著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30 (Released:2018-02-09)

被引用文献数

22

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【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

岩崎 敬二 木村 妙子 木下 今日子 山口 寿之 西川 輝昭 西 栄二郎 山西 良平 林 育夫 大越 健嗣 小菅 丈治 鈴木 孝男 逸見 泰久 風呂田 利夫 向井 宏

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF BENTHOLOGY

雑誌

日本ベントス学会誌 = Japanese journal of benthology (ISSN:1345112X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.22-44, 2004-07-28

被引用文献数

24 26

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To investigate the invasion history and recent geographic distribution of marine organisms introduced to Japan or transferred domestically to non-native regions, a questionnaire survey on their occurrence in the field, including both published and unpublished records, was conducted in 2002-2003. A total of 105 taxa was reported by 94 respondents. According to three criteria, viz. known or unknown geographic origin, established invasion history, and presumed dispersal mechanisms associated with human activities, 42 taxa were designated as non-indigenous species introduced to Japan through human activities, 26 taxa as indigenous species that are distributed both in Japan and other countries but are introduced from abroad to Japan for fisheries or as fish bait, 20 taxa as cryptogenic species which are not demonstrably native or introduced, two taxa as non-indigenous species that have extended their range to Japan through natural dispersion, and one taxon as an indigenous species. The remaining 14 taxa were considered to have been transferred domestically to new areas. Analysis of the years of first record of 42 non-indigenous species suggests that the rate of invasion has increased over the past century, with seven or eight species being introduced per decade after 1960. Data on temporal change in geographic distribution revealed that many non-indigenous species have become widespread recently, from the Pacific coasts of central Japan to the coasts of the Sea of Japan or northward. However, the species listed in the present study are not exhaustive, and more extensive investigations covering all taxa and all presumed dispersal mechanisms are urgently needed before consideration of legislative management of introduced marine organisms.

著者

尾崎 航成 向井 宏明 松井 くにお

雑誌

第82回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.621-622, 2020-02-20

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幅広い世代へのインターネット普及に伴い,SNS(ソーシャルネットワークサービス)が広く利用されている.反面,SNS上の人権侵害が増加しており,これに伴いインターネット監視団体の負担も増加している.今後もSNSの利用者が増加し,SNS投稿数も増加が予想されるため,不適切投稿の監視自動化が求められる.本研究では,機械学習を用いて不適切投稿を自動検知する手法を検討し評価を行った.人権侵害に該当するニュアンスの投稿を不適切投稿としてラベル付し学習モデルを作成し教師あり学習による不適切投稿の検知を評価したので報告する.

著者

向井 宏之

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.624, pp.68-70, 2005-04-18

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1981年に「IBM PC」を開発し、今のパソコンの原型を作った米IBM。そのIBMは昨年12月、パソコン事業を中国の聯想集団(Lenovo)に売却すると発表した。一部では「IBMはパソコン事業の将来性を見限った」との指摘もある。だが、この5月にも発足する新Lenovo日本法人の代表に就任予定の向井宏之氏(日本IBM理事)は、こうした見方を一蹴する。

著者

池田 和子 明田 佳奈 向井 宏

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.51, pp.700, 2004

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ジュゴン (<i>Dugong</i> <i>dugon</i>)は沖縄本島周辺にもわずかに生息し,沿岸浅海域に生育する海草を摂餌している.本研究は,ジュゴンが利用した海草藻場の1つにおいて,摂餌痕(ジュゴントレンチ)を基にジュゴンの摂餌率を調査し,また同海域で海草の生長量を測定することで海草の回転率を把握することを目的とした.<br> 2003年9月に,沖縄県名護市の東海岸の海草藻場において,10cm×10cmの方形枠をジュゴントレンチ内・外のペアで14ペア設置・坪刈採取し,海草種毎の現存量を測定した.また,海草種毎(10株)の葉部の生長量を夏季,冬季で測定した.<br> 調査地の海草藻場は6種の海草が混生しており,調査地点ではボウバアマモが優占し,海草現存量は0.713-1.302gdw/100cm²(1.01gdw±0.25/100cm²)であった.<br> ジュゴントレンチの平均長は110-230cm(平均172cm±49),平均幅は15-25cm(平均20cm±3)であった.トレンチ内外の海草現存量比較から求めたジュゴンによる海草葉部の摂餌率は33.7-87.7%であり,平均71.5±22.1%であった.また,トレンチ毎の葉部の摂餌量は0.153-0.678gdw/100cm2であった.<br> 海草の生長量については,夏季ではボウバアマモが5.0±2.3 mm、マツバウミジグサが6.5±3.0 mm,ベニアマモが10.6±3.9 mm,リュウキュウスガモが11.6±3.3 mm,リュウキュウアマモが6.8±3.5mmであった.冬季は夏季の成長に比べて,ボウバアマモが53.9%(2.7±1.3mm),マツバウミジグサが56.0%(3.7±1.2mm),リュウキュウスガモが42.5%(4.9±1.6mm),リュウキュウアマモが73.8%(5.0±1.5mm)であった.<br> 伸長から求めた海草の種毎の回転率は夏,冬それぞれ,マツバウミジグサで14.8日,29.5日,リュウキュウスガモで16.5日,40.4日,ボウバアマモで23日,45.7日,リュウキュウアマモで29.6日,40.6日で,マツバウミジグサの回転率が夏期・冬期とも一番高かった.

