著者
岩間 信之 浅川 達人 田中 耕市 駒木 伸比古
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.70-84, 2016 (Released:2016-06-23)
参考文献数
39
被引用文献数
1

本研究の目的は,住民の買い物利便性(食料品アクセス)および家族・地域住民との繋がり(いわゆるソーシャル・キャピタル)を基にフードデザート(以下FDs)を析出するとともに,FDsの特徴を地理学的視点から明らかにすることにある.研究対象地域は,関東地方の県庁所在都市A市の都心部である.分析の結果,低栄養のリスクが高い高齢者は,全体の49%に達した.地区別にみると,都心部のなかでも市街地中心部と市街地外縁の一部において,低栄養高齢者の集住がみられた.なかでも,市街地中心部において食生活の悪化が顕著であった.市街地中心部ではソーシャル・キャピタルの著しい低下,市街地外縁では食料品アクセスとソーシャル・キャピタルの相対的な低さが,高齢者の食生活を阻害する主要因であると考えられる.従来,FDs問題研究では買い物先空白地域に注目が集ってきた.しかし本研究から,ソーシャル・キャピタルが希薄な大都市中心部でも,FDsが存在することが明らかとなった.
著者
田中 耕市
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.264-286, 2001-05-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
31
被引用文献数
1 2

本研究は,福島県いわき市を対象地域として,個人属性で秀類した住民グループからみた生活関連施設に関する利便性をGISによって測定した.そして,グループ間における生活利便性の差異,および都市中心部と周辺部の生活利便性の格差を定量的に明らかにした.生活利便性を測定する際には,客観的なアクセシビリティ評価に加えて,住民からの主観的な評価を考慮に入れた生活利便性評価モデルを構築した.その結果,以下の点が明らかになった. 多数の生活関連施設が都市中心部に分布しているため,都市中心部ではすべてのグループからみた生活利便性が最良であり,グループ間における利便性の差異も小さかった.また,都市中心部から遠ざかるにっれて,生活利便性は徐々に悪くなる傾向にあった.都市中心部からの距離の増加に伴って生活利便性が悪化する割合は,各グループによって大きな差異がみられた.自家用車の所持率が高い就業者や男性高齢者では,生活利便性が悪化する割合は比較的小さかった.その一方で,自家用車の所持率が低い学生や女性高齢者は,都市中心部から遠ざかるにっれて生活利便性の悪化する割合が大きく,都市中心部と周辺部における生活利便性の格差が著しかった.
著者
浅川 達人 岩間 信之 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 池田 真志 今井 具子
出版者
日本フードシステム学会
雑誌
フードシステム研究 (ISSN:13410296)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.21-34, 2019 (Released:2019-09-27)
参考文献数
16
被引用文献数
1

The purpose of this study is to analyze, based on evidence, factors preventing the elderly from maintaining a healthy diet by using a revised food access indicator that takes food availability in stores into account. The area being studied is A City, a regional city in the northern Kanto region of Japan. The dependent variable in the study was dietary diversity score, which is a measure of the risk of adverse health effect caused by deterioration of diet. Multilevel analysis was used for the analysis of factors to allow individual level factors and group level factors to be analyzed independently.Regarding the individual level factors, results of the analysis suggest that FDs problems are present in areas with reduced food access, reduced social capital, or both, which supports the previous finding of FDs study groups. Among the group level factors, the presence of a store within a close distance of 500m most strongly affected the diet of the elderly. However, when a supermarket with nearly 100% food availability was located about 400m away or further, the condition for raising dietary diversity score from low to high was not met. In contrast, when the data was analyzed by assuming the shopping range to be 2km each way, the availability of a store as fully stocked as a supermarket within about 1.3km met the condition for raising dietary diversity score from low to high.
著者
岩間 信之 佐々木 緑 田中 耕市 駒木 伸比古 浅川 達人
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.178-196, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)
参考文献数
27
被引用文献数
1 1

本稿の目的は,被災地における食品流通の復興プロセスを明らかにするとともに,仮設住宅入居後における買い物環境の変化と食品供給問題改善のための課題を整理することにある.研究対象地域は岩手県下閉伊郡山田町である.東日本大震災により,山田町の市街地は壊滅的な打撃を受けた.震災発生当初,被災者は深刻な食糧難に見舞われた.現在,商業施設の復興はある程度進んでいるものの,仮設住宅の住民の間で買い物環境が悪化している.市街地および仮設住宅周辺において,フードデザートエリアの拡大が確認された.
著者
田中 耕市
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.30-39, 2017 (Released:2017-06-09)
参考文献数
13

