著者
岩間 信之 浅川 達人 田中 耕市 駒木 伸比古
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.70-84, 2016 (Released:2016-06-23)
参考文献数
39
被引用文献数
1

本研究の目的は,住民の買い物利便性(食料品アクセス)および家族・地域住民との繋がり(いわゆるソーシャル・キャピタル)を基にフードデザート(以下FDs)を析出するとともに,FDsの特徴を地理学的視点から明らかにすることにある.研究対象地域は,関東地方の県庁所在都市A市の都心部である.分析の結果,低栄養のリスクが高い高齢者は,全体の49%に達した.地区別にみると,都心部のなかでも市街地中心部と市街地外縁の一部において,低栄養高齢者の集住がみられた.なかでも,市街地中心部において食生活の悪化が顕著であった.市街地中心部ではソーシャル・キャピタルの著しい低下,市街地外縁では食料品アクセスとソーシャル・キャピタルの相対的な低さが,高齢者の食生活を阻害する主要因であると考えられる.従来,FDs問題研究では買い物先空白地域に注目が集ってきた.しかし本研究から,ソーシャル・キャピタルが希薄な大都市中心部でも,FDsが存在することが明らかとなった.
著者
森岡 清志 安河内 恵子 江上 渉 金子 勇 浅川 達人 久保田 滋
出版者
東京都立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

1.本研究の目的は,年賀状をデータベースとして事例調査を実施し,拡大パーソナルネットワーク(親しい人びとだけでなく知人とのネットワークを含むもの)を捉えること,また標本調査を実施し,親しい人びとのみに限定されたネットワークの内部構造を捉えることの二つである。平成11年度〜平成12年度にかけて事例調査と標本調査を実施し,その成果を報告書にまとめている。2.事例調査は,3地点でそれぞれ異なる研究課題のもとに実施された。三鷹市では,コミュニティ・センター運営委員を対象者として,地域社会への関与の様相と拡大パーソナルネットワークとの連関を捉えることに,福岡市では,中央区と西区の高齢者を対象者としてライフコースに伴う拡大パーソナルネットワークの変容過程を捉えることに課題がおかれ,かなりの達成をみた。徳島市では住民運動のリーダーを対象者として署名集めの資源としてのネットワークの動員過程を明らかにすることとし,多くの興味深い知見をえることができた。3.平成11年度に実施したプリテストの結果から,回答者の挙げる親しい人5名の相互関係を問う質問項目において,個別面接調査と郵送調査とで,回答の精度に差がみられないことが明らかとなった。そこで平成12年度は,東京都市区全域から8市区をランダムに抽出し,対象者総計2000名に対する郵送調査を実施した。8市区は,文京区・品川区・大田区・世田谷区・八王子市・青梅市・東村山市・多摩市であり,各市区の人口比にしたがって2000名を配分した。有効回収票は656票(回収率33.2%)であった。データクリーング後,集計解析を実施し,ネットワーク構造を規定する要因群の析出,地位達成とネットワーク構造との関連などをテーマとして報告書を作成した。報告書のI部はこの成果が,II部は事例調査の成果が載せられている。
著者
浅川 達人 岩間 信之 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 池田 真志 今井 具子
出版者
日本フードシステム学会
雑誌
フードシステム研究 (ISSN:13410296)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.21-34, 2019 (Released:2019-09-27)
参考文献数
16
被引用文献数
1

The purpose of this study is to analyze, based on evidence, factors preventing the elderly from maintaining a healthy diet by using a revised food access indicator that takes food availability in stores into account. The area being studied is A City, a regional city in the northern Kanto region of Japan. The dependent variable in the study was dietary diversity score, which is a measure of the risk of adverse health effect caused by deterioration of diet. Multilevel analysis was used for the analysis of factors to allow individual level factors and group level factors to be analyzed independently.Regarding the individual level factors, results of the analysis suggest that FDs problems are present in areas with reduced food access, reduced social capital, or both, which supports the previous finding of FDs study groups. Among the group level factors, the presence of a store within a close distance of 500m most strongly affected the diet of the elderly. However, when a supermarket with nearly 100% food availability was located about 400m away or further, the condition for raising dietary diversity score from low to high was not met. In contrast, when the data was analyzed by assuming the shopping range to be 2km each way, the availability of a store as fully stocked as a supermarket within about 1.3km met the condition for raising dietary diversity score from low to high.
著者
浅川 達人
出版者
日本都市社会学会
雑誌
日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.24, pp.57-71, 2006-09-15 (Released:2011-02-07)
参考文献数
12
被引用文献数
1 1
著者
岩間 信之 佐々木 緑 田中 耕市 駒木 伸比古 浅川 達人
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.178-196, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)
参考文献数
27
被引用文献数
1 1

