矩である。しかし佐伯に関する先行研究は数少ない。その理由は二つある。一つは栄養が強く意識されたのが、震災時(関東大震災)や戦争時であり、平常時には意識されなかった点である。二つは佐伯には体系的な著書がなかった点である。 本稿は佐伯の事績をたどることによって、栄養学の形成過程を考察した。佐伯の栄養への関心から始め、栄養研究所の設立と展開、学会や栄養士の設置などを中心にして考察した。佐伯は震災や戦争という非常時に、食物と人間の関係を見直した。それによって単に食物が多くあればよいというのではなく、人間が食物から効率よく栄養摂取することを考えた。 佐伯は効率の良い栄養摂取を実験やフィールド調査によって明らかにすることによって、科学としての栄養学の確立に努めた。佐伯の試みは栄養学の体系化に至ったとは言い難いかもしれない。しかし国内外に栄養概念を広め、栄養研究所・栄養学会・栄養学校などの制度に対する貢献は大きいものがあった。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

no.30, pp.85-122, 2013-03

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津田仙(1837-1908)は、明治期においてキリスト教と深い関わりをもった農学者である。その事績は多方面にわたり、農産物の栽培・販売・輸入を手がけ、「学農社」を創設して、農業書籍や『農業雑誌』などの出版事業をはじめ、多くの農業活動を行なっている。その一方でキリスト教との関わりも深く、キリスト教精神に基づく学校の設立に関係している。 これまでの研究では、津田の農学者としての側面とキリスト教徒としての側面が、どのように結びついているのかという点は、あまり説明されてこなかった。本稿は津田の啓蒙活動を通して、農業とキリスト教の結びつきを明らかにした。 津田は農業改良や農業教育の実践、さらに盲唖教育や女子教育をはじめとする学校教育への理解と協力など、多方面の活動を行なっているが、それらはすべて伝統と偏見を打破する啓蒙活動であったといえる。しかもその啓蒙活動は国家や政府の支援に依らない「民間」活動であった。津田の農業における 啓蒙活動は、官僚化に対する抵抗という側面をもっていた。津田にとって国家や政府の支援に代わるも のがキリスト教(プロテスタント)であり、それが官僚化への抵抗と結びついた。 津田の場合、農業の科学的根拠やキリスト教の教理に関する造詣は深いものではない。しかし津田は啓蒙を重視しているので、難しい学術的な原理をできるだけ平易に説明し、簡明な言語によって農民に 知識を伝え、農山漁村の振興の助けとなることを重視する。津田がめざすのは、農民が自立して、営利的ないし合理的な経済生活を営めるようにすることである。それを達成するには、農民における営利性の自覚が必要である。この自覚は、津田によればキリスト教によってこそ導かれる。 津田の啓蒙活動をきっかけに、地域の特産品が生まれている。たとえば山梨県の葡萄栽培や葡萄酒製造であり、大阪・泉州の玉葱生産である。また農民の組織化にも成功した地域があった。たとえば北海道の開拓地であり、長野県の松本農事協会である。この津田の啓蒙活動の影響は、国内だけでなく海外 にも及んだ。津田は学農社農学校と同様、キリスト教を創立の精神や指導方針に掲げる学校の設立に協力する。「東京盲唖学院」(現・筑波大学付属盲学校)、「海岸女学校」、「普連土女学校」(現・普連土学 園)、「耕教学舎」(現・青山学院大学)、そして娘の津田梅子(1864-1929)が創設した津田塾大学などであった。1 はじめに2 英語とキリスト教3 農業実践の端緒4 農業情報とキリスト教5 学農社の設立と農学校6 農業技術の普及―『農業雑誌』の刊行7 農業技術の定着―地域特産品の形成8 啓蒙活動と農民の組織化9 キリスト教精神と学校教育10 結びにかえて

