著者
中川 晃成 木村 欣史 一瀬 暢宏 松岡 建介 西村 賢二 井原 功一郎
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 = Journal of Japanese Society of Oral Implantology (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.287-292, 2001-06-30
被引用文献数
49

We evaluated the validity, using the Dental Prescale system, of implant-retained fixed prosthesis on masticatory efficiency in unilateral free-end partial edentulism, compared with a removable partial denture. The population of this study was as follows: implant-retained fixed prosthesis for unilateral free-end dentition, 7; removable partial denture for unilateral free-end dentition, 7; upper or lower single complete denture and the natural dentition on the opposite side, 5; complete edentulism with complete denture wearing, 5; natural dentition, 7.<br/> In the present study, total occlusal force, the occlusal force support rate of the rehabilitation area, the change of occlusal forces on the teeth nearest the edentulous area, and the asymmetry index were evaluated, and the results were as follows:<br/> 1. Both the total occlusal force and the occlusal force support rate of the implant prosthesis were superior to the removable partial denture.<br/> 2. The occlusal force on the teeth nearest the edentulous area was increased with the removable partial denture, while the implant-retained prosthesis decreased.<br/> 3. The implant-retained prosthesis showed more symmetrical occlusal force than the removable partial denture.<br/> In summary, it was suggested that the implant-retained prosthesis is more suitable than a removable partial denture to obtain the appropriate occlusal force and to protect the residual teeth.
著者
上田 浩 中村 素典 西村 健 古村 隆明 岡部 寿男 曽根 秀昭 ベアリー キース 牧原 功 久米原 栄
雑誌
大学ICT推進協議会2012年度年次大会論文集 (ISSN:21867127)
巻号頁・発行日
2012-12-18

大学ICT推進協議会 2012年度 年次大会 : 2012年12月17日(月)-12月19日(水) : 神戸国際会議場
著者
田中 義久 常木 暎生 藤原 功達 小川 文弥 小林 直毅 伊藤 守
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1997

高度情報化の進展に伴い、コミュニケーション行為およびメディア環境の変容は、対人関係、マス・コミュニケーション、メディエイティッド・コミュニケーションなどと、重層的な連関を通して進行してきている。本研究では、こうした状況を、地域社会におけるコミュニケーションとの関わりの中で捉えることを目標として研究会を開催し、10年前に実施した調査研究(文部省科学研究費・総合研究A・平成3-4年度「コミュニケーション行為と高度情報化社会」)をふまえ、埼玉県川越市で調査研究を行った。1997年度は、地域作りのリーダー層、行政関係者などを中心にヒアリングを行い、1998年度と1999年度には、川越市の旧市街地と郊外住宅地とで、情報機器利用や地域コミュニケーションなどに関する意識や行動について、質問紙による数量調査を実施した。2000年度は、当該地域の住民に対して、ヒアリング、グループ・インタビューを実施した。4年間の調査研究によって、情報化の進展する地域社会の実態を把握するとともに、高度情報化に即応した、コミュニケーションに積極的な層の存在が明らかになった。その上で、地域住民の側からのヴォランタリスティックな「地域社会」形成の行為は、いかに展開されていくのだろうか。コミュニティとコミュニケーションとの連関を、情報化と地域社会の双方に影響するグローバリゼーションの社会変動のなかで注目していくことの重要性は高い。2000年6月には日本マス・コミュニケーション学会において、「情報化の展開と地域における生活」というテーマで研究発表をおこない、11月には日本社会情報学会において「情報関連機器の利用とコミュニケーション行動に関する実証的研究」というテーマで研究発表をおこなった。また年度末には、本研究成果として、文部省科学研究費報告書(冊子)をまとめた。
著者
村岡 一信 千葉 則茂 太田原 功
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.49, no.10, pp.1252-1258, 1995-10-20
被引用文献数
11

コンピュータグラフィックスによるリアルな自然景観のシミュレーションのためには, 季節感の表現法の開発が重要である.本論文では, 冬季の近接景観, すなわち庭園の石や灯籠などの積雪景観シミュレーションのための積雪モデルを提案する.本手法では, 少数のパラメタを指定することで, 冠雪などの代表的な積雪形状を生成することができる.
著者
船場 貢 松原 功 立石 博 三好 祐二
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物学会九州支部会報 (ISSN:02853507)
巻号頁・発行日
no.56, pp.21-24, 1989-12-25

8月中旬までの収穫を目標に,移植期と苗の種類を組み合わせて,出穂・成熟期の早進化程度及び生育・収量について検討し,下記の結果が得られた。1.中苗を4月中旬に移植すれば8月15日までに収穫でき,生育・収量も4月下旬植稚苗に比べて大差はない。また活着及び減数分裂期の不稔についても問題はない。2.4月上旬植は,4月中旬植より更に早進化するが,その程度は小さく,年により晩霜や低温のために減収する危険性がある。3.現在作成中のメッシュ気候図を利用することにより,地域の気象条件に応じた移植時期を設定することが必要である。
著者
西原 功 吉田 俊之 酒井 善則
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.148-156, 1999-01-20
被引用文献数
32 1

The block matching technique, which is the most widely utilized technique for motion vectors(MVs), often estimates noisy MVs in matching blocks(MBs), which have less variation in brightness or contain a single edge. To improve accuracy and coherence of MVs, this paper proposes a new estimation technique. This technique comprises MB classification based on a reliability metric for MVs, MB integration, and recalculation of MVs for integrated MBs. Several examples have shown that it can accurately estimate MVs even for flat or edge MBs due to the integration. It was applied to an MPEG encoder and a retrieval system for motion pictures. An evaluation of the coding and retrieval efficiencies demonstrated the validity of the proposed approach.