本稿は,2015年に実施された「地域ブランド調査」を利用して,1,000市区町村を対象とした主観的評価に基づく地域の魅力度の構成要素とそのウェイトを明らかにした.はじめに,地域の魅力度に関わると考えられる同調査の75項目から,主成分分析によって13の主成分を導出した.次に,それらの13主成分を説明変数,市区町村の魅力度を被説明変数とする重回帰分析を行った結果,魅力度は11の構成要素から成り立っていた.それらのうち,魅力度におけるウェイトが最も高かったのは観光・レジャーであり,農林水産・食品,生活・買い物の利便性,歴史がそれに続くことが明らかになった.本稿で解明した地域の魅力度の構成要素とそのウェイトをもとに,客観的な地域の魅力度を評価することが可能となる.
著者
平井 松午 鳴海 邦匡 藤田 裕嗣 礒永 和貴 渡邊 秀一 田中 耕市 出田 和久 山村 亜希 小田 匡保 土平 博 天野 太郎 上杉 和央 南出 眞助 川口 洋 堀 健彦 小野寺 淳 塚本 章宏 渡辺 理絵 阿部 俊夫 角屋 由美子 永井 博 渡部 浩二 野積 正吉 額田 雅裕 宮崎 良美 来見田 博基 大矢 幸雄 根津 寿夫 平井 義人 岡村 一幸 富田 紘次 安里 進 崎原 恭子 長谷川 奨悟
出版者
徳島大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-10-21

本研究では、城下町絵図や居住者である侍・町人の歴史資料をもとに、近世城下町のGIS図を作成し、城下町の土地利用や居住者の変化を分析した。研究対象としたのは米沢、水戸、新発田、徳島、松江、佐賀など日本の約10ヵ所の城下町である。その結果、侍屋敷や町屋地区の居住者を個別に確定し地図化することで、居住者の異動や土地利用の変化を把握することが可能となった。その点で、GISを用いた本研究は城下町研究に新たな研究手法を提示することができた。
著者
田中 耕市
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:13479555)
巻号頁・発行日
vol.77, no.14, pp.977-996, 2004-12-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
117
被引用文献数
2 1

これまで,地理学において利用されてきた近接性の概念は多種多様に及び,現在でも新たな測定法の創出や,既存の測定法に対する改良モデルの提案が続けられている.さらに,GIS(地理情報システム)の出現を機に,近接性研究のスタイルは大きく変化しつつある.本研究では,既往の近接性概念や測度を整理した上で,GISの発展が近接性研究へ与えた変化と,その将来性について展望した.GISに内包されている最短経路探索やバッファリングなどの解析ツールは,近接性の算定に要する作業量を大幅に減少させた.さらに,自動地図化機能によって,各地点における近接性の測定結果から,近接性面を容易に作成できるようになった.近接性の測定に要する時間は大幅に短縮された結果,分析の精密化が進展し,大量地点で近接性を測定する研究や,異なる条件下で測定した近接性を比較する研究が増加した.さらに,GISによって詳細かっ効率的な空間解析が可能になった結果,時間地理学的概念に基づく新しい測度が考案された.「個人の近接性」とも呼ばれるこの時空間測度は,個人の時空間的制約条件を考慮したもので,既存の積分的近接性の問題点を回避するものである.
著者
土谷 敏治 井上 学 大島 登志彦 須田 昌弥 田中 健作 田中 耕市 山田 淳一 今井 理雄 中牧 崇 伊藤 慎悟
出版者
駒澤大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

超高齢社会において,モビリティ確保は重要な課題である.自動車依存が進展する中,公共交通維持の困難性が高まっている.本研究では,大都市圏縁辺部を中心に,市民の日常的な移動行動と公共交通機関の利用実績などの分析を通じて,公共交通機関の現状と問題点,公共交通機関利用促進の課題,新たな公共交通機関の可能性などについて検討した.その結果,茨城県ひたちなか市,埼玉県滑川町,徳島県上勝町,北海道函館市の調査によって,公共交通機関の利用者特性や利用実態,公共交通機関に対する市民の評価とその地域差,市民への情報提供の必要性,NPOによる新たな交通サービスの可能性,市民活動の重要性が明らかになった.
著者
田中 耕市
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.30-39, 2017