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

no.26, pp.308-268, 2021-03-31

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常食と菓子の区別は明確なものではない。和菓子は日常生活における常食という側面ももっていたからである。常食と菓子とを区別しようとすれば、生産者と消費者の認識の違いに依拠しなければならない。したがって、和菓子の歴史を明らかにしようとする場合、菓子自体の展開よりも、菓子屋の変遷を明らかにしなければならない。和菓子に関する先行研究では、和菓子の成り立ちや京菓子の特徴が詳細に考察された。歴史的な史料に基づいて実証的な研究が行なわれてきた。しかしながら、菓子屋とその歴史的背景との関連を記述した研究成果は少ない。本稿では、和菓子の成立過程とともに、和菓子と菓子屋との関係を明らかにした。歴史的には、菓子は西欧や中国から日本に伝来した後に、和菓子として独特の発展を遂げた。明治期になって洋菓子が普及し、「和菓子」という言葉が生まれ、洋菓子と和菓子が区別された。しかし、実際は和洋折衷菓子も多く、菓子も多くの食物と同様、文化的な融合化が進んだ。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

no.54, pp.211-240, 2021-03-31

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盆栽は日本文化を代表する芸術と考えられている。しかし,近代盆栽は純粋な日本文化を代表するものとは言えない。文化融合の産物であるからである。盆栽は中国由来であったが,江戸期に独特の発展を遂げた。江戸期に流行した「蛸作り」と「盆山」という二つの系譜をたどった。そして,幕末期に中国風の煎茶趣味の影響を受け,近代盆栽が誕生した。明治期に盆栽は政財界人の趣味として広がったが,日本の伝統文化として扱われなかった。しかし,明治後半期以降,国家意識の高まりとともに,伝統文化の見直しがあった。盆栽もその見直しに組み込まれた。盆栽は茶の湯や生け花の要素を取り込むことによって,伝統文化としての装いを整えていった。しかし,茶の湯や俳諧の借り物,あるいは流用感が否めなかった。そこで盆栽本来の特徴として,「盆栽は日本の風土に根ざした自然美を表現する固有の芸術である」とされ,国風化が唱えられた。明治期以降の近代盆栽は,文化融合の産物という特徴をもち続けながら,日本の伝統文化を代表するものとして捉えられていった。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

no.26, pp.360-310, 2021-03-31

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わが国では千年以上にわたって、自然が社会的コミュニケーションや文化的表現であり続けている。しかし、日本人の自然観は一様であったわけではなく、大きく変化してきた。本稿では、日本文化の各分野に現われる自然観の系譜をたどった。一般に日本文化における自然観の特徴は、人間と自然との共生とされてきた。日本文化には、古代から空間的にも精神的にも自然が隅々まで入り込んできた。しかし、各分野で再現された自然は、自然そのもの(一次的自然)ではなく、人間の感性を含んだ「二次的自然」であった。本稿は一次的自然と二次的自然の関連性を考察し、共生思想の形成を明らかにした。日本の多くの芸術は、中国文化の影響を受けながら、自然を邸宅や庭園で再現し、さらに自然を屋内に持ち込んだ。この過程で日本文化は深化し、独創的な自然観が培われた。これは貴族をはじめとする上流階層が担ったものであった。その一方で、庶民は一次的自然に接し、自然を主に「畏れ」や「護符」の対象とする独特の自然観をもった。前者の自然観は、近世になって年中行事や名所を通して、庶民の間に拡がり、後者の自然観と融合した。これは二次的自然の屋外化といえるものであった。人間と自然の共生思想は、このような展開をとって形成された。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

