著者

岩間 信之 佐々木 緑 田中 耕市 駒木 伸比古 浅川 達人

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.178-196, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

参考文献数

27

被引用文献数

1 4

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本稿の目的は,被災地における食品流通の復興プロセスを明らかにするとともに,仮設住宅入居後における買い物環境の変化と食品供給問題改善のための課題を整理することにある.研究対象地域は岩手県下閉伊郡山田町である.東日本大震災により,山田町の市街地は壊滅的な打撃を受けた.震災発生当初,被災者は深刻な食糧難に見舞われた.現在,商業施設の復興はある程度進んでいるものの,仮設住宅の住民の間で買い物環境が悪化している.市街地および仮設住宅周辺において,フードデザートエリアの拡大が確認された.

著者

岩間 信之 中島 美那子 浅川 達人 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 池田 真志 今井 具子 貝沼 恵美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.170-185, 2023 (Released:2023-06-09)

参考文献数

61

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本研究の目的は,外国人散在地域を事例に,外国にルーツのある子どもたちの成育環境と健康状態の関係を解明することにある.外国人労働者が増加する今日,外国人世帯の生活環境の改善は喫緊の課題である.中でも,外国人散在地域では,外国にルーツのある子どもたちの健全な成育環境の確保が難しいと推測される.そこで本研究では,外国人散在地域に該当する地方都市を事例に,3歳児健診データを分析した.その結果,成育環境の悪化がう蝕(虫歯)などの健康被害を誘引し得ることが明らかになった.特に,所得が低く社会的に孤立していると考えられる外国人世帯の子どもたちの間で,健康被害が顕著であった.一方,社会的統合の程度が高いと推測される世帯では,こうした傾向はみられなかった.社会的排除状態にある外国人世帯は,家族や社会から十分な支援を受けにくい.このことが子どもたちの成育環境を悪化させ,健康被害をもたらすと考えられる.

著者

浅川 達人 岩間 信之 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 池田 真志 今井 具子

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.21-34, 2019 (Released:2019-09-27)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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The purpose of this study is to analyze, based on evidence, factors preventing the elderly from maintaining a healthy diet by using a revised food access indicator that takes food availability in stores into account. The area being studied is A City, a regional city in the northern Kanto region of Japan. The dependent variable in the study was dietary diversity score, which is a measure of the risk of adverse health effect caused by deterioration of diet. Multilevel analysis was used for the analysis of factors to allow individual level factors and group level factors to be analyzed independently.Regarding the individual level factors, results of the analysis suggest that FDs problems are present in areas with reduced food access, reduced social capital, or both, which supports the previous finding of FDs study groups. Among the group level factors, the presence of a store within a close distance of 500m most strongly affected the diet of the elderly. However, when a supermarket with nearly 100% food availability was located about 400m away or further, the condition for raising dietary diversity score from low to high was not met. In contrast, when the data was analyzed by assuming the shopping range to be 2km each way, the availability of a store as fully stocked as a supermarket within about 1.3km met the condition for raising dietary diversity score from low to high.

著者

木下 利喜生 上西 啓裕 小池 有美 三宅 隆広 山本 義男 田島 文博 佐々木 緑 幸田 剣 古澤 一成 安岡 良訓

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A0594, 2006 (Released:2006-04-29)

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【はじめに】近年の研究により運動がプロスタグランジンE2(以下PGE2)やサイトカインに影響を及ぼす事がわかっている。しかし、それらの多くが下肢運動でのデータである。我々の知り得た範囲では、下肢運動と同じ強度の上肢運動を行い、それらの変化を比較検討した研究はない。今回はpreliminary studyとして健常者1名を対象とし、上肢および下肢を用いた高強度の運動を行い、PGE2とサイトカインの中でもインターロイキン6(以下IL-6)に及ぼす影響を比較した。【対象と方法】被験者は医学的に問題のない健常女性1名。実験開始24時間は積極的な運動は中止とし、下肢運動は自転車エルゴメーター、上肢運動はハンドエルゴメーターにて行った。血液は運動前(30分の安静後)、運動終了直後、60分後、120分後に採取し、PGE2、IL-6の測定を行なった。運動負荷は上下肢ともにエルゴメーターを用いて呼気ガス分析にて最大酸素摂取量とその際のHRpeak、Load(Watt)の測定を行った。その値をもとにウォーミングアップをその25%のWatt数で4分間行い、その後80%のWatt数にて50RPMで30分間の運動を行った。またこの際にHRpeak80%を上限に運動の負荷調整を行った。呼気ガス分析にはMINATO社 AEROMONITOR 300Sを使用した。【結果】PGE2は下肢では運動直後は上昇しており、60分後、120分後と徐々に低下し運動開始前程度まで低下した。上肢では運動直後に軽度の上昇がみられ、60分後は運動開始前の値よりも低下し、120分後は上昇するものの運動開始前よりも低値であった。IL-6は下肢では運動直後は上昇しており、60分後は運動直後の値を維持、120分後では軽度の低下を示した。上肢では運動直後に軽度上昇し、60分後は運動開始前まで低下し、120分後では更に低下した。【考察・まとめ】PGE2は下肢運動により上昇し、過去の報告と同様であった。上肢運動によるPGE2上昇は下肢運動時よりも低い印象であった。IL-6も両者の運動において上昇したものの、上肢運動による変化は下肢運動より減弱している印象をうけた。これらの違いについて、特にIL-6は、運動初期から運動による筋傷害とは無関係に収縮筋細胞自体から大量に分泌されることがいわれており、上肢と下肢では、同じ運動強度、同じ時間で運動を行っても、動員筋の量の差でその変化に差が生じたものと推測された。