本稿の目的は,被災地における食品流通の復興プロセスを明らかにするとともに,仮設住宅入居後における買い物環境の変化と食品供給問題改善のための課題を整理することにある.研究対象地域は岩手県下閉伊郡山田町である.東日本大震災により,山田町の市街地は壊滅的な打撃を受けた.震災発生当初,被災者は深刻な食糧難に見舞われた.現在,商業施設の復興はある程度進んでいるものの,仮設住宅の住民の間で買い物環境が悪化している.市街地および仮設住宅周辺において,フードデザートエリアの拡大が確認された.
著者
橋本 健二 佐藤 香 片瀬 一男 武田 尚子 浅川 達人 石田 光規 津田 好美
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本年度は、国勢調査メッシュ統計の分析を継続するとともに、2016年度に実施した「首都圏住民の仕事・生活と地域社会に関する調査」から得られたデータの分析を中心に、研究を行った。得られた主要な知見は、以下のとおりである。(1)首都圏では、都心から30km以遠の外周部で高所得層の減少と貧困層の増加が著しいのに対して、都心部では旧中間階級の減少と新中間階級の増加というジェントリフィケーションの進行を背景に、高所得層が増加する傾向があり、この結果、都心からの距離にもとづく分極化が進行している。ただし都心の近傍では、東西方向の分離が併存しており、都心および隣接する西側に資本家階級・新中間階級を中心とする高所得層、東側に労働者階級が分布するという構造が維持されている。(2)パート主婦以外の非正規労働者からなるアンダークラスは20-30km圏以外に広く分布しており、外周部には中高年男性が、都心部には若年および中年の女性が多い。アンダークラスは貧困、家族形成・維持の困難、学校教育からの排除と職業への移行の困難、社会的ネットワークの不足、健康上あるいは精神的な困難など、多くの問題が集中しており、この傾向はとくに都心周辺のアンダークラスで深刻である。またアンダークラスの精神面での問題は、主に仕事における負担とコントロールのアンバランスに起因する部分が多い。(3)地域類型や地域の所得水準・教育水準は、本人の所属階層や属性を統制しても、主観的健康や階層意識などに対する影響力を示し、高所得者の多い地域の住民は、幸福感や主観的健康が他の地域住民より高くなる傾向がある。このことは地域の経済的な分極化が、ウェルビーイングの分極化をもたらしている可能性を示唆するものである。
著者
岩間 信之 田中 耕市 浅川 達人 佐々木 緑 駒木 伸比古
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