no.24, pp.37-78, 2019-03-25

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1980年代以降、世界的に「すし」ブームが広がった。世界でsushiとして想定されているのは、約200年前の江戸・文政年間に誕生した江戸前鮨(握り鮨)である。しかし目下、世界で食べられているのは、主に巻き寿司を中心とした「ロール寿司」や「変わり寿司」である。本稿では寿司の特徴を考察し、日本と世界の連続性の有無を明らかにした。 寿司の特徴を列挙すると、①握り鮨は江戸で生み出されたファストフードであった。②握り鮨の誕生後にマグロが使われるようになった。③握り鮨が全国に広がったのは、終戦直後に委託加工制が導入されたからであった。④戦後の物流と冷凍技術の発達によって、世界中のマグロが取引されるようになり、寿司のグローバル化が進んだ。⑤回転寿司はファストフードとしての特徴を最もよく表わし、グローバル化に貢献した。⑥寿司のグローバル化はフュージョン化を意味し、世界の各地域に合った寿司が生み出された。 食文化は固定的なものではなく、歴史性と地域性によって変化していく。本稿で取り上げた寿司も同様で、グローバル化のなかで多様性をもち、各地域に定着していった。1 はじめに2 ファストフードの誕生3 技術進歩と回転寿司4 フュージョン化と定着5 結びにかえて

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.83-125, 2010-03

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柳田国男(1875-1962、以下は柳田)は、わが国の民俗学の樹立者である。民俗学は柳田が生涯をかけて構築した学問であるが、柳田が開拓した学問の世界は民俗学にとどまらない。近代文学、農政学、歴史学、社会学、口承文芸論、国語学など、広い学問分野にわたっている。このように多方面の学問分野の基礎となったのは、歴史や経済史学への関心であった。そして、歴史や経済史学への関心のきっかけを与えたのは、周知のように、幼少年期の体験であった。 幼少年期の体験が、柳田のその後の農政学や民俗学への学問的な展開の出発点であった。この体験をきっかけにしているということは、柳田の研究方法がなんらかの抽象原理からの演繹ではなく、感覚と結びついた体験的事実の集成から帰納していくという方法であることを示唆している。柳田の学問スタイルは、帰納的な方法に終始している。柳田の農政学は机上で資料を分析して組み立てようとしたものではない。全国各地をまわって、農村の実態を観察し、自らの農政学の体系を構築しようとしている。柳田は体験的事実の集成によって農政学の構築を図っている。民俗学も同様の方法をとっているので、この点で農政学から民俗学へという展開は、不連続な挫折ではなく、連続性を保っていたといえる。 柳田の農政学は産業組合論を中心に形成された。産業組合の普及啓蒙活動から柳田農政学は始まっているが、民俗学へと関心を移した後も、問題意識においては産業組合論を継承していた。その柳田が農政学から民俗学へと展開した時期に、柳田は報徳社に出会っている。柳田は報徳社に日本の産業組合の原型とでもいうべきものを見出し、その産業組合化を訴える。しかしながら、報徳社を代表する岡田良一郎(18391915)の反論を受け、組合形成の基礎は協同と自助の精神であることを確信している。 柳田は民俗学においても、農村や常民を対象にして、協同と自助の精神の発揮をとらえていこうとする。この精神という点においても、農政学と民俗学は連続性をもっていた。柳田は帰納的な方法を駆使し、史料の欠落による不明瞭な部分は、比較研究によって補いながら、民俗学を構築していった。こういった柳田の学問体系は、後に産業組合論として東畑精一(1899-1983)によって継承される。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.211-240, 2021-03-31

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盆栽は日本文化を代表する芸術と考えられている。しかし,近代盆栽は純粋な日本文化を代表するものとは言えない。文化融合の産物であるからである。盆栽は中国由来であったが,江戸期に独特の発展を遂げた。江戸期に流行した「蛸作り」と「盆山」という二つの系譜をたどった。そして,幕末期に中国風の煎茶趣味の影響を受け,近代盆栽が誕生した。明治期に盆栽は政財界人の趣味として広がったが,日本の伝統文化として扱われなかった。しかし,明治後半期以降,国家意識の高まりとともに,伝統文化の見直しがあった。盆栽もその見直しに組み込まれた。盆栽は茶の湯や生け花の要素を取り込むことによって,伝統文化としての装いを整えていった。しかし,茶の湯や俳諧の借り物,あるいは流用感が否めなかった。そこで盆栽本来の特徴として,「盆栽は日本の風土に根ざした自然美を表現する固有の芸術である」とされ,国風化が唱えられた。明治期以降の近代盆栽は,文化融合の産物という特徴をもち続けながら,日本の伝統文化を代表するものとして捉えられていった。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.172-130, 2015-03

