著者
石井 信夫 山田 文雄 諸坂 佐利 長嶺 隆 伊藤 圭子
出版者
公益財団法人 自然保護助成基金
雑誌
自然保護助成基金助成成果報告書 (ISSN:24320943)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.295-299, 2020 (Released:2020-09-29)
参考文献数
9

ペット動物の外来イエネコFelis catusは,わが国でも特に島嶼において,捕食などにより希少野生動物の存続を脅かしており,対策への広範な理解と支援協力が求められている.そこで,ネコ対策が急務である世界自然遺産候補地の奄美大島と徳之島,および東京において議員や行政担当者らとの勉強会や意見交換会を行い,また,東京において2回のシンポジウムを開催した.そのほか,外来ネコ問題に関する翻訳本と分担執筆書籍の2点を発刊した.これらの活動を通じて,普及啓発や情報交換ネットワーク構築が促進できたと評価している.
著者
久保 正仁 半田 ゆかり 柳井 徳磨 鑪 雅哉 服部 正策 倉石 武 伊藤 圭子
出版者
Japanese Society of Zoo and Wildlife Medicine
雑誌
Japanese journal of zoo and wildlife medicine = 日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.87-90, 2012-06-01
被引用文献数
1

2010年3月に前庭障害を呈したアマミノクロウサギ(<I>Pentalagus furnessi</I>)の雌成獣が保護され,保護されてから6日後に死亡した。病理検査の結果,右耳において慢性化膿性中耳炎・内耳炎が認められ,これによって前庭障害が生じたものと考えられた。
著者
延原 浩 眞次 康弘 伊藤 圭子 板本 敏行
出版者
日本外科代謝栄養学会
雑誌
外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.165-174, 2017 (Released:2018-02-22)
参考文献数
54
被引用文献数
2

周術期口腔ケアは術後肺炎や口腔癌の手術部位感染(SSI)予防に効果があるといわれてきた.心臓外科や整形外科領域におけるSSI 予防効果を示す報告は散見するが,消化器外科におけるSSI など感染性合併症予防効果の報告は少なく不明な点が多い.消化器外科手術のなかでも外科的侵襲が大きく,術後合併症が多いとされる膵頭十二指腸切除術に対して術前から口腔ケアを実施すると,感染性合併症の減少を認めた.口腔細菌が全身に影響を及ぼす機序として,気管や消化管への直接移行,局所からの血行性・リンパ行性移行,エンドトキシンや炎症性サイトカインによる影響などが報告されている.消化器外科手術においては,消化管に流入する細菌の量的かつ質的制御,口腔内感染症の術前治療などが感染性合併症減少につながった可能性がある.今後,さらなる有効性の検証や,より効果的な口腔ケア介入方法の検討が望まれる.
著者
土岐 利彦 堀口 正之 和田 裕一 矢嶋 聰 後藤 牧子 金野 多江子 伊藤 圭子 東岩井 久
出版者
特定非営利活動法人 日本臨床細胞学会
雑誌
日本臨床細胞学会雑誌 (ISSN:03871193)
巻号頁・発行日
vol.26, no.6, pp.1000-1004, 1987-11-22 (Released:2011-11-08)
参考文献数
18

頸部細胞診でclass IIIを呈した患者で, クラミジア感染症のスクリーニングを行いさらに, クラミジア陽性例の細胞像を検討し, 以下の結果を得た.1.380例中18例 (4.7%) が, EIA法でクラミジア陽性であった.2. 陽性例では, 細胞診上, central target formationや, 星雲状封入体など, クラミジア感染に特徴的とされていいる所見は全例で認められず, 細胞診のみでクラミジア感染を推定するのは困難と思われた.3. 陽性例の56%に, 細胞診または組織診上, human papillomavirus (HPV) 感染の徴候が認められた.4. 治療例13例の細胞異型は, 6例で消失したが, 7例では存続していた. 消失例6例の細胞異型は, 主として軽い化生異型であった. これに対して, 異型持続例7例中, 6例にHPV感染の徴候が存在し, このHPV感染による細胞異型は, 治療に関係なく持続していた.以上より, クラミジア感染時にみられる細胞異型は, 同じSTDとしてHPV感染を合併する場合に, 特に問題になってくると考えられる.
著者
伊藤 圭子
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

特別支援教育を成功させるために、応用行動分析学の理論を家庭科に導入する意義を検討し、家庭科と家庭とが連携した小学校家庭科における学習プログラムの開発を目的とする。応用行動分析学を用いた家庭科学習プログラムの枠組みの課題として、学校や行政機関による保護者を対象とした家庭科学習内容の実施、教師と保護者との連携強化の必要性、子どもの生活への主体的活用を促す学習教材の検討の3点が提起された。