<p>本稿は,2015年に実施された「地域ブランド調査」を利用して,1,000市区町村を対象とした主観的評価に基づく地域の魅力度の構成要素とそのウェイトを明らかにした.はじめに,地域の魅力度に関わると考えられる同調査の75項目から,主成分分析によって13の主成分を導出した.次に,それらの13主成分を説明変数,市区町村の魅力度を被説明変数とする重回帰分析を行った結果,魅力度は11の構成要素から成り立っていた.それらのうち,魅力度におけるウェイトが最も高かったのは観光・レジャーであり,農林水産・食品,生活・買い物の利便性,歴史がそれに続くことが明らかになった.本稿で解明した地域の魅力度の構成要素とそのウェイトをもとに,客観的な地域の魅力度を評価することが可能となる.</p>
著者
岩間 信之 田中 耕市 佐々木 緑 駒木 伸比古 齋藤 幸生
出版者
一般社団法人 人文地理学会
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2, pp.139-156, 2009 (Released:2018-01-10)
参考文献数
74
被引用文献数
5 6

The purpose of this paper is to clarify the local residential environment of the elderly in Japanese cities, and to provide an introduction to ‘food deserts’. The case-study city is Mito City, Ibaraki Prefecture, Japan. Food desert issues represent a social exclusion problem. These issues include access to food for low-income households in low-income neighborhoods, particularly to food that is integral to a healthy diet. These issues are openly discussed outside Japan, especially in European countries. Food deserts are defined as, “those areas where car-less residents, unable to reach out-of-town supermarkets, depend on the corner shop, where prices are high, products are processed and fresh fruit and vegetables are poor or non-existent.” It has further been stated that, “the increasing tendency toward out-of-town supermarkets has led to the creation of ‘food deserts’, where cheap and varied food is accessible only to those who have private transport or are able to pay the costs of public transport if it is available.” In the UK, fatal diseases such as cerebrovascular disease and breast and lung cancer have been linked to poor nutrition, which in turn is linked to food deserts. In addition, these social exclusion issues often lead to crime, violence, and terrorism.The main factors that cause European food desert problems are social exclusion and poor access to food retailers. We find similar factors in Japanese cities. Japan is facing a crisis resulting from a rapidly aging population, and many elderly people live in downtown districts. A decline in downtown shops is notable. As a result, a food deprivation problem occurs for many elderly people living downtown in Japanese cities. This paper provides an introduction to the Japanese food desert issue, based on a case study of Mito City, Ibaraki Prefecture. People over the age of 65 in the CBD of Mito comprise 25.4% of the residents. Many neighborhood fresh-food stores have closed since the 1990s.The authors studied food retail access using a GIS (Geographical Information System) and found large food deprivation areas around the CBD of Mito City. Subsequent interviews and questionnaire surveys in these areas clarified the residential environment of the elderly. Many elderly people from inner Mito travel more than three kilometers each way, by bicycle or on foot, to go shopping. They shop only once or twice per week, and their daily consumption of fresh vegetables and fruit is less than half that of the national average.There is little doubt the elderly in inner Mito are facing a nutrition deprivation problem that is a food desert issue. Some European studies have considered the effectiveness of large-scale, retailer-oriented solutions to such problems. However, a strategy for tackling the issue of Japanese food deserts must be considered from a local perspective. Yet Japanese studies have just begun.This is a case study of a provincial city, but similar problems may also occur in other metropolitan centers and rural areas. We must first define Japanese food desert issues and then develop a research agenda to address them.
著者
田中 耕市
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.271, 2010