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京都・上賀茂に1927(昭和2)年、上加茂民藝協團(以下は協團)という新作民芸品をつくる若い工人の集団(ギルド)が誕生した。これは当時の民芸運動の一環であった。民芸運動は柳宗悦(1889-1961、以下は柳)が主唱し、大正末期から昭和初期にかけて起こった。柳は1924(大正13)年から1933(昭和8)年までの約9 年間にわたって、京都を本拠地として活動した。この間に民芸という言葉をつくり、多くの同志を得た。そして河井寛次郎(1890-1966、以下は河井)との交友関係を通して、協團が結成された。 京都は伝統工芸が数多く残っている町であったが、協團は単に伝統を受け継ぐという理念のもとに生まれたわけではない。協團では染織作家の青田五良(1898-1935、以下は青田)と、木工作家の黒田辰秋(1904-1982、以下は黒田、後に重要無形文化財保持者)らが活動した。柳は個人作家と工人の協同生活の必要性を力説し、工人に対しては、共同作業を成立させるために厳しい倫理的制約を設けることを求めた。しかしながらこの理想は、収入源や倫理観の欠如によって結束力が弱まったために、達成できなかった。多くの協力者を得ながら、協團はわずか2 年半足らずで解散した。 しかし柳らの民芸運動は挫折することなく、新たに日本民藝館の設立や『工藝』誌の刊行など、むしろ活発になっていった。しかし日本民藝館のコレクションには、民芸の特徴に当てはまらないものが数多く含まれるなど、柳の本来の趣旨と外れたものとなっていった。柳にとって工芸とは、美術と同じ美的価値を基調とした概念になってしまい、これは協團がめざした方向とは明らかな違いを示していた。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

no.20, pp.208-173, 2014

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本稿は近代日本における食養論の展開を考察した。食養論にはさまざまなものがあるが、代表的な食養論である石塚左玄(1851-1909)の食養論、桜沢如一(1893-1966)の正食論、そして久司道夫(1926-)のマクロビオティック(以下はマクロビ)運動を取り上げた。これら3 人の食養論は全く異なるものではなく、つながりがあった。現在のマクロビ活動の由来は、ほぼこの3人の事績に負っている。食養・正食・マクロビなどの言葉に共通する意味は、程度の差はあるものの、人間の長寿と健康のためには、穀物と野菜を主体にした伝統的な和食がもっとも望ましいものであり、こうした食事法を実践していると病気にかかりにくいということであった。 陸軍の薬剤監であった石塚は、伝統的な養生論の考え方を継承し、西欧近代科学の影響を受けて、カリウムとナトリウムのバランスによる人体の生理を追究した。桜沢は石塚の思想を継承した。しかし食養論を一般化するために、西欧近代科学を用いるのではなく、陰と陽の両極によって世界を統一的に解釈する「易」の哲学を用いた。これによって人体や生命を総合的にとらえることを主張した。そして桜沢の弟子である久司がアメリカで啓蒙活動を行なうことによって、食養法の実践が広まっていった。 これらの食養論はそれぞれ論点が異なるものの、科学的な根拠に乏しく、常に近代科学からの批判にさらされた。これに反して日本ばかりでなく、世界でも受け入れられた背景には、その時々の社会状況や社会関係があった。食に関する議論は、それを取り巻く時代背景に大きく左右されるということを認識することが必要である。1 はじめに2 石塚左玄の食養論3 桜沢如一の正食論4 久司道夫の啓蒙活動5 結びにかえて