著者

向井 宏

出版者

海洋理工学会

雑誌

Journal of Advanced Marine Science and Technology Society = 海洋理工学会誌 (ISSN:13412752)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.73-87, 2009-11-07

参考文献数

10

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Knowledge of feeding ecology which have been studied on reared and wild dugong are described. So far. 15-20 kg (wet wt)/day has been reported as feeding rate of a dugong in Toba aquarium. And, two estimations of feeding rate on wild dugong by author are introduced. Feeding rate of dugong on Halophila ovalis was estimated based on observation of dugong behavior and feeding trails in Khao Bae Na sesagrass bed. Trang, Thailand, and on long term observation of dugong behavior in New Argao seagrass bed. Davao Gulf. Mindanao. Philippines. From these results, it was discussed the possibility that the knowledge of feeding rates have been published was overestimation. Because the estimation have been published was based upon short-term observation. The feeding rate considerably varied seasonally and monthly. Feeding rate per day obviously fluctuated with lunar cycle. Also the rate increased in dry season and decreased in wet season.

著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30

被引用文献数

20

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【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

向井 宏 岸 道郎 波多野 隆介 飯泉 仁

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2002

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北海道東部厚岸町を中心とした別寒辺牛川・厚岸湖・厚岸湾という一連の水系において、集水域全体における陸から沿岸域への生元素物質の流入、とくに農業(畜産業)生態系から流出する窒素化合物が沿岸の海草藻場やカキ・アサリを中心とした沿岸生産におよぼす影響を以下のような面から研究した。GISによる集水域の利用形態区分。集水域の土地利用形態が河川水質におよぼす影響とその評価。3河川河口部における定常状態での年間出水量および栄養塩濃度の測定。3河川河口部における降雨時の出水量および栄養塩濃度の測定。厚岸湖内における水温、塩分、栄養塩濃度、クロロフィルの毎月観測による窒素の分布と生態系への取り込みの推定。厚岸湖における堆積物の年代測定と有機物堆積速度の推定。厚岸湖における海草による窒素吸収速度の推定。河川における水草による窒素吸収速度の推定。実験によるアサリの物質取り込み量の推定。底生および付着珪藻類のアサリ・カキの餌への貢献の評価。航空写真に基づく厚岸湖アマモ場の歴史的変遷。安定同位体を用いた厚岸湖の食物網の把握。数値シミュレーションによる生態系モデルの構築とその検証。その結果、厚岸湖の生態系の高い生産性は、陸上からの常時の適度な栄養塩の流入と、沿岸域に成立しているアマモ場の高生産性に依存しており、大雨時に供給される大量の栄養塩は、ほとんど沿岸域の生産に寄与していないことが明らかになった。そのような大雨時の一気の流出を抑え、常時の栄養塩を含んだ水の供給に、森林や湿原の存在がきわめて重要であることも示唆された。

著者

小口 和海 佐藤 浩司 向井 宏明 横谷 哲也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CS, 通信方式 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.450, pp.103-108, 2007-01-04

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近年、キャリアクラスEthernetの実現が重要となっており、ITU-TにおいてEthernet回線の保守、運用、監視を行うEthernet OAM (Operation, Administration and Maintenance)と、2地点間に冗長経路を設定し、障害検出時に切替を行うリニアプロテクション切替メカニズムが勧告化された。これらの標準に準拠することで、Ethernetを用いて高信頼なサービスを提供できるようになってきている。また、メトロエリアのサービス提供を考えた場合、多地点接続可能なリング接続が適しており、リングにおける障害発生時の切替方式がITU-T等で検討されている。本稿では、Ethernetでマルチリングを構成した場合の障害発生時の切替方法について、Ethernet OAMを用いて切替える方法を提案し、その制御方式について述べる。