<B>I. 研究目的</B><br> 2010年は,東京国際空港(以下,羽田空港とする)の再国際化などによって,首都圏における空港を取り巻く状況の激変が見込まれている.羽田空港の再国際化は,東京都心から海外都市へのアクセシビリティを飛躍的に向上させると期待されているが,運航される路線や便数は未だに正式決定していない.本研究では,東京大都市圏における国際空港へのアクセシビリティの変化を測定して,海外主要都市へ訪れる国際線利用者が享受しうる利便性の変化を定量的に明らかにする.そして,利用者の利便性の側面からみた羽田空港に就航すべき国際線の配分について検討する.<br><br><B>II. 首都圏空港が抱える問題</B><br> 1978年に新東京国際空港(現・成田国際空港;以下,成田空港とする)が開業して以降,国際定期便は成田空港に移転して,羽田空港は国内線用(一部の国際チャーター便を除く)として運用されてきた.しかし,滑走路の問題から成田空港の離発着数に著しい制限があるため,東京という大都市を背景にした大きな需要を賄うことができていなかった.そのようなボトルネックの状態が続いた結果,近年では香港(Chek Lap Kok)やソウル(Incheon)といった近隣海外都市に東アジアのハブ空港の地位を奪われつつある.加えて,羽田空港においても国内線の需要の増加に対応できていないため,首都圏第三空港の建設がたびたび議論されている.<br><br><B>III.国際空港へのアクセシビリティを変化させる要因</B><br> 2010年の首都圏においては,空港へのアクセシビリティを変化させる以下のようなイベントが予定されている.<br>1) 羽田空港の再拡張に伴う再国際化(10月予定)<br>4本目となるD滑走路および国際線ターミナルの建設される.<br> 2) 新ルート経由の京成電鉄の新特急による成田空港へのアクセス改善(7月予定)<br>日暮里駅から成田空港駅への最短移動時間が36分に短縮される.<br>3) 茨城空港の開業(3月予定)<br>自衛隊百里基地を民間運用する.<br><br> <B>IV.羽田空港の増分スロット(離発着枠)の配分</B><br> D滑走路の運用開始によって新たに増加する年間約10万回のスロットのうち,約3万本が国際線へと割り当てられる.その内容については未だに正式には決定していないが,比較的近距離の国際線への割り振りが予定されている.しかし,2009年12月には,アメリカ合衆国とのオープンスカイ協定の締結によって,一日あたり8往復が同国への便に優先的に割り振られた.<br>
著者
岩間 信之 田中 耕市 浅川 達人 佐々木 緑 駒木 伸比古
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2013, 2013

<b>1. </b><b>研究目的</b>&nbsp;本発表の目的は,岩手県下閉伊郡山田町を対象として,東日本大震災から2年が経過した被災地における商業機能の郊外化の現状を,地元事業者,行政,チェーン店の動向から分析するとともに,今後の課題を分析することにある. <b>2. </b><b>研究対象地域</b><b></b> 山田町は岩手県沿岸部の陸中海岸中央部に位置し,北は宮古市,南は大槌町と接する漁業を中心とした町である.市街地は狭い平地に集中して,町域の大半が山林原野に占められていた(図1). 2011年3月11日に発生した東日本大震災では,津波の襲来に加えて,津波後に発生した火災によって中心市街地の大部分が消失した.面積ベースで6割,建物ベースでは8割が甚大な被害を受けた.山田町は三陸沿岸諸都市の中でも平地の少ない地形条件下にあり,小規模の仮設住宅が高台に分散している.高齢化率も高いうえに,震災前から商店街の空洞化も進んでいたため,大震災は町内の買い物環境にさらなる追いうちを与えた.山田町は周辺市町村と比較しても復興が困難な状況下にある. <b>3.</b> <b>買い物環境の復興</b> 大型店の郊外出店が本格化した1990年代以降,山田町では中心商店街の空洞化が進んでいた.震災前,同町における食料品の主な買い物先は,陸中山田駅前と町役場前に店舗を構えるスーパーA(本店:山田町),大沢地区の国道45号線幹沿いに位置するスーパーB(本店:盛岡市),大沢地区の商店街であった.また,大浦・小谷鳥地区には地元商店Eを含む食料品店が3店立地していたほか,国道45号線沿いの道の駅でも食料品が販売されていた.宮古市や大槌町のショッピングセンターに買い物に出かける町民も多かった. 山田町の商業施設は大震災によって壊滅的な被害を受けたものの,震災から2年が経過して買い物環境も改善されている.食料品に関しては,2011年5月に大沢地区の地元商店2店が焼け残った倉庫を使って店舗を再建させたほか,同年8月には地元スーパーが町役場前の本店を再開させている.さらに,同年7月以降は大手コンビニ2店がプレハブで営業を再開し,随時本設店舗へと切り替えている.2012年3月には新たなコンビニも立地した.この頃には住民の自動車保有率も震災前程度の回復し,かつ補助金により公共交通機関も充実したため,山田町の買い物環境は大きく改善された.なお,山田町の仮設商店街は規模が小さく,かつ地元スーパーの近隣に設置されているため,食料品店は入居していない. <b>4. </b><b>大手チェーン店の参入</b><b></b> 震災後,山田町では大手チェーン店などの郊外出店が相次いでいる.大沢地区には,大手の衣料品店チェーンやコンビニ,スーパー,ホームセンターなどから構成される商業集積地が形成されている.同様の商業集積地の形成は,山田町中心部に近い柳沢地区や,内陸の豊間根地区でも計画されている.山田町は,三陸地域の中心地である宮古市と釜石市の間に位置し,自動車でそれぞれ40分程度である.競合店も少ないため,他地域と比べて,大手チェーン店が参入しやすい状況にある.一方,山田町の地元商店街は,様々な要因からその存続も危ぶまれている. 大手チェーンの参入は,町民の買い物環境を向上させる反面,都市中心部における賑わいの喪失や,交通弱者の買い物利便性の低下などのリスクを高めている. 商業機能の郊外化を巡る地元事業者,行政,チェーン店の動向の詳細,および今後の課題については,当日報告する.<br>
著者
田中 耕市
出版者
経済地理学会
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.33-48, 2009
被引用文献数
1