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.135-174, 2009-03

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太田朝敷(1865-1938,以下は太田)は,明治・大正・昭和を通して活躍した沖縄を代表する言論人である。沖縄最初の新聞である『琉球新報』紙を創刊し,言論界で活躍した。言論活動では単に多くの新聞記事を書いたというのではなく,当時の沖縄社会に関する論説を発表し,経済社会問題を提起していた。これらの論説はまとめられて『太田朝敷選集』として刊行されているが,この著書が大部であるにもかかわらず,これまでの研究成果は数少ない。 太田の思想が注目されてこなかった理由のーつに,沖縄に特有の事象を扱っているために,日本とのつながりが見出せず,全国的な広がりをみせていないことがあげられる。本稿では太田が約8年間の在京経験をもち,そこで福沢諭吉(1834-1901)の思想から大きな影響をうけたことを前提にして,福沢の思想からの影響を明らかにし,沖縄社会において太田が自らの思想を形成した過程を考察した。 注目した点は,福沢の『文明論之概�』から大きな影響を受けていた点であり,それに基づいて太田の地域発展論が組み立てられたという点である。その中核となるのは福沢の「独立自尊」であり,太田は沖縄の独立自尊の途を模索したといえる。太田の「同化論」は現在でもよく知られているが,この同化論も沖縄の独自性あるいは主体性を前提とした主張であり,独立自尊に反することではなかった。むしろ,同化論に基づいて,沖縄の独自性を見出すための沖縄研究,産業の組織化,糖業をめぐる組合の形成などを積極的に進めるように訴えている。 太田は「沖縄県民勢力発展主義」という用語を使い,沖縄の独立自尊への途を示したが,実際には独立自尊の達成が困難であった。現実は太田の期待とは裏腹に,太田が明治期以来の沖縄は食客生活というほど,自立性を失っていく過程であった。この点で太田の地域発展論には限界があったともいえるが,太田が示した独立自尊の途は大きな示唆を与えている。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.21-49, 2018-03

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食糧管理制度は,戦時下であった1942(昭和17)年の食糧管理法の制定から,約半世紀にわたり,わが国の食糧政策の根幹であり続けた。本稿はその起源を戦時体制下の食糧政策に求め,今日も続く自給をめぐる管理体制の問題を明らかにした。 1939(昭和14)年の朝鮮大旱魃をきっかけとして,わが国の食糧管理体制が構築された。この体制は外米輸入や消費規制を重視したが,食糧の供給不足が続くなかで,農林省は農家保有米の制限や配給の導入を行なった。それとともに外貨を流出せずに外米を輸入できる仕組みを整え,供給不足の解消をめざした。さらに1941(昭和16)年に食糧管理局が設置され,日米開戦後に食糧管理法が制定された。 しかし戦局の悪化に伴い,外米輸入や朝鮮・台湾からの移入が困難となった。農林省は国内自給を訴えたが,食糧管理体制は脆弱性を露呈した。この体制の維持には,農家の供出が重要となったが,その完遂は容易ではなかった。 終戦直後,食糧管理局はGHQ に対する食糧輸入の懇請を行なった。GHQ は食糧輸入を通して,日本の食糧管理に深く関与したが,国内自給を最も重視した。このためにGHQ は,食糧管理局主導の食糧管理強化を許容せざるをえなかった。これによって食糧管理局は戦後も食糧管理体制を存続・強化することになった。これが現在も続く自給率向上の強調へとつながっていった。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

