著者

田中 陽一 大住 倫弘 佐藤 剛介 森岡 周

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.117-122, 2019-02-15 (Released:2019-02-15)

参考文献数

21

---

地域在住の慢性疼痛症例に対し,疼痛強度の日内変動と日々の心理状態・身体活動量の調査を行った.症例は事故により右腕神経叢を損傷し,受傷以降右上肢に自発痛を有していた.14日間の調査の結果,疼痛の日内変動と身体活動量との関連では,低強度活動(家事や歩行などの立位を含む運動)が多いと疼痛強度が低下し,低強度活動が少ないと疼痛強度が増加する傾向が確認された.今回の低強度活動は,症例が日々の生活において重要度が高いと判断した「散歩」や「デイサービスの利用」などであることから,本人が重要と感じ,かつ低強度の運動時間を維持できる活動を行うことが,疼痛強度の低下に寄与したのではないかと考えられる.

著者

鬼頭 美江 佐藤 剛介

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.187-194, 2017 (Released:2017-04-27)

参考文献数

43

被引用文献数

3 2

---

良好な恋愛関係や夫婦関係を築くことは,人々の幸福感や精神的・身体的健康に影響を与えることが示されており,こうした関係の良好さや満足感を高める要因の検討が,これまで多く行われてきた。その要因の一つとして,自己の社会的価値である自尊心が挙げられる。自尊心の高い人,および自尊心の高い恋人や配偶者を持つ人ほど,恋愛関係や夫婦関係により満足していることが示されている。しかし,これらの知見は主に個人主義が優勢である北米を中心に示されており,集団主義が優勢であるとされる日本においても再現されるかは自明ではない。そこで本研究では,日本人の夫婦107組に質問紙を配布し,個人の自尊心が自己および配偶者の夫婦関係満足感に与える影響について,APIMを用いて検証した。その結果,夫婦ともに自尊心が高い人ほど,夫婦関係に対してより高い満足度を感じていた。さらに,配偶者の自尊心が高い人ほど,自己の夫婦関係満足感が高かった。こうした自尊心と夫婦関係満足感との関連には,性別や年齢による有意な差異は見られなかった。したがって,日本においても,個々の自尊心は,自己の夫婦関係満足感だけでなく,配偶者の夫婦関係満足感にも影響を与えることが示された。

著者

藤井 廉 今井 亮太 西 祐樹 田中 慎一郎 佐藤 剛介 森岡 周

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11694, (Released:2020-08-06)

参考文献数

36

---

【目的】運動恐怖を有する腰痛有訴者における重量物持ち上げ動作時の体幹の運動障害の特徴を明らかにすることである。【方法】腰痛がある労働者(以下,腰痛群)26 名と腰痛がない労働者(以下,非腰痛群)18 名が参加した。課題は重量物持ち上げ動作を5 回行い,動作時の体幹屈曲・伸展角速度および運動時間を計測した。運動恐怖の指標であるTSK を基に,腰痛群を低恐怖群(12 名)と高恐怖群(14 名)に群分けし,3 群間における体幹角速度,運動時間の比較および痛み関連因子との関係性を分析した。【結果】高恐怖群は非腰痛群,低恐怖群と比較して,1 試行目の体幹の伸展運動に要する時間に有意な延長と,体幹伸展角速度に有意な低下を認めた。腰痛群における1 試行目の体幹伸展角速度と運動恐怖に有意な正の相関を認めた。【結論】運動恐怖を有する腰痛有訴者は,重量物を挙上する際の体幹伸展方向への運動速度が低下することが明らかとなった。

著者

竹村 幸祐 佐藤 剛介

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.47-63, 2012

---

As reviewed in other articles in this special issue, many cross-cultural studies have revealed cultural variation in several aspects of happiness (e. g.. predictors of happiness). Although these studies have contributed greatly to revealing how processes of happiness differ across societies, why they differ remains a puzzle. The current paper is aimed at introducing an emerging perspective called the socio-ecological approach, which emphasizes environmental (physical and societal) factors, and attempts to identify underlying mechanisms of observed cultural differences. In previous studies based on the socio-ecological approach, the effects of environmental factors, including pathogen prevalence, relational mobility, urbanity , and climate, were examind through several methodologies such as cross-regional comparisons within a country and multilevel analysis. We review evidence that the socio-ecological environment affects how some psychological and behavioral tendencies influence happiness. We discuss how the socio-ecological approach helps to explain various cultural differences, and theorize the relationship between happiness and culture.

