著者

中山 哲夫

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.257-266, 2009-12-24 (Released:2010-07-03)

参考文献数

44

---

麻疹ワクチンは1954年に分離されたEdmonston株を親株としてニワトリ胎児胚細胞をはじめとした本来の感受性宿主以外の細胞で継代することにより高度弱毒生ワクチンが樹立された.麻疹ワクチンの普及により麻疹患者報告例数は減少し南北アメリカは麻疹排除に成功し,我が国を含めた太平洋西部地域は2012年を麻疹排除の目標達成年度としている.近年の分子生物学的手法の進歩により麻疹ウイルスRNAをcDNAクローン化し感染性ウイルスを回収するreverse geneticsが確立され,弱毒の分子基盤が解明され麻疹ウイルスの性状が解析されてきた.また,こうした分子生物学的な手技を応用し既存の方法では有効なワクチンが開発されていない感染症に対して既に安全性と有効性が確立されている弱毒麻疹ワクチンを生ワクチンウイルスベクターのプラットフォームとする新規の組換え生ワクチンへの応用,ワクチン株をベースとするoncolytic measles virusへの展開を述べる.

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科學會會報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.6, pp.605-611, 2012-06-20

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

感染症対策にワクチンの果たしてきた役割は大きく, ワクチンで予防できる疾患はワクチンで予防する基本的な方針で欧米は積極的にワクチン政策をすすめてきた. 一方, わが国では種痘禍, ジフテリア・百日咳・破傷風 (DPT) の事故, 麻疹・風疹・ムンプス (MMR) スキャンダルと予防接種に関する訴訟が続き積極的な予防接種政策を執ることができなかった. ワクチンメーカーも新規ワクチン開発や外国からの導入もなく空白の十数年が経過し, その間欧米においては1990年代にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), 結合型肺炎球菌ワクチン (PCV) が開発され日本発の無細胞型百日咳ワクチン (DTaP) をベ-スに多価ワクチンの開発と積極的に予防接種政策を推し進めてきた. ワクチンの品目, 制度の違いからワクチンで予防できる疾患 (vaccine preventable diseases: VPD) の流行が制圧できずワクチンギャップとして問題視されてきた. 最近になって2008年にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), そして2010年春から小児用の結合型肺炎球菌ワクチンが使用できる様になった. わが国の予防接種政策が立ち遅れた原因は何か, そしてこれからの予防接種対策について考えてみたい.

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, pp.493-499, 2019-07-20 (Released:2020-02-02)

参考文献数

18

---

ワクチン接種後の有害事象が「副反応の疑い」として報告されており報告された事象がワクチン接種により発症するかのような誤解が生じる.厚生科学審議会(厚生労働省予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会:第1回から第35回,一部第34回)で審議された副反応疑い報告状況に公開されている資料を参考に平成25年4月から平成30年4月(一部2月)までに報告された事象を対象として重篤な副反応,特に死亡例の報告をまとめた.麻しん・風しん混合ワクチン(MR),麻しん,風しん,おたふくかぜ,水痘の生ワクチン接種後の重篤な副反応は10万あたり0.51~1.91 で死亡例については5年間のうちでMRワクチン接種後では5例のみであった.ジフテリア・破傷風・百日咳(DTaP),不活化ポリオ(IPV),DTaP-IPV,インフルエンザ桿菌タイプB(Hib),肺炎球菌(PCV),日本脳炎ワクチン接種後の重篤な副反応の頻度は10 万あたり2.03以下で死亡例はHib,PCV同時接種の44例であった.23価肺炎球菌,インフルエンザワクチン接種後死亡例は51例,63例であった.報告された死亡原因としては小児では乳幼児突然死症候群(SIDS:Sudden Infant Death Syndrome)と原因不明が多く,成人では一般の死亡原因と一致していた.ワクチンは生体の免疫応答を利用して感染防御,症状の軽減を目的とするものである.ワクチン接種後の有害事象の発症は避けることができないがワクチン接種との直接的な因果関係は科学的な原因究明が必要となる.