pp.69-118, 2012-03

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古在由直(1864.1934)は、明治期の日本農学を代表する研究者のひとりである。東京帝国大学農科大学教授となり、さらに農科大学学長に就任し、その後に東京帝国大学総長に就任する。その功績には顕著なものがあり、その評価は高い。しかしながら古在が足尾銅山鉱毒事件に関わったこと、わが国の大学で初めて停年制を実施したことなどは、大学教授職としての視点から、これまで評価がなされてこなかった。 本稿は古在の事績を再評価することによって、農科大学の課題と大学教授職の役割を考察する。ごく最近に至るまでわが国では、大学教授職は研究と教育に携わることに限定されてきたが、古在による農科大学の帝国大学への移管、足尾銅山鉱毒事件の調査、農芸化学の確立、農業研究教育機関の整備、停年制の実施、関東大震災後の対応などの事績は、今後の大学教授職の役割を考えるうえで示唆に富んでいる。 古在は京都での少年時代の勉学、駒場農学校でのケルネルの教えなどによって、科学的知識の獲得というよりも、科学的態度や科学的方法を学ぶ。これが古在の科学者精神の核となり、大学教授職に就任後もこの精神が生かされる。わが国の大学は科学的知識や西欧からの知識の摂取において、制度面での葛藤を繰り返したが、それと同時に閉鎖性という特徴を強めた。さらに大学教授市場の非流動性も進んだ。この過程で教授職については、研究教育という限定された面でしか語られなくなる。 古在は農科大学の移管にあたって、他の分科大学よりも劣る点は、大学教授職の人材不足であると語る。したがって教授職としての役割は、研究教育体制の整備であり、それによる人材養成であるという。停年制の実施も、この考え方に基づいたものであった。停年制は計画的人事を可能とするので、人材養成につながる。古在は足尾銅山鉱毒問題の土壌調査や政府の会議を通じて、科学は社会とのつながりが必要であることを痛感し、さらに科学のあり方と大学のあり方は密接に関わっていることを感じる。 しかし科学は「象牙の塔」の構築に多くの労力をはらうようになり、古在が強調した社会とのつながりを急激に失っていく。これは国際社会からの隔絶をも意味した。古在は学生に対しても、その人格修養につとめるように説いているが、人格修養は閉鎖的な場では困難である。科学は本質的に閉鎖性をもつものであるので、古在はそれに対して常に警鐘を鳴らしていた。 古在によれば、科学の形成、社会問題への取り組み、研究教育体制の整備は、それぞれ無関係のものではない。科学者精神の発揮という共通点をもつ。したがって大学教授職の役割を考える場合には、単に教育と研究という側面からではなく、社会とのつながり、研究教育体制の整備という側面からも考える必要がある。1 はじめに2 近代農学の摂取3 農科大学の設立4 帝国大学との関係5 足尾銅山鉱毒事件と大学6 農芸化学への寄与7 農業研究教育機関の整備8 研究教育体制と大学総長9 停年制の実施と人材養成10 研究教育体制の変容と教授職11 震災復興と学生対応12 結びにかえてー教授職とは

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 = THE BULLETIN OF THE INSTITUTE OF JAPANESE CULTURE KYOTO SANGYO UNIVERSITY (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.37-78, 2019-03-25

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1980年代以降、世界的に「すし」ブームが広がった。世界でsushiとして想定されているのは、約200年前の江戸・文政年間に誕生した江戸前鮨(握り鮨)である。しかし目下、世界で食べられているのは、主に巻き寿司を中心とした「ロール寿司」や「変わり寿司」である。本稿では寿司の特徴を考察し、日本と世界の連続性の有無を明らかにした。 寿司の特徴を列挙すると、①握り鮨は江戸で生み出されたファストフードであった。②握り鮨の誕生後にマグロが使われるようになった。③握り鮨が全国に広がったのは、終戦直後に委託加工制が導入されたからであった。④戦後の物流と冷凍技術の発達によって、世界中のマグロが取引されるようになり、寿司のグローバル化が進んだ。⑤回転寿司はファストフードとしての特徴を最もよく表わし、グローバル化に貢献した。⑥寿司のグローバル化はフュージョン化を意味し、世界の各地域に合った寿司が生み出された。 食文化は固定的なものではなく、歴史性と地域性によって変化していく。本稿で取り上げた寿司も同様で、グローバル化のなかで多様性をもち、各地域に定着していった。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学日本文化研究所

雑誌

京都産業大学日本文化研究所紀要 (ISSN:13417207)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.334-298, 2017-03

