著者

中尾 智行

出版者

大阪市立自然史博物館

雑誌

日本の博物館のこれからIV プレプリント = Future of Japanese Museums 4 preprint version

巻号頁・発行日

2021-09

著者

池上 和範 江口 将史 大﨑 陽平 中尾 智 中元 健吾 日野 亜弥子 廣 尚典

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.74-82, 2014 (Released:2014-06-11)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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目的:本研究の目的は,若年労働者のメンタルヘルス不調の特徴を明らかにし,実効的なメンタルヘルス対策を検討することである.方法:国内の産業医386名に無記名の自由回答式質問票を送付し,109名から回答を得た.質問票は,産業医として対応したメンタルヘルス不調者の年齢階層別の特徴に関する設問と,若年労働者に対して実施しているメンタルヘルス対策とその効果の認知に関する2つのパートで構成された.全ての回答をデータ化し,質問毎に頻出語句とその出現数を数えた.前者に関しては,各年齢階層と頻出語句の関連性を検討するために統計学的処理を加えた.後者では,共同研究者および研究協力者10名にて,若年労働者に対して実施しているメンタルヘルス対策とその効果の認知に関する記述を整理した.結果:コレスポンダンス分析において,20歳代の周辺には,性格,未熟,他罰的,発達障害,統合失調症,新型うつ病,不適応,入社,社会,上司,同僚などの語句が布置された.30歳代では業務の質的負担,量的負担といった仕事に関する語句,40歳代は家庭,子供,介護といった職場外要因に関する語句が布置された.若年労働者に対して実施した対策は,教育と面談に関する記述が頻出したが,その効果は不明であるという回答が最も多かった.複数名の回答者から,上司や人事担当者,産業医といった職場関係者と若年労働者の家族との連携により家族の支援の向上が認められたという回答が得られた.考察:若年労働者のメンタルヘルス不調は,職場への不適応や未熟で他罰的な性格といった個人的要因や精神障害,労働者の背景や職場組織に関する職業性ストレスといった様々な要因の影響を受けていることが示唆される.職場と家族との連携は若年労働者にとって重要なメンタルヘルス対策となる可能性がある.

著者

中尾 智行

出版者

大阪市立自然史博物館

雑誌

日本の博物館のこれからIV プレプリント = Future of Japanese Museums 4 preprint version

巻号頁・発行日

2021-09

著者

中尾 智博

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.193-199, 2012 (Released:2017-02-16)

参考文献数

16

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強迫性障害(OCD)に対して,行動療法とSSRIによる薬物療法が有効であることが知られているが,これらの治療がどのような機序で症状の改善をもたらすのかについてはまだ不明な点が多い。しかし近年PET や SPECT,fMRIを用いた脳画像研究の進歩によってこれらの治療法による脳の機能的変化を調べることが可能となり,薬物療法,行動療法はともに脳の活動に影響を与え,前頭眼窩面,尾状核といった部位の過剰な賦活が症状改善後に正常化することがわかってきた。両治療法の脳機能修復プロセスの差異についてはなお不明な点が多く,今後の研究が待たれる。脳画像研究の結果はOCDの病態に関与する脳部位の神経連絡を考慮に入れたOCD─ loop仮説へと結実し,現在は当初考えられた前頭葉─皮質下領域に加え,辺縁系,頭頂後頭葉,小脳などを加えた広範な神経ネットワークの異常がOCDの情動,認知の障害に関与すると推測されている。さらに今後は疾患内における病態の多様性を考慮した神経ネットワークモデルの構築が必要となってくると思われ,OCDの病態理解と治療戦略構築のために画像研究が果たす役割は大きい

著者

池上 和範 江口 将史 大﨑 陽平 中尾 智 中元 健吾 日野 亜弥子 廣 尚典

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.E13003, (Released:2014-04-02)