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.115, no.6, pp.605-611, 2012 (Released:2012-09-06)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

感染症対策にワクチンの果たしてきた役割は大きく, ワクチンで予防できる疾患はワクチンで予防する基本的な方針で欧米は積極的にワクチン政策をすすめてきた. 一方, わが国では種痘禍, ジフテリア・百日咳・破傷風 (DPT) の事故, 麻疹・風疹・ムンプス (MMR) スキャンダルと予防接種に関する訴訟が続き積極的な予防接種政策を執ることができなかった. ワクチンメーカーも新規ワクチン開発や外国からの導入もなく空白の十数年が経過し, その間欧米においては1990年代にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), 結合型肺炎球菌ワクチン (PCV) が開発され日本発の無細胞型百日咳ワクチン (DTaP) をベ-スに多価ワクチンの開発と積極的に予防接種政策を推し進めてきた. ワクチンの品目, 制度の違いからワクチンで予防できる疾患 (vaccine preventable diseases: VPD) の流行が制圧できずワクチンギャップとして問題視されてきた. 最近になって2008年にはインフルエンザ桿菌ワクチン (Hib), そして2010年春から小児用の結合型肺炎球菌ワクチンが使用できる様になった. わが国の予防接種政策が立ち遅れた原因は何か, そしてこれからの予防接種対策について考えてみたい.

著者

中山 哲夫 柏木 保代

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

現在、わが国で使用されているワクチンをマウスに筋注し安全性を評価した。現行ワクチン製剤はかつての筋拘縮症のような筋組織の壊死、瘢痕化を起こすことはなく安全に使用できることが明らかとなった。接種部には炎症性肉芽腫が認められ接種3時間後から接種部位に炎症性サイトカイン(IL-6, IL-β, TNF-α)やIL-4, G-CSFが産生され7日後には検出できなくなる。接種部位には好中球が遊走し炎症反応を惹起し獲得免疫を誘導する。ワクチン接種後の副反応として発熱を認めた児では G-CSFが高値を示し、ワクチン接種後の免疫応答に炎症反応が重要な役割を担っていることが明らかとなった。

著者

中山 哲夫

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.1009, 2019 (Released:2019-11-01)

---

2019年になって麻疹の流行は日本だけでなく世界中で患者報告数が増加してきている。こうした背景にはvaccine hesitancyが深く関係している。科学的な根拠のない流言、批判的主張からワクチン接種を躊躇している人々が増えつつある。こうした主張に科学的なエビデンスはなく、ワクチンに対する不安・誤解を招いている。惑わされることなく科学的なものの見方を培い正しい選択をしてほしいものである。

著者

中山 哲夫 山口 真也 森 孝之

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.5-13, 1997-06-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

35

著者

中山 哲夫

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.131, no.12, pp.1723-1731, 2011-12-01 (Released:2011-12-01)

参考文献数

27

被引用文献数

3 4

---

Adjuvant is originated from the Latin word “adjuvare” which means “help” in English to enhance the immunological responses when given together with antigens. The beginning of adjuvant was mineral oil which enhanced the immune response when it was given with inactivated Salmonella typhimurium. Aluminium salt was used to precipitate diphtheria toxoid and increased level of antibody response was demonstrated when administered with alum-precipitated antigens. Since 1930, aluminium salt has been used as DTaP (diphtheria-tetanus-acellular pertussis vaccine) adjuvant. Many candidates were tested for adjuvant activity but only aluminum salt is allowed to use for human vaccines. New adjuvant MF59, oil-in-water emulsion type, was developed for influenza vaccine for elderly (Fluad) and series of AS adjuvant are used for hepatitis B, pandemic flue, and human papiloma virus vaccines. Oil-adjuvanted influenza pandemic vaccines induced higher antibody response than alum-adjuvanted vaccine with higher incidence of adverse events, especially for local reactions. Alum-adjuvanted whole virion inactivated H5N1 vaccine was developed in Japan, and it induced relatively well immune responses in adults. When it applied for children, febrile reaction was noted in approximately 60% of the subjects, with higher antibodies. Recent investigation on innate immunity demonstrates that adjuvant activity is initiated from the stimulation on innate immunity and/or inflammasome, resulting in cytokine induction and antigen uptake by monocytes and macrophages. The probable reason for high incidence of febrile reaction should be investigated to develop a safe and effective influenza vaccine.

著者

武内 可尚 富樫 武弘 砂川 慶介 加藤 達夫 神谷 齊 中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.56-62, 2002-01-20 (Released:2011-02-07)

参考文献数

14

---

麻疹・風疹二混 (HF) 生ワクチンを12-90カ月の小児442名に接種し抗体反応と副反応調査をおこなった. 368例で接種前後のペア血清を採取し, 接種前麻疹赤血球凝集抑制 (hemagglutination inhibition; HI) 抗体陰性者363例のうち抗体陽転例は343例 (94.5%) であった. 接種前風疹HI抗体陰性者361例のうち抗体陽転例は349例 (96.7%) であった.副反応調査は406例が対象となった. 37.5℃ 以上の発熱は102例 (25.1%), 39.5℃ 以上の発熱は2例 (0.5%) に認められた.発熱出現日の平均は6.7日で, 平均有熱期間は2.2日間であった発疹は87例 (21.4%) に認められ, 発疹の平均出現日は接種後7.1日で平均4.8日間発疹が持続し, リンパ節腫脹は12例 (3.0%) に認められた. 麻疹・風疹二混生ワクチンは各単味ワクチン接種と同等の効果と安全性が確認され, 二混生ワクチンは臨床的に有用である.

