著者

田中 義久 上山 健太 山上 佳男

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.103, no.1, pp.2-10, 2021-01-01 (Released:2022-01-01)

参考文献数

16

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本研究の目的は,「17段目のなぞ」を原題とし,高等学校の数列単元における発展的な探究課題を開発することである.このために,「17段目のなぞ」の特徴である周期性や,この教材に内在する条件を考察した.その結果,隣接三項間漸化式の係数を一般化し,隣接三項間漸化式の係数変化による周期性の違いを探究する課題として「17段目のなぞの発展」が開発された. 開発された探究課題「17段目のなぞの発展」は隣接三項間漸化式の係数を変化させることで,漸化式毎に周期の長さや「型」が異なることや,そこに現れる規則性を考察できるものである.この探究課題には,漸化式や整数の性質といった高等学校で新たに習得した数学を活用して理解できるよさや,原題である「17段目のなぞ」を周期の観点からより深く理解できるよさがある.加えて,原題を発展的に探究する過程を通じて「集合による統合」や「拡張による統合」という統合の考えを学ぶことができる特徴をもつ.

著者

越後 佳宏 清野 辰彦 田中 義久 中野 博之 栗田 辰一朗

出版者

公益社団法人 日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.101, no.10, pp.2, 2019-10-01 (Released:2020-11-12)

被引用文献数

1

著者

田中 義久

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.39, pp.191-197, 1990-04-30

著者

田中 義久

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.128-131, 1969-07

著者

田中 義久

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.20-40, 1967-06-01

著者

田中 義久

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.128-131, 1969

著者

田中 義久

出版者

東京大学

雑誌

東京大学新聞研究所紀要 (ISSN:05638070)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.29-89, 1969

著者

田中義久

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.20-40,102, 1967-06-01 (Released:2009-11-11)

参考文献数

54

著者

T.W.アドルノ著 田中義久 矢沢修次郎 小林修一訳

出版者

青木書店

巻号頁・発行日

1980

著者

田中 義久 小川 文弥 宮島 喬 舩橋 晴俊 伊藤 守 小林 直毅 藤田 真文[司会]

出版者

法政大学社会学部学会

雑誌

社会志林 = Hosei journal of sociology and social sciences (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.23-58, 2010-03

著者

田中 義久

出版者

法政大学社会学部学会

雑誌

社会志林 = Hosei journal of sociology and social sciences (ISSN:13445952)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.1-75, 2018-09

著者

兵藤 知典 竹内 清 中田 正也 宮坂 駿一 金森 善彦 東原 義治 梅田 巌 木村 逸郎 山越 寿夫 高橋 善昭 古田 悠 内田 俊介 田中 義久 片岡 巌 播磨 良子 布施 卓嘉 中井 優 島村 光 大久保 正紀 田中 俊一 三浦 俊正 伊藤 泰義 西村 達雄 中村 尚司 金井 康二 山路 昭雄 植木 紘太郎 木邨 祐二 竹村 守雄

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.312-321, 1973-05-30 (Released:2010-04-19)

参考文献数

74

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This is a report on the activities of the Research Committee on Neutron Shielding (Apr. 1970-Mar. 1973), Atomic Energy Society of Japan. The Committee studied the present status and problems in Japan and the trends in foreign countries in such fields as neutron reactor shielding, including transport calculations, duct streaming, spectroscopy, shielding optimization and cross sections for shielding calculations. Three working groups established in the Committee-Neutron Transport, Duct Streaming and Cross Section for Shielding-undertook such activities as (a) calculations of the five benchmark problems for testing computational methods in neutron transport, (b) a survey of theoretical and experimental approaches to duct streaming, and (c) intercomparison of nuclear data for particular nuclides related to shielding in data libraries such as ENDF/B-I, III, KFK-120 and -750.

著者

小林 佑規 田中 義久 後藤 英信 丹羽 敏男

出版者

独立行政法人 海上技術安全研究所

雑誌

海上技術安全研究所報告 (ISSN:13465066)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, 2003-08-25

著者

小林 佑規 田中 義久 後藤 英信 丹羽 敏男

出版者

独立行政法人 海上技術安全研究所

雑誌

海上技術安全研究所報告 (ISSN:13465066)

巻号頁・発行日

vol.3, no.6, 2004-02-27

著者

舩橋 晴俊 壽福 眞美 徳安 彰 佐藤 成基 岡野内 正 津田 正太郎 宮島 喬 吉村 真子 上林 千恵子 石坂 悦男 藤田 真文 奥 武則 須藤 春夫 金井 明人 池田 寛二 田中 充 堀川 三郎 島本 美保子 樋口 明彦 荒井 容子 平塚 眞樹 三井 さよ 鈴木 智之 田嶋 淳子 増田 正人 小林 直毅 土橋 臣吾 宇野 斉 鈴木 宗徳 長谷部 俊治 原田 悦子 羽場 久美子 田中 義久 湯浅 陽一 伊藤 守 上村 泰裕 丹羽 美之 宮本 みち子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本プロジェクトは、グローバル化問題、環境問題、移民・マイノリティ問題、若者問題、メディア公共圏、ユビキタス社会、ケア問題といった具体的な社会問題領域についての実証的研究を通して、社会制御システム論、公共圏論および規範理論に関する理論的研究を発展させた。公共圏の豊富化が現代社会における制御能力向上の鍵であり、それを担う主体形成が重要である。また、社会制御には合理性のみならず道理性の原則が必要である。

著者

田中 義久 常木 暎生 藤原 功達 小川 文弥 小林 直毅 伊藤 守

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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高度情報化の進展に伴い、コミュニケーション行為およびメディア環境の変容は、対人関係、マス・コミュニケーション、メディエイティッド・コミュニケーションなどと、重層的な連関を通して進行してきている。本研究では、こうした状況を、地域社会におけるコミュニケーションとの関わりの中で捉えることを目標として研究会を開催し、10年前に実施した調査研究(文部省科学研究費・総合研究A・平成3-4年度「コミュニケーション行為と高度情報化社会」)をふまえ、埼玉県川越市で調査研究を行った。1997年度は、地域作りのリーダー層、行政関係者などを中心にヒアリングを行い、1998年度と1999年度には、川越市の旧市街地と郊外住宅地とで、情報機器利用や地域コミュニケーションなどに関する意識や行動について、質問紙による数量調査を実施した。2000年度は、当該地域の住民に対して、ヒアリング、グループ・インタビューを実施した。4年間の調査研究によって、情報化の進展する地域社会の実態を把握するとともに、高度情報化に即応した、コミュニケーションに積極的な層の存在が明らかになった。その上で、地域住民の側からのヴォランタリスティックな「地域社会」形成の行為は、いかに展開されていくのだろうか。コミュニティとコミュニケーションとの連関を、情報化と地域社会の双方に影響するグローバリゼーションの社会変動のなかで注目していくことの重要性は高い。2000年6月には日本マス・コミュニケーション学会において、「情報化の展開と地域における生活」というテーマで研究発表をおこない、11月には日本社会情報学会において「情報関連機器の利用とコミュニケーション行動に関する実証的研究」というテーマで研究発表をおこなった。また年度末には、本研究成果として、文部省科学研究費報告書(冊子)をまとめた。