著者

佐々木 緑亭[作詞]

出版者

リーガル

巻号頁・発行日

0000

著者

佐々木 緑

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.81-100, 2003-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

36

被引用文献数

2 1

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本研究は,宮城県田尻町における水稲の減農薬・減化学肥料栽培を事例に環境保全型稲作の存続システムを解明するため,環境負荷軽減の実態に着目した.そしてそれが,水田の多面的機能の一つである生物の保全機能とそれを支える農家の農業経営に与える影響を考察した.その結果,環境保全型稲作が存続する基盤となっているのは,土作りによる環境負荷軽減のシステムと農業経営の安定であった.田尻町では,個々の農業経営で排出される有機物を有効利用することで環境負荷の軽減を図っており,それが水田生物の保全に好影響を与えていた.さらに,環境保全型稲作に取り組む農家が経営的に成り立っているため,継続的に活動を行うことが可能であった.これらの存続基盤は,環境保全型稲作に取り組む組織の支援,個々の農家の意思決定,そして田尻町の豊かな農業資源に支えられていた.つまり,田尻町の環境保全型稲作は,自然的,人的,経済的な多元的要素が有機的に関連し,環境保全と農業経営を均衡に保っていた.そしてこれらが互いに補完的作用を持ち,その存続システムを形成していた.

著者

岩間 信之 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 齋藤 幸生

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.139-156, 2009 (Released:2018-01-10)

参考文献数

74

被引用文献数

5 15

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The purpose of this paper is to clarify the local residential environment of the elderly in Japanese cities, and to provide an introduction to ‘food deserts’. The case-study city is Mito City, Ibaraki Prefecture, Japan. Food desert issues represent a social exclusion problem. These issues include access to food for low-income households in low-income neighborhoods, particularly to food that is integral to a healthy diet. These issues are openly discussed outside Japan, especially in European countries. Food deserts are defined as, “those areas where car-less residents, unable to reach out-of-town supermarkets, depend on the corner shop, where prices are high, products are processed and fresh fruit and vegetables are poor or non-existent.” It has further been stated that, “the increasing tendency toward out-of-town supermarkets has led to the creation of ‘food deserts’, where cheap and varied food is accessible only to those who have private transport or are able to pay the costs of public transport if it is available.” In the UK, fatal diseases such as cerebrovascular disease and breast and lung cancer have been linked to poor nutrition, which in turn is linked to food deserts. In addition, these social exclusion issues often lead to crime, violence, and terrorism.The main factors that cause European food desert problems are social exclusion and poor access to food retailers. We find similar factors in Japanese cities. Japan is facing a crisis resulting from a rapidly aging population, and many elderly people live in downtown districts. A decline in downtown shops is notable. As a result, a food deprivation problem occurs for many elderly people living downtown in Japanese cities. This paper provides an introduction to the Japanese food desert issue, based on a case study of Mito City, Ibaraki Prefecture. People over the age of 65 in the CBD of Mito comprise 25.4% of the residents. Many neighborhood fresh-food stores have closed since the 1990s.The authors studied food retail access using a GIS (Geographical Information System) and found large food deprivation areas around the CBD of Mito City. Subsequent interviews and questionnaire surveys in these areas clarified the residential environment of the elderly. Many elderly people from inner Mito travel more than three kilometers each way, by bicycle or on foot, to go shopping. They shop only once or twice per week, and their daily consumption of fresh vegetables and fruit is less than half that of the national average.There is little doubt the elderly in inner Mito are facing a nutrition deprivation problem that is a food desert issue. Some European studies have considered the effectiveness of large-scale, retailer-oriented solutions to such problems. However, a strategy for tackling the issue of Japanese food deserts must be considered from a local perspective. Yet Japanese studies have just begun.This is a case study of a provincial city, but similar problems may also occur in other metropolitan centers and rural areas. We must first define Japanese food desert issues and then develop a research agenda to address them.