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.159-166, 2009 (Released:2012-08-02)

参考文献数

16

---

麻疹ウイルスが分離されて50数年経過し分子生物学の進歩により麻疹ウイルス感染の分子機構が解明されつつある.麻疹ウイルスに感受性の高いB95a細胞が発見され野生株の分離が容易になり麻疹ウイルスreceptorがSLAM(signaling lymphocytic activation molecule;SLAM)であること,細胞融合,転写・複製機構の解明が進んできた.ワクチン接種の拡大により麻疹はコントロールされてきているが,我が国においては2007年に成人麻疹の増加が社会問題となり2008年からはCatch-up campaignが中学1年生,高校3年生を対象に始まり2012年麻疹排除を目指している.麻疹ウイルスの最近の知見と病態の解析,分子疫学等の知見を紹介する.

著者

中山 哲夫

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.26, no.10, pp.10_58-10_64, 2021-10-01 (Released:2022-02-25)

参考文献数

15

---

2021年2月17日からファイザー社のmRNAワクチンの接種が始まった。欧米では既に2020年12月からファイザー、モデルナ社のmRNAワクチンだけでなくアストラゼネカ社のウイルスベクターワクチンも承認され接種が始まっている。一方、国産ワクチンはDNA、mRNA、精製蛋白、全粒子不活化ワクチンが開発されPhase I/II試験が終了してPhase IIIの検討にはいっている。先行し認可されている主なワクチンはいずれも従来のタンパク製剤や不活化ワクチンと異なる遺伝子情報に基づくワクチンである。欧米では病原体発見から1年ほどで開発認可されたが、我が国の開発が立ち遅れた要因について考察する。

著者

澤田 成史 中山 哲夫 伊藤 尚志

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

---

麻疹ワクチンAIK-C株の細胞外ドメインをRSVの細胞外ドメインに置換したキメラウイルスで免疫したコットンラットはRSV感染に対する防御効果を認めた。本研究では更なる防御効果を得るためにキメラウイルスのP/Mタンパク遺伝子間にRSVの細胞性免疫に関与するNタンパク遺伝子を挿入した組換えキメラウイルスの作製を試みる。その他に挿入するワクチン抗原として百日咳菌のfim3遺伝子、インフルエンザウイルスHA遺伝子を選定し、同様に組換えキメラウイルスを作製し、免疫原性の検討、挿入したワクチン抗原タンパクを大量発現させる基盤の確立を目指す。

著者

中山 哲夫

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, pp.493-499, 2019

---

<p> ワクチン接種後の有害事象が「副反応の疑い」として報告されており報告された事象がワクチン接種により発症するかのような誤解が生じる.厚生科学審議会(厚生労働省予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会:第1回から第35回,一部第34回)で審議された副反応疑い報告状況に公開されている資料を参考に平成25年4月から平成30年4月(一部2月)までに報告された事象を対象として重篤な副反応,特に死亡例の報告をまとめた.麻しん・風しん混合ワクチン(MR),麻しん,風しん,おたふくかぜ,水痘の生ワクチン接種後の重篤な副反応は10万あたり0.51~1.91 で死亡例については5年間のうちでMRワクチン接種後では5例のみであった.ジフテリア・破傷風・百日咳(DTaP),不活化ポリオ(IPV),DTaP-IPV,インフルエンザ桿菌タイプB(Hib),肺炎球菌(PCV),日本脳炎ワクチン接種後の重篤な副反応の頻度は10 万あたり2.03以下で死亡例はHib,PCV同時接種の44例であった.23価肺炎球菌,インフルエンザワクチン接種後死亡例は51例,63例であった.報告された死亡原因としては小児では乳幼児突然死症候群(SIDS:Sudden Infant Death Syndrome)と原因不明が多く,成人では一般の死亡原因と一致していた.ワクチンは生体の免疫応答を利用して感染防御,症状の軽減を目的とするものである.ワクチン接種後の有害事象の発症は避けることができないがワクチン接種との直接的な因果関係は科学的な原因究明が必要となる.</p>

著者

中山 哲夫

出版者

バイオメディカルサイエンス研究会

雑誌

バムサジャーナル (ISSN:21859361)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.19-24, 2015