著者

佐藤 剛介 瀬戸 今日子

出版者

名古屋大学学生相談総合センター

雑誌

名古屋大学学生相談総合センター紀要

巻号頁・発行日

no.14, pp.30-35, 2014

著者

橋本 博文 前田 楓 山崎 梨花子 佐藤 剛介

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.97-106, 2023-11-30 (Released:2023-11-30)

参考文献数

39

---

The “Help Mark,” a unique symbol that people with hidden disabilities wear to receive help from others, has been promoted nationwide in recent years as part of efforts to achieve a symbiotic society in Japan. However, awareness of the Help Mark has been insufficient, and some people with hidden disabilities have been reluctant to wear it. In this study, a web-based experiment was conducted to examine the factors that promote or hinder the intention to help those who wear the Help Mark, according to social and cultural psychology theories. To analyze the effects of wearing the Help Mark, the cost of helping, and the explicit solicitation of help, the experiment used scenarios that manipulated these factors. We also analyzed the effect of interdependent self-construal on participants’ intentions to help. Results showed that when the cost of helping is relatively low, intentions to help can be increased by the person with hidden disabilities wearing the mark, and intentions can be increased when solicitation is explicit. We also found that when it comes to helping those who wear the Help Mark, the rejection-avoidance tendency and being young may serve as inhibiting factors.

著者

水野 智仁 山中悠紀 佐藤 剛介 上田 絵美 松尾 真輔

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.71-75, 2013 (Released:2013-04-11)

参考文献数

13

---

〔目的〕先行肢をつく位置と高さの違いが側方移乗動作に与える影響を調査する.〔対象〕日常的に側方移乗を行っている脊髄損傷者3名(男性2名,女性1名)とした.〔方法〕先行肢をつく位置が着座面の側方・斜前方,高さが着座面と同じ・10 cm上・20 cm上の6課題で側方移乗動作を実施させ,デジタルビデオカメラ画像から臀床距離と移乗動作に要した時間を算出し,反復測定two-way ANOVAで先行肢の位置と高さの影響を調査した.〔結果〕先行肢をつく位置に有意な効果を認めたが,高さによる有意な効果や交互作用は認められなかった.〔結語〕先行肢をつく位置を考慮した側方移乗動作の指導が有益である可能性が示唆された.

著者

藤田 浩之 藤本 昌央 佐藤 剛介 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P1132, 2009 (Released:2009-04-25)

---

【目的】立位姿勢制御において体性感覚の影響は様々な研究で明らかにされてきたが、特に立位を保持する上で足底からの求心性感覚は重要な情報源である.先行研究において若齢成人(Morioka 2004)、脳卒中患者(Morioka 2003)を対象に足底部の知覚能力の向上が立位姿勢バランスを安定させることが報告されている.また、加齢に伴い足底部の二点識別覚が低下することも明らかにされている(森岡 2005).しかしながら、75歳の超高齢者においても足底部の知覚能力の向上が可能であること、そしてその能力の向上が立位姿勢バランスの安定化につながるかについては明らかにされていない.そこで今回は、老人保健施設に入所している後期高齢者を対象に無作為化比較試験を用いて、足底部知覚能力の向上が立位姿勢バランスを安定させるかを明らかにする.【方法】老人保健施設に入所し、意識障害、認知機能に問題がなく、静止立位が可能な75歳以上の後期高齢者17名が調査に参加した.すべての参加者に対して実験の説明後、参加の同意を得た.参加者をトレーニング群8名とコントロール群9名に振り分けた.トレーニング群に対しては足底部における硬度弁別課題を介入した.5段階の硬度の異なるスポンジマット(30×30cm)を用い、立位にて足底で硬度を弁別する課題を行った.5種類のスポンジマットをランダムに2回ずつ用いて計10回のランダム表を作成し、それに従い課題を10日間実施した.このエラー数を求めた.コントロール群は10秒間、一定の硬度のスポンジマット上に立位を保持する課題を10日間実施した.調査開始時と終了時において閉眼立位にて重心動揺測定(アニマ社G-6100)およびFunctional Reach Test(以下FRT)を実施した.重心動揺の項目値には総軌跡長を使用した.エラー数の変化の検定には反復測定一元配置分散分析を用いた.開始時と終了時の総軌跡長とFRT値の比較にはt-testを用いた.有意水準は5%未満とした.【結果】トレーニング群のエラー数は試行を重ねるごとに有意な減少を認めた(p<0.05). 開始前と終了時の総軌跡長およびFRT値は、トレーニング群において終了時の総軌跡長に有意な減少、FRT値において有意な増加が認められた(p<0.05).一方、コントロール群において有意差は認められなかった.【考察】今回の調査において後期高齢者においても足底部の知覚向上により静的な立位姿勢バランスの安定化ならびに随意的な重心移動距離の増大がみられ、本方法によるトレーニング効果が認められることが判明した.【まとめ】今回用いた足底部の知覚課題が、若齢成人や脳卒中患者だけでなく、後期高齢者に対しても有効かつ簡便な立位姿勢バランストレーニングとして用いることが可能であることを強く示唆している.