<b>1. </b><b>研究目的</b>&nbsp;本発表の目的は,岩手県下閉伊郡山田町を対象として,東日本大震災から2年が経過した被災地における商業機能の郊外化の現状を,地元事業者,行政,チェーン店の動向から分析するとともに,今後の課題を分析することにある. <b>2. </b><b>研究対象地域</b><b></b> 山田町は岩手県沿岸部の陸中海岸中央部に位置し,北は宮古市,南は大槌町と接する漁業を中心とした町である.市街地は狭い平地に集中して,町域の大半が山林原野に占められていた(図1). 2011年3月11日に発生した東日本大震災では,津波の襲来に加えて,津波後に発生した火災によって中心市街地の大部分が消失した.面積ベースで6割,建物ベースでは8割が甚大な被害を受けた.山田町は三陸沿岸諸都市の中でも平地の少ない地形条件下にあり,小規模の仮設住宅が高台に分散している.高齢化率も高いうえに,震災前から商店街の空洞化も進んでいたため,大震災は町内の買い物環境にさらなる追いうちを与えた.山田町は周辺市町村と比較しても復興が困難な状況下にある. <b>3.</b> <b>買い物環境の復興</b> 大型店の郊外出店が本格化した1990年代以降,山田町では中心商店街の空洞化が進んでいた.震災前,同町における食料品の主な買い物先は,陸中山田駅前と町役場前に店舗を構えるスーパーA(本店:山田町),大沢地区の国道45号線幹沿いに位置するスーパーB(本店:盛岡市),大沢地区の商店街であった.また,大浦・小谷鳥地区には地元商店Eを含む食料品店が3店立地していたほか,国道45号線沿いの道の駅でも食料品が販売されていた.宮古市や大槌町のショッピングセンターに買い物に出かける町民も多かった. 山田町の商業施設は大震災によって壊滅的な被害を受けたものの,震災から2年が経過して買い物環境も改善されている.食料品に関しては,2011年5月に大沢地区の地元商店2店が焼け残った倉庫を使って店舗を再建させたほか,同年8月には地元スーパーが町役場前の本店を再開させている.さらに,同年7月以降は大手コンビニ2店がプレハブで営業を再開し,随時本設店舗へと切り替えている.2012年3月には新たなコンビニも立地した.この頃には住民の自動車保有率も震災前程度の回復し,かつ補助金により公共交通機関も充実したため,山田町の買い物環境は大きく改善された.なお,山田町の仮設商店街は規模が小さく,かつ地元スーパーの近隣に設置されているため,食料品店は入居していない. <b>4. </b><b>大手チェーン店の参入</b><b></b> 震災後,山田町では大手チェーン店などの郊外出店が相次いでいる.大沢地区には,大手の衣料品店チェーンやコンビニ,スーパー,ホームセンターなどから構成される商業集積地が形成されている.同様の商業集積地の形成は,山田町中心部に近い柳沢地区や,内陸の豊間根地区でも計画されている.山田町は,三陸地域の中心地である宮古市と釜石市の間に位置し,自動車でそれぞれ40分程度である.競合店も少ないため,他地域と比べて,大手チェーン店が参入しやすい状況にある.一方,山田町の地元商店街は,様々な要因からその存続も危ぶまれている. 大手チェーンの参入は,町民の買い物環境を向上させる反面,都市中心部における賑わいの喪失や,交通弱者の買い物利便性の低下などのリスクを高めている. 商業機能の郊外化を巡る地元事業者,行政,チェーン店の動向の詳細,および今後の課題については,当日報告する.<br>
著者
森岡 清志 中尾 啓子 玉野 和志 和田 清美 金子 勇 安河内 恵子 高木 恒一 浅川 達人 久保田 滋 伊藤 泰郎 林 拓也 江上 渉
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。
著者
加藤 眞義 舩橋 晴俊 正村 俊之 田中 重好 山下 祐介 矢澤 修次郎 原口 弥生 中澤 秀雄 奥野 卓司 荻野 昌弘 小松 丈晃 松本 三和夫 内田 龍史 浅川 達人 高木 竜輔 阿部 晃士 髙橋 準 後藤 範章 山本 薫子 大門 信也 平井 太郎 岩井 紀子 金菱 清
出版者
福島大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究の目的は、東日本大震災のもたらす広範かつ複合的な被害の実態を明らかにし、そこからの復興の道筋をさぐるための総合的な社会学的研究をおこなうための、プラットフォームを構築することである。そのために、(1)理論班、(2)避難住民班、(3)復興班、(4)防災班、(5)エネルギー班、(6)データベース班を設け、「震災問題情報連絡会」および年次報告書『災後の社会学』等による情報交換を行った。
著者
藤井 正 伊東 理 伊藤 悟 谷 謙二 堤 純 富田 和昭 豊田 哲也 松原 光也 山下 博樹 山下 宗利 浅川 達人 高木 恒一 谷口 守 山下 潤
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

まず、多核的都市圏構造の研究を整理・展望し、空間的構造の変化に関して社会的メカニズムを含め、地理学と社会学からの分析を行い、同心円的なパターンから地区の社会的特性によるモザイク化、生活空間の縮小の傾向を明らかにした。これは都市整備面では、多核の個性を生かし、公共交通で結合する多核的コンパクトシティ整備を指向するものとなる。こうした整備についても、中心地群の再編等の動向について国際比較研究を展開した。