著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30 (Released:2018-02-09)

被引用文献数

22

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【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

佐久間 智子 白川 勝信 中越 信和

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.289-298, 2018 (Released:2018-05-01)

参考文献数

43

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放牧地や採草地として利用されてきた半自然草地には、草地特有の動植物が生息・生育しているが、半自然草地の減少に伴い、これらの動植物は絶滅の危機にさらされている。大面積の半自然草地だけでなく、小面積で分布する半自然草地も多様な草原生植物の生育地として機能しており、重要な景観構成要素として位置付ける必要がある。山頂部の草地は草原生植物のホットスポットとして重要な環境と考えられるが、生育種やそれらと環境要因との関係について明らかにされていない。本研究では、山頂部に残る半自然草地を対象として、草原生植物の種組成、種数と面積の関係、大規模な半自然草地内における山頂部の特性を明らかにし、草原生植物の生育地としての山頂部草地の位置付けについて考察した。調査地は広島県北西部に位置する8山とした。8山のうち、1山は草地利用の履歴が無く、他の山は過去に半自然草地として利用されていた。山の頂上から標高10 m差の範囲を山頂部と定義し、植物相調査を行った結果、草原生植物の出現種数は現在も草地管理が行われている「管理継続区」で最も多く、過去に草地管理が行われていない「自然区」で極端に少なかった。また、従来の草地管理が停止した「放棄区」でも、「自然区」に比べると多くの草原生植物が生育していた。山頂部における草原生植物の種数と面積の関係を比較した結果、種数と山頂部の面積には相関が認められなかったが、種数と山頂部の草地面積には正の相関が認められた。草原生植物について、周辺の草地と連続している山頂部において、山頂部と草地全域の出現種数を比較した結果、山頂部には、草地全域に生育する草原生植物の61%から75%が生育していた。以上の結果から、過去に草地管理が行われた山頂部の草地には、従来の草地管理が停止しても多くの草原生植物が残存していることが明らかになった。山頂部における草原生植物の種数と草地面積には、正の相関があり、草地面積は草原生植物の種数を限定する主要な要因であることが明らかになった。草地全域に生育する草原生植物のうち、多くの種が山頂部にも生育していることが明らかになった。

著者

中越 信和 頭山 昌郁

出版者

日本森林学会

雑誌

森林科学 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.8-13, 1998-10-01 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1

著者

染矢 貴 鎌田 唐人 中越 信和 根平 邦人

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.53-69, 1989

被引用文献数

5

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広島県比和町の1/25,000現行植生図をもとに,山間農村における植生景観の構造と変遷を,社会的変化と対応させながら分析した。その結果,次のようなことがわかった。(1)9地区問では,水田面税比率が増加するにつれて植生ユニットの個数は増加し,平均面積は減少する。(2)小面積の植生ユニットは,水田の近くに多数分布していた。これは,ススキ草原として維持されてきた採草地が,小規模のスギ・ヒノキ植林や,放置によって成立したコナラ-アベマキ群集で細分化されたためであった。各農家が水田に付随した採草地を個々に所有していたことが,植生ユニットの分布構造の多様性が生じた原因の一つであった。(3)大面稜の楠生ユニットは,水田から離れて分布していた。それは,かつてたたら製鉄のための薪炭林であったと同時に共同放牧地でもあった範囲,および公有林の範囲と一致していた。ここは,大規模なスギ・ヒノキ植林や,薪炭林としての利用放棄により遷移したミズナラ-クリ群集,コナラ-アベマキ群集の高木林で構成されていた。また,放牧圧の低下により,ススキ-ボクチアザミ群集に進行遷移した場所もあった。(4)比和町はミズナラ-クリ群集,コナラ-アベマキ群集の両方が生育できる気候帯にあるが,各地区の位置する標高によってその分布様式は異なった。このことが,植生ユニットの分布構造の多様性を生じさせる原因の一つとなっていた。

著者

山下 慎吾 傳田 正利 中越 信和

出版者

日本景観生態学会

雑誌

国際景観生態学会日本支部会報 (ISSN:1345532X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.57-59, 2001

著者

飯山 直樹 鎌田 磨人 中川 恵美子 中越 信和

出版者

日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.579-584, 2002-03-30

参考文献数

35

被引用文献数

11 13

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棚田畦畔がもつ草地性植物の生育地としての機能を把握するため, 徳島県上勝町樫原地区において, 次のようなことを明らかにした。当地では, 全水田面積に対する畦畔面積の割合は29.4%であり, 水田に付随する草地の面積は大きい。植物群落は, 畦畔の物理的な構造に対応して異なっており, 土や石垣等の様々な物理環境の畦畔があることにより, 地域内の植物の多様性が高められている。畦畔における年間の草刈り回数の違いは植生高や遷移度に影響を与え, 刈取り回数が多いほど (最大3回), それらが低く保たれた。一方, 草刈り回数の違いは, 植物群落の種組成や多様度には大きな影響は及ぼさなかった。出現種数や多様度は草刈りが行われないまま2年間放置された畦畔でも変わらず維持されていたが, 5年間放置されると極端に減少していた。

著者

イクサン ムハマッド 中越 信和

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.124, 2013

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Precise forest maps are needed for forest planning. This study compared an accuracy of visual and automated forest boundary delineations using a Root Mean Square Error (RMSE) assessment in the Patenggang Conservation Area. On-screen digitization was utilized as the visual delineation method and Maximum Likelihood was used as the automated delineation method. The results showed that visual was more accurate than automated delineation. The RMSE of visual delineation on World View-2 image were 6.0 m and 9.3 m, while on Landsat ETM+7 image were 21.3 m and 21.5 m. The RMSE of automated delineation on World view-2 image were 16.05 m and 20.75 m, while on Landsat ETM+7 image were 32.45 m and 37.30 m. The study clarified that visual delineation using World View-2 image is the most accurate method for forest delineation.