被引用文献数

2 1

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目的:本研究の目的は,若年労働者のメンタルヘルス不調の特徴を明らかにし,実効的なメンタルヘルス対策を検討することである.方法:国内の産業医386名に無記名の自由回答式質問票を送付し,109名から回答を得た.質問票は,産業医として対応したメンタルヘルス不調者の年齢階層別の特徴に関する設問と,若年労働者に対して実施しているメンタルヘルス対策とその効果の認知に関する2つのパートで構成された.全ての回答をデータ化し,質問毎に頻出語句とその出現数を数えた.前者に関しては,各年齢階層と頻出語句の関連性を検討するために統計学的処理を加えた.後者では,共同研究者及び研究協力者10名にて,若年労働者に対して実施しているメンタルヘルス対策とその効果の認知に関する記述を整理した.結果:コレスポンダンス分析において,20歳代の周辺には,性格,未熟,他罰的,発達障害,統合失調症,新型うつ病,不適応,入社,社会,上司,同僚などの語句が布置された.30歳代では業務の質的負担,量的負担といった仕事に関する語句,40歳代は家庭,子供,介護といった職場外要因に関する語句が布置された.若年労働者に対して実施した対策は,教育と面談に関する記述が頻出したが,その効果は不明であるという回答が最も多かった.複数名の回答者から,上司や人事担当者,産業医といった職場関係者と若年労働者の家族との連携により家族の支援の向上が認められたという回答が得られた.考察:若年労働者のメンタルヘルス不調は,職場への不適応や未熟で他罰的な性格といった個人的要因や精神障害,労働者の背景や職場組織に関する職業性ストレスといった様々な要因の影響を受けていることが示唆される.職場と家族との連携は若年労働者にとって重要なメンタルヘルス対策となる可能性がある.

著者

高橋 法子 大竹 理恵 北郷 次郎 郡司 良治 谷口 知子 中尾 智佳子 原口 充宏 坂本 祐一郎 可児 毅

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.17-27, 2020-04-25 (Released:2020-06-01)

参考文献数

16

被引用文献数

4

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我が国では1970年代より再審査制度が導入され,新たに医薬品が上市した後または既存の医薬品の新適応の承認取得後,多くの場合に製造販売後調査等 (以下,製販後調査) が実施されている.しかしながら,2018年4月に「医薬品の製造販売後の調査及び試験の実施の基準に関する省令等の一部を改正する省令 (改正 GPSP)」 が施行され,より科学的なアプローチに基づいた製販後調査の実施が求められるようになった.本調査では,改正 GPSP 施行後に,各社が計画する製販後調査に変化が生じているか確認した.調査方法は,各製品の審査報告書,医薬品リスク管理計画 (RMP),及び添付文書を確認し,必要な事項を抽出した後,集計及び分析を実施した.分析の結果,製販後調査では依然として使用成績調査が全体の 60%以上を占めていた.また,使用成績調査の目標症例数に関しては,500 例未満が 90 調査中 58 調査となっており,以前のような 3000 例を超えるような調査は 3 調査しかなかった.また,改正 GPSP 施行後に新しく導入された製造販売後データベース (DB) 調査に関しては,使用成績調査数には及ばないものの,13 製品 18 調査が確認された.利用する DB は,メディカル・データ・ビジョン (MDV) が 12 調査と最も多く,心血管系疾患や間質性肺炎等が複数の調査で安全性検討事項として設定されていた.なお,使用成績比較調査はなかった.一方で,追加の安全性監視活動なしで承認された製品が 2 件あった.また症例数設計では 135 調査中 88 調査で根拠が記載されおり,88 調査中 58 調査は統計学的理由を根拠にしていた.統計学的根拠は記載されているものの,多くは Rule of three という従来の製販後調査で汎用されている統計学的考え方が踏襲されていることが明らかになった.改正 GPSP 施行後,DB 調査を含む新しい製販後調査や PMDA が推奨する科学的なアプローチは企業に徐々に浸透している.今後,科学的アプローチを更に浸透させるためには,製販後調査に携わる企業側の人材の更なる向上が必要である.

著者

島内 あかり 長沼 美紗 笹岡 沙也加 畠平 春奈 元岡 佑美 長谷川 栞 福田 昌穂 中尾 智史 堺 千紘 横山 聡 伊野 陽子 中村 光浩 井口 和弘

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.138, no.2, pp.259-267, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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The “self-medication tax deduction” system began in Japan in January 2017, allowing people to encourage the use of OTC drugs. Package inserts contain important information for consumers regarding their use. In this study, we first checked whether the items, as required in the notifications of the Japanese Ministry of Health, Labour and Welfare, are described in the package inserts of cold remedies and analgesic antipyretics in OTC drugs. The descriptions of almost all packages checked in this study were based on the notifications, but those of a small number of them were not. Next, we examined the description of the items, unrequired in the notification, but worthy for proper use of drugs; e.g., the description of prohibition for use by “patients with severe hypertension” in case of ibuprofen-containing products, and the description was found in only seven of 180 products. Manufactures should make package inserts along with notifications, including the description for proper use of drugs.