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わが国では1923(大正12)年に世界でも類をみない「中央卸売市場法」が制定された。この法律の制定を受けて、各都市では公設の中央卸売市場が開設される。しかし法律制定から市場開設まで時間を要する。その中で最も早く、1927(昭和2)年に開設されたのは京都市であった。 京都市中央卸売市場に関する先行研究はある。しかし京都市で先駆的に開設が可能となった理由や、公設市場が根付いた理由については明らかになっていない。先駆性の理由については、京都市では他都市と比較して、既存の卸売業者や問屋などの再編が円滑に進んだことがあげられる。これには初代場長となった大野勇をはじめとする京都市役所の貢献があった。公設が根付いた理由は、卸売市場に先行した公設小売市場の設置が大きな役割を果たしたことがあげられる。京都市では都市インフラの整備の一環として、小売市場と卸売市場が位置付けられ、流通機構として整備された。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集 社会科学系列 = Acta humanistica et scientifica,Universitatis Sangio Kyotiensis. Social science series (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

no.31, pp.101-136, 2014-03

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賀川豊彦(1888-1960、以下は賀川)は大正期から戦後にかけて活動したキリスト教徒(プロテスタント)の社会運動家である。賀川は、一般的に「友愛」に基づく協同組合主義の提唱者であるとされる。その独創性は、キリスト教の信仰から経済のあり方を再構想した点にある。賀川の組合主義はマルクス主義から批判され続けるが、それに対して友愛主義的な組合論を説き続けた。 賀川はさまざまな組合(労働組合、農民組合、消費組合)の創設に関わった。賀川は独自の経済学を構築したとは言い難いが、独自の経済哲学を論じた。この業績に対する国際的な評価は高いが、国内の評価は低い。しかしわが国において、賀川に関する先行研究は数多くある。なかでもキリスト教という宗教の側面から、組合思想や組合運動史という組合という側面から、そして賀川の社会改良主義的な側面から、数多く取り上げられている。 しかし賀川による組合運動の組織原理は明らかとなっていない。賀川の思想と発想が、時代の潮流から取り残されたとすれば、その組織原理は時代に適合的ではなかったのであろうか。本稿では賀川の思想や発想、そして組合運動は、その実践活動とキリスト教に由来する「自助と共助」にあったことを明らかにした。そして個人と国家の中間に位置する組織のひとつである「組合」において、この自助と共助を発揮し、理想とする社会(世界連邦論にまで拡大する)を形成しようとしたことを明らかにした。賀川の理想は実現に至っていないが、巨大化し複雑化した現代社会において、中間に位置する組織の原理を示唆する賀川の思想は、再考する価値がある。

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.111-127, 2005-03

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

no.36, pp.3-35, 2019-03-30

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わが国では2018年度から種子法の緩和によって公的育種事業の存続が危ぶまれている。本稿は日本の公的育種事業を担ってきた農業試験場体制の確立過程を追い,公共が担う育種事業の特徴を明らかにした。これまでの先行研究では,農業試験場の形成や品種改良の展開について明らかにされているが,育種事業の公共性については明らかになっていない。 明治期以来,主要な穀物の品種改良は,政府や地方自治体などの公共部門によって推進されてきた。当初は,政府によって官設試験場が設立されたが,欧米農法の紹介にとどまった。しかし,ほぼ同時期に実施された欧米視察の影響を受けて,系統的な試験研究の重要性が強調された。そこで政府は国立農事試験場を発足させ,試験研究の重点化を推進していった。国立農試の設立後に,地方自治体によって各道府県で農事試験場が設置された。府県農試は応用・普及に重点を置き,国立農試は基礎的な研究に重点を置くということで,府県農試は国立農試の下部組織として構想された。しかし,実質的には地域性を重視した独自の試験研究が進められた。その一方で,試験研究は個々別々に切り離されたものではなく,試験研究の系列化も進められた。この試験場体制による代表的な成果が稲の統一品種であった。 これまでの育種事業の経緯をみた場合,ほぼすべてを公共部門に依存してきたため,民間企業の参入による影響は未知数である。公共と民間との棲み分けが明瞭でなければ,民間部門になし崩し的に移行する可能性は大きく,その場合は大きなリスクをともなう。世界各地では公共部門によって「種子銀行」がつくられる潮流にあり,わが国も公的な育種事業や試験場体制の見直しが求められる。

著者

並松 信久

出版者

地域農林経済学会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.28-36, 1983