著者

頭山 昌郁 中越 信和

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.13-20, 1994-08-10 (Released:2011-06-07)

参考文献数

28

被引用文献数

11 15

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都市域の緑地を, 相観に基づいて, 森林 (W型), 散開林 (P型), 開放地 (O型) の3つの植生タイプに分けた。これらを地表の被覆状態に基づいて細分し, 全部で6つの相観タイプに類別した。これらの緑地でアリ相の調査を行い, 生群集の維持・保全に適した緑地の内部構造について検討した。その結果, Ao層の豊富なW型の緑地でアリの種数が最も多く, 樹林地と開放的な芝地の性格を併せ持つP型の緑地がこれに次いだ。アリ類の種多様性は, 環境の多様性に左右されているようであった。

著者

松田 裕之 矢原 徹一 竹門 康弘 波田 善夫 長谷川 眞理子 日鷹 一雅 ホーテス シュテファン 角野 康郎 鎌田 麿人 神田 房行 加藤 真 國井 秀伸 向井 宏 村上 興正 中越 信和 中村 太士 中根 周歩 西廣 美穂 西廣 淳 佐藤 利幸 嶋田 正和 塩坂 比奈子 高村 典子 田村 典子 立川 賢一 椿 宜高 津田 智 鷲谷 いづみ

出版者

日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.63-75, 2005-06-30

被引用文献数

20

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【自然再生事業の対象】自然再生事業にあたっては, 可能な限り, 生態系を構成する以下のすべての要素を対象にすべきである. 1生物種と生育, 生息場所 2群集構造と種間関係 3生態系の機能 4生態系の繋がり 5人と自然との持続的なかかわり 【基本認識の明確化】自然再生事業を計画するにあたっては, 具体的な事業に着手する前に, 以下の項目についてよく検討し, 基本認識を共有すべきである. 6生物相と生態系の現状を科学的に把握し, 事業の必要性を検討する 7放置したときの将来を予測し, 事業の根拠を吟味する 8時間的, 空間的な広がりや風土を考慮して, 保全, 再生すべき生態系の姿を明らかにする 9自然の遷移をどの程度止めるべきかを検討する 【自然再生事業を進めるうえでの原則】自然再生事業を進めるうえでは, 以下の諸原則を遵守すべきである. 10地域の生物を保全する(地域性保全の原則) 11種の多様性を保全する(種多様性保全の原則) 12種の遺伝的変異性の保全に十分に配慮する(変異性保全の原則) 13自然の回復力を活かし, 人為的改変は必要最小限にとどめる(回復力活用の原則) 14事業に関わる多分野の研究者が協働する(諸分野協働の原則) 15伝統的な技術や文化を尊重する(伝統尊重の原則) 16目標の実現可能性を重視する(実現可能性の原則) 【順応的管理の指針】自然再生事業においては, 不確実性に対処するため, 以下の順応的管理などの手法を活用すべきである. 17事業の透明性を確保し, 第3者による評価を行う 18不可逆的な影響に備えて予防原則を用いる 19将来成否が評価できる具体的な目標を定める 20将来予測の不確実性の程度を示す 21管理計画に用いた仮説をモニタリングで検証し, 状態変化に応じて方策を変える 22用いた仮説の誤りが判明した場合, 中止を含めて速やかに是正する 【合意形成と連携の指針】自然再生事業は, 以下のような手続きと体制によって進めるべきである. 23科学者が適切な役割を果たす 24自然再生事業を担う次世代を育てる 25地域の多様な主体の間で相互に信頼関係を築き, 合意をはかる 26より広範な環境を守る取り組みとの連携をはかる

著者

池上 佳志 中越 信和

出版者

日本景観生態学会

雑誌

国際景観生態学会日本支部会報 (ISSN:1345532X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.1-11, 1994-12-20 (Released:2011-07-05)

著者

亀井 幹夫 中越 信和

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.64, no.5, pp.391-396, 2001-03-30

被引用文献数

3 1

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天然記念物制度の指定方針とその変遷を明らかにするため,植物に関連する国指定天然記念物の指定の実態を分析し,その時間的変遷を以下のように整理した。戦前は,自然破壊の阻止,学術資料の保存,郷土や国家への愛情の向上という3つの意図を持ち,偏りがあるとはいえ指定対象は多岐にわたっていた。第二次世界大戦での敗戦によるナショナリズム的側面の後退と高度経済成長がもたらした深刻な自然破壊によって,学術優位が定着すると共に,珍奇なものから代表的・一般的なものへと保護すべき対象も変化した。近年,面的な保護を中心とした指定が進められている。しかし,他の自然保護施策との関連から,より柔軟な制度改革が必要であろう。

著者

山下 慎吾 傳田 正利 中越 信和

出版者

日本景観生態学会

雑誌

国際景観生態学会日本支部会報 (ISSN:1345532X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.57-59, 2001-11-30 (Released:2011-07-05)

参考文献数

7