著者

笹岡 沙也加 畠平 春奈 長谷川 栞 元岡 佑美 福田 昌穂 長沼 美紗 梅津 亮冴 中尾 智史 島内 あかり 上田 夏実 平出 耕石 井口 和弘 中村 光浩

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.138, no.1, pp.123-134, 2018 (Released:2018-01-01)

参考文献数

22

被引用文献数

8

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OTC combination cold remedies are widely used in Japan. In the present study, we aimed to evaluate the adverse event profiles of OTC combination cold remedy based on the components using the Japanese Adverse Drug Event Report (JADER) database. The JADER database contained 430587 reports between April 2004 and November 2016. 1084 adverse events associated with the use of OTC combination cold remedy were reported. Reporting odds ratio (ROR) was used to detect safety signals. The ROR values for “skin and subcutaneous tissue disorders”, “hepatobiliary disorders”, and “immune system disorders” stratified by system organ class of the Medical Dictionary for Regulatory Activities (MedDRA) were 9.82 (8.71-11.06), 2.63 (2.25-3.07), and 3.13 (2.63-3.74), respectively. OTC combination cold remedy containing acetaminophen exhibited a significantly higher reporting ratio for “hepatobiliary disorders” than OTC combination cold remedy without acetaminophen. We demonstrated the potential risk of OTC combination cold remedy in a real-life setting. Our results suggested that the monitoring of individuals using OTC combination cold remedy is important.

著者

中尾 智三郎

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.72, no.822, pp.927-932, 1956-12-25 (Released:2011-07-13)

参考文献数

5

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In this paper, some problems such as roasting, crushing, leaching of wolframite and the precipitation, of leached solution are treated. Some fundamental methods for the treating of scheelite are also presented. Though the efficiency of elimination of S and As is very important in the roasting process, it is also necessary to think about the relations between the roasting condition and pulverizing or solubility of elements in the ore. To the mechanism of crushing of wolframite, fundamental theory can he applied, but at the technical case mass effects must be discussed. The leaching efficiency of are depends mostly upon the grain size of are and the quantities of leaching reagents. Impurities in the are are also leached, and then crystallize out, but each impurity has essential beharior in such process. Scheelite can be refined by several technical methods. Decomposition with mineral acid is a ordinay method, but fusion or leaching with soda ash are very interesting methods.

著者

中尾 智路

出版者

鹿島美術財団

雑誌

鹿島美術財団年報

巻号頁・発行日

no.36, pp.561-570, 2018

著者

中尾 智博 村山 桂太郎 樋渡 昭雄 實松 寛晋

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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ためこみ症17名と、年齢・性別をマッチさせた強迫症患者、健常対照群それぞれ17名が本研究に参加した。3群の灰白質体積に差が存在するかを調査した。3群の平均年齢はそれぞれためこみ症:43.9±11.5歳、強迫症:39.9±9.0歳、健常対照群:42.4±10.4歳だった。分散分析において、右前頭前野で3群の間に有意な体積の差異を認めた。OCDと同様に、HDは認知機能障害をその基礎として有すると考えられている。 この結果は、HDの臨床的特徴を考慮した上で説得力があり、前頭前野領域の構造異常がHDの病態生理学に関連する可能性が示唆された。

著者

中尾 智行

出版者

日本計量史学会

雑誌

計量史研究 = Bulletin of the Society of Historical Metrology, Japan (ISSN:02867214)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.83-94, 2015

著者

長谷川 栞 畠平 春奈 長沼 美紗 島内 あかり 笹岡 沙也加 元岡 佑美 福田 昌穂 阿部 純子 中尾 智史 加藤 大和 大森 智史 井口 和弘 中村 光浩

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.10, pp.1301-1311, 2017-10-01 (Released:2017-10-01)

参考文献数

36

被引用文献数

2 3

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OTC drugs play an important role in self-medication. OTC analgesic and antipyretic drugs are widely used in Japan. The present study aimed to survey the components of OTC drug package inserts for analgesic and antipyretic drugs and to evaluate the adverse event profiles using the Japanese Adverse Drug Event Report database (JADER). The JADER contains 430587 reports from between April 2004 and November 2016; a total of 750 reports of adverse events resulted from the use of OTC analgesic and antipyretic drugs. The safety signals were detected by the reporting odds ratio (ROR). The ROR values for “Skin & subcutaneous tissue disorders”, “Immune system disorders”, and “Hepatobiliary disorders” stratified by system organ class of the Medical Dictionary for Regulatory Activities (MedDRA) were 7.58 (6.56-8.76), 4.25 (3.51-5.14), and 2.35 (1.93-2.85), respectively. OTC analgesic and antipyretic drugs containing allylisopropylacetylurea (AIAU) exhibited a significantly high reporting ratio of “Skin & subcutaneous tissue disorders” compared with the drugs without AIAU. No difference in the reported incidence of “Hepatobiliary disorders” was found between the drugs with or without acetaminophen. Our results suggested that it was important to monitor patients who use OTC analgesic and antipyretic drug containing AIAU; in particular, careful attention should be paid to skin and subcutaneous tissue disorders.