著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30 (Released:2018-02-09)

被引用文献数

22

---

【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

皮 玲 中根 周歩

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.219-224, 2012

---

屋上を竹炭埋設した軽量・薄層土壌システムで、最上階(8 階)のべランダを同じく鉢で緑化し、温度、熱流を、またベランダに面する部屋の室温を非緑化階(4 階)とも、通年測定した。 緑化した屋上土壌中ではほぼ熱の流出入が遮断され、温度の日変化は僅かであった。緑化したベランダでは夏季の日中の温度上昇を最高8℃、冬季の夜間の冷却を3~4℃抑制した。その結果、部屋の温度は夏季日中で2~3℃、冬季の夜間は2℃緩和された。春と秋季は緑化がベランダや部屋の日中温度の上昇を抑制した。電力消費量を、エアコン使用の少ない5 月を基準として、両階の各月の比率をもとに、その較差を求めたところ、緑化による節電は年間量で約15%となった。

著者

中根 周歩 坪田 博行 山本 真

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.417-426, 1987-11-25

被引用文献数

3

---

広島県・府中町の花崗岩土壤を立地とするアカマツ林における, 伐採前後の土壤炭素の循環調査で得られたデータおよび伐採後のアカマツ林再生に関するデータに基づき, 伐採から森林再生に至る土壤炭素の循環動態を日平均気温および日降水量からシミュレートする数理モデルを構成した。このモデルによれぱ, A_0層量は伐採後10年で最小となりその後回復し, 約30〜40年で伐採以前の値にもどる。一方, 鉱質土層の腐植量は伐採直後の数年間, 枯死根からの腐植の供給によってやや増大するがその後30〜40年間減少を続ける。そのため, 伐採以前の値にほぽ回復するのに伐採後80年近く要すると思われた。土壤炭素のフローについては, A_0層の呼吸速度はA_0層量の, 鉱質土層中の腐植の分解速度はその腐植の蓄積量の変動バターンにそれぞれ類似した。一方, 全土壤呼吸は伐採後, 根の枯死による呼吸停止によって激減するが, その後の土壤有機物量の減少から増大, また根の呼吸の再生に伴って回復した。

著者

マハウルパタ ターラカ マハウルパタ ダルシャニー 中根 周歩 藤井 格

出版者

Yamashina Institute for Ornitology

雑誌

山階鳥類研究所研究報告 (ISSN:00440183)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.36-43, 2001

---

本研究ではセグロセキセイ(<i>Motacilla grandis</i>)の雛の餌を,西日本の東広島市で1998年と99年の繁殖期に生まれた31羽の雛を用いて,首締め法で調べた。雛の餌のうち昆虫綱が個体数で85.5%,クモ綱が14.2%,多足綱が0.3%を占めた。乾燥重量でみた場合,昆虫綱のうちトンボ目は餌の4分の1近くを占め,また双翅目,鱗翅目,鞘翅目,直翅目の餌重量も大きかった。ユスリカ科とコカゲロウ科については,個体数は最も多かったが乾燥重量は小さかった。これらの結果は,セグロセキセイは雛の餌を捕獲する際にはある限定された生物(トンボ科,ガガンボ科,ゲンゴロウ科)を好むということを示唆している。

著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30

被引用文献数

20

---

【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

奥田 敏統 中根 周歩

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.117-127, 1986-07-31

---

シバ(Zoysia japonica)の摘葉(defoliation)による植物体の損傷後の再生長が,他種との競合関係や土壌条件の変化に伴ってどのように変るか,という点を明かにする目的で,広島県の北東部に位置する吾妻山(1260m)の短草本群落内で調査実験を行った。すなわち,1983年の6月22日に測定する分げつ枝(target tiller)の葉身の摘葉と,まわりの植物の刈り取りを組み合せた4処理を行い,5日おきに7月12日までtarget tillerの生長(葉身の長さ)の測定を続けた。またこれらの野外観察は斜面の上部,中部,下部において行い,同時に調査区の土壌条件や植生などの測定及び分析も行った。結果1).シバの再生長は競合関係を緩めた(回りの植生を刈りとった)処理では,そうでない処理よりも遥かに速く,また競合関係が緩められた状態では,target tillerに摘葉処理をした方が処理をしなかったtillerより再生長は良かった。2).この傾向は斜面上部では統計的に有意な結果が得られたが,斜面下部では4処理間での差は殆どなかった。3).実験開始後の新しい葉の出現率は競合関係を緩めた方が高くなり,加えてtarget tillerに摘葉処理をしたものでは古い葉の枯死率が低くなった。4).これらの結果は,植物体の生理的補償作用のレベルが,他種との競合関係や土壌条件の変化によって変りうる,ということを示している。5).シバはC_4植物であるたあ,滞水期間が長く有機物の腐植化が進んでいる斜面下部の土壌条件では,このような補償作用は有効に働かないのではないかということが推測される。

著者

中根 周歩 山崎 裕実 根平 邦人 福岡 義隆

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.111-118, 1988-03-01

被引用文献数

3

---

最近2年以内に山火事が発生した, 広島県芸南地方の宮島等の5カ所で, 1986年4〜11月に, 焼止まり線(山火事の延焼が止まつている部分)の植生およびその構造を各層(I〜IV層)の植生とその被度(5段階)によってタイプ分けし, 全焼止まり線と地表火跡地の林分を類別化した。また, 焼止まり線の地形を調べるとともに, 出火時の気象も考察した。山火事の発生しやすい気象条件として実効湿度とともに土壌含水率を目安とするとよいことがわかった。一方, 全焼止まり線のうち, 85%が森林で, 残りの15%が川, 道路や農耕地であった。焼止まり線になっている林分の98%はシダ(コシダやウラジロ)の植被率(C_S)は25%以下, さらに同林分の94%はI〜III層の被度の合計(C_H)に占めるアカマツ・スギの被度の割合が30%以下であった。また, 地表火跡地でもC_Sが25%以下であったが, A_O層中のアカマツ葉の割合が高く, そのため地表を火が走ったものと思われた。地形的には焼止まり線は谷部が最も多い(56%)が, 尾根や斜面上部(合計24%)でも見られた。さらには, 焼止まり線はこれらどの地形でも常緑広葉樹が優先する林分の頻度が高かった。