著者

岩間 信之 田中 耕市 浅川 達人 佐々木 緑 駒木 伸比古

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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<b>1. </b><b>研究目的</b>&nbsp;本発表の目的は,岩手県下閉伊郡山田町を対象として,東日本大震災から2年が経過した被災地における商業機能の郊外化の現状を,地元事業者,行政,チェーン店の動向から分析するとともに,今後の課題を分析することにある. <b>2. </b><b>研究対象地域</b><b></b> 山田町は岩手県沿岸部の陸中海岸中央部に位置し,北は宮古市,南は大槌町と接する漁業を中心とした町である.市街地は狭い平地に集中して,町域の大半が山林原野に占められていた(図1). 2011年3月11日に発生した東日本大震災では,津波の襲来に加えて,津波後に発生した火災によって中心市街地の大部分が消失した.面積ベースで6割,建物ベースでは8割が甚大な被害を受けた.山田町は三陸沿岸諸都市の中でも平地の少ない地形条件下にあり,小規模の仮設住宅が高台に分散している.高齢化率も高いうえに,震災前から商店街の空洞化も進んでいたため,大震災は町内の買い物環境にさらなる追いうちを与えた.山田町は周辺市町村と比較しても復興が困難な状況下にある. <b>3.</b> <b>買い物環境の復興</b> 大型店の郊外出店が本格化した1990年代以降,山田町では中心商店街の空洞化が進んでいた.震災前,同町における食料品の主な買い物先は,陸中山田駅前と町役場前に店舗を構えるスーパーA(本店:山田町),大沢地区の国道45号線幹沿いに位置するスーパーB(本店:盛岡市),大沢地区の商店街であった.また,大浦・小谷鳥地区には地元商店Eを含む食料品店が3店立地していたほか,国道45号線沿いの道の駅でも食料品が販売されていた.宮古市や大槌町のショッピングセンターに買い物に出かける町民も多かった. 山田町の商業施設は大震災によって壊滅的な被害を受けたものの,震災から2年が経過して買い物環境も改善されている.食料品に関しては,2011年5月に大沢地区の地元商店2店が焼け残った倉庫を使って店舗を再建させたほか,同年8月には地元スーパーが町役場前の本店を再開させている.さらに,同年7月以降は大手コンビニ2店がプレハブで営業を再開し,随時本設店舗へと切り替えている.2012年3月には新たなコンビニも立地した.この頃には住民の自動車保有率も震災前程度の回復し,かつ補助金により公共交通機関も充実したため,山田町の買い物環境は大きく改善された.なお,山田町の仮設商店街は規模が小さく,かつ地元スーパーの近隣に設置されているため,食料品店は入居していない. <b>4. </b><b>大手チェーン店の参入</b><b></b> 震災後,山田町では大手チェーン店などの郊外出店が相次いでいる.大沢地区には,大手の衣料品店チェーンやコンビニ,スーパー,ホームセンターなどから構成される商業集積地が形成されている.同様の商業集積地の形成は,山田町中心部に近い柳沢地区や,内陸の豊間根地区でも計画されている.山田町は,三陸地域の中心地である宮古市と釜石市の間に位置し,自動車でそれぞれ40分程度である.競合店も少ないため,他地域と比べて,大手チェーン店が参入しやすい状況にある.一方,山田町の地元商店街は,様々な要因からその存続も危ぶまれている. 大手チェーンの参入は,町民の買い物環境を向上させる反面,都市中心部における賑わいの喪失や,交通弱者の買い物利便性の低下などのリスクを高めている. 商業機能の郊外化を巡る地元事業者,行政,チェーン店の動向の詳細,および今後の課題については,当日報告する.<br>

著者

佐々木 緑

出版者

関西国際大学

雑誌

教育総合研究叢書 (ISSN:18829937)

巻号頁・発行日

no.3, pp.97-107, 2010-03

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自律学習の重要性が唱えられ中,多くの大学で学生を自律学習者へと導く試みが行われている。学習法や学習計画の立案と見直しの重要性を解く講座や演習であったり,学生が自主的に利用できる学習施設などの提供である場合が多い。しかしながら,十分な学力および学習習慣が身についておらず,かつ自律学習指導を受けていないような学生が入学してくる大学の現状では,個々のプログラムを散発的に提供するだけでは,真の意味での自律学習者を養成することは難しい。複数のプログラムや取り組みを体系的に組み立てる必要があり,また,学習者が互いに学び合いながら,学習に対する動機付けや学習動機が継続的に強化されるような環境作りも必要である。本稿は,関西国際大学教育学部英語教育学科における自律学習促進の取り組みとその効果について報告し,体系的な自律学習支援のモデルを提供することを目的としている。