モータリゼーションに伴う公共交通機関の衰退によって,日本の中山間地域では自家用車を運転しない高齢者の生活利便性が著しく悪化している.おりしも,2001年の補助制度改変と2002年の規制緩和によって,交通事業への参入と撤退の自由度が高まったため,不採算地域における交通サービスの維持方法が問題となっている.本研究では,中山間地域における公共交通が抱える問題を明らかにして,今後の地域交通手段のあり方について考察した.特に,中山間地域の多くがこれまで依存してきた乗合バスと,それに対する代替交通手段に注目した.近年は,自家用車を運転する高齢者の割合も高くなりつつある一方で,高齢者の交通死亡事故も急増しており,公共交通機関の維持が必要である.規制緩和直後の乗合バスの廃止路線数は予想されたほどではなかったが,JRバスグループを中心に中山間地域からの事業撤退が展開された.また,補助制度の変更に伴って,市町村内で完結する路線の撤退が相次いだ.乗合バス路線の廃止後には,自治体補助によるコミュニティバスやコミュニティ乗合タクシー等が運行されることも多かった,しかし,コミュニティバス以外にも,デマンド型交通や有償ボランティア輸送等の代替交通の可能性もあり,中山間地域ゆえの地域特性を考慮したうえでの選択が必要である.自治体の財政は逼迫していることもあり,代替交通は効率的な運営が求められ,運行システムの構築が肝要である.その際には,住民へ提供する交通サービスのシビル・ミニマムをどこまでに設定すべきかの自治体判断も深く関連する.自治体は事前に地域住民のニーズとその特性を把握する必要がある一方で,地域住民も自ら代替交通の計画段階から参画することが,代替交通サービスの成功への鍵となる.しかし,将来的には,人口密度のさらなる低下から,交通サービスのシビル・ミニマムに関する問題の再燃は避けられない.各自治体と無住化危惧集落の住民との相互理解が重要である.
著者
荒木 一視 岩間 信之 楮原 京子 熊谷 美香 田中 耕市 中村 努 松多 信尚
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.526-551, 2016 (Released:2017-03-29)
参考文献数
40

東日本大震災を踏まえて,広域災害発生時の救援物資輸送に関わる地理学からの貢献を論じた.具体的には遠くない将来に発生が予想される南海トラフ地震を念頭に,懸念される障害と効果的な対策を検討した.南海トラフ地震で大きな被害が想定される西南日本の太平洋沿岸,特に紀伊半島や南四国,東九州は主要幹線路から外れ,交通インフラの整備が遅れた地域であると同時に過疎化・高齢化も進んでいる.また,農村が自給的性格を喪失し,食料をはじめとした多くを都市からの供給に依存する今日の状況の中で,災害による物資流通の遮断や遅延は,東日本大震災以上に大きな混乱をもたらすことが危惧される.それを軽減するためには,迅速で効果的に物資を輸送するルートや備蓄態勢の構築が必要であるが,こうした点に関わる包括的な取組みは,防災対策や復興支援などの従来的な災害対策と比べて脆弱である.
著者
平井 松午 溝口 常俊 出田 和久 南出 眞助 小野寺 淳 立岡 裕士 礒永 和貴 鳴海 邦匡 田中 耕市 渡辺 誠 水田 義一 野積 正吉 渡辺 理絵 塚本 章宏 安里 進
出版者
徳島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、各地に所蔵される近世後期に作成された実測図もしくは実測図系絵図の作成法とその記載内容・精度の比較検討を行い、その上で近世実測図を用いたGIS 解析法の確立を目指したものである。その結果、徳島藩・金沢藩・鳥取藩では藩領全域をカバーする測量図がそれぞれ独自の手法によって作成されていたこと,また近世後期の城下絵図についても測量精度が向上して,これらの測量絵図が GIS 分析に適した古地図であると判断した。