著者

伊藤 拓 及川 恵 西河 正行

出版者

明治学院大学心理学会

雑誌

明治学院大学心理学紀要 = Meiji Gakuin University bulletin of psychology (ISSN:18802494)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.123-136, 2013-03-30

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本研究では,英国,米国の学生相談機関が行っている集団形式のプログラムの概要を展望し,日本の学生相談機関で精神的不適応の予防を目指した集団形式のプログラムを導入する際の要点を検討した。英国と米国の5つの大学の学生相談機関で行われている集団形式のプログラムの概要をインターネットを通じて収集した。それらの概要を展望したところ,英国と米国の学生相談機関では,不安の解消,コーピングスキルの獲得,抑うつに対処するためのスキルの学習,自信の獲得など,様々な課題を取り扱う集団形式のプログラムを実施しており,プログラムの実施期間も様々であった。展望に基づいて,日本の学生相談機関に精神的不適応の予防を目指した集団形式のプログラムを導入する際の要点として,(1)内容は認知行動療法に基づくこと,(2)ターゲットは抑うつまたは不安の予防であること,(3)集団形式のプログラムや学生相談機関に対する学生の偏見を軽減するなどして,プログラムへの学生の参加を促進する方法を組み込むことが推奨された。

著者

及川 恵

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.185-192, 2002-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

17

被引用文献数

15 11

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気晴らし方略は, 失敗すればさらに気分が悪くなり, 非効果的な気晴らしの持続, つまり気晴らしへの依存が生じる可能性もある。本研究では, 適応的な対処方略の使用を促進する介入の示唆を得るために,「どのように気晴らしを行うか」という視点に注目した。はじめに, 先行研究の知見からは不明瞭であった気晴らしの意図と結果の多様性に焦点を当て, 実際の気晴らしのプロセスについて情報収集を行った上で, 質問紙を作成, 実施した。次に, 仮説と尺度構成の結果に基づき, 気晴らしのプロセスに関するモデルを構成し, 共分散構造分析による検討を行った。分析の結果,(a) 気晴らしに集中できないほど気分悪化が強まり, 気分悪化が強まるほど気晴らしへの依存が強まること,(b) 気分調節の自信は気晴らしへの集中を高め, 気分悪化を弱めること,(c)気晴らしの意図には目標明確化志向, 気分緩和志向, 無目標という多様性があり, どのような意図で気晴らしを行うかが集中の程度や結果に影響を及ぼすことが示唆された。プロセスの視点から検討することにより, 気晴らしの依存に至らずに効果的な気晴らしを行うためには, 気分調節の自信と集中, 目標明確化志向に注目した介入が有効であることが示唆された。

著者

村山 航 及川 恵

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.273-286, 2005-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

83

被引用文献数

7 10

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臨床・教育心理学の分野で,“回避方略”は, ストレス状況の解決や不快情動の緩和, 学業達成などを阻害するものとして, 非適応的な方略だと主張されてきた。しかし, 気晴らし, 援助要請行動の回避, セルフハンディキャッピングといった回避方略を取り上げて実際の先行研究を概観する限り, 結果は一貫しておらず, この命題が確実に支持されているとは言い難い。そこで本稿では, 上記の命題を批判的に検討した上で, 回避方略の非適応性を捉えるための視点を提出することを目的とした。具体的には, 同じ“回避方略”であっても,“目標・意図レベルの回避”と“行動レベルの回避”を分けて考える必要性を示唆した。その上で, 従来の研究の非一貫性を説明するため,“たとえ行動レベルで回避的な方略であっても, 目標レベルで回避的でなければ非適応的にならない”という仮説を提出した。この仮説を検証するため, 先行研究を改めて概観し, いくつかの支持的な証拠を得た。また, 著者らが直接実施した調査データからも, この仮説が支持された。最後に, 臨床・教育実践の観点から, 本稿の意義が検討された。

著者

及川 恵 坂本 真士

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.106-119, 2007-03

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本研究では,認知行動療法の理論に基づき,抑うつ予防を目的とした心理教育プログラムを考案し,その効果を検討した。プログラムでは,大学の心理学関連の講義時間を活用し,計7回の介入授業を実施した。プログラムの効果を検討するため,プログラム実施前後に,介入群と統制群に対して,抑うつに関連する思考や情動にうまく対処することができるという確信,すなわち抑うつ対処の自己効力感と複数の適応指標からなる質問紙を実施した。まず,各授業終了時の感想シートの検討から,授業内容はよく理解され,興味関心を持って臨める内容であったと思われる。次に,抑うつ対処の自己効力感を従属変数とし,群と時期を独立変数とする二要因分散分析を行った。その結果,交互作用が有意であり,介入群は統制群に比べ,プログラム実施後に効力感が増加していることが示された。下位目標ごとの検討においても概ね同様の結果が得られ,本プログラムの有効性が示唆された。なお,プログラムの間接的な効果を把握するため,自己効力感と適応指標の変化量の相関を検討した結果,介入群において自己効力感の増加が現状満足感の増加と関連することが示唆された。

著者

及川 恵 西河 正行 坂本 真士

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.153-160, 2014-02

著者

伊藤 拓 及川 恵 西河 正行

出版者

明治学院大学心理学会

雑誌

明治学院大学心理学紀要 (ISSN:18802494)

巻号頁・発行日

no.23, pp.123-136, 2013-03

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本研究では,英国,米国の学生相談機関が行っている集団形式のプログラムの概要を展望し,日本の学生相談機関で精神的不適応の予防を目指した集団形式のプログラムを導入する際の要点を検討した。英国と米国の5つの大学の学生相談機関で行われている集団形式のプログラムの概要をインターネットを通じて収集した。それらの概要を展望したところ,英国と米国の学生相談機関では,不安の解消,コーピングスキルの獲得,抑うつに対処するためのスキルの学習,自信の獲得など,様々な課題を取り扱う集団形式のプログラムを実施しており,プログラムの実施期間も様々であった。展望に基づいて,日本の学生相談機関に精神的不適応の予防を目指した集団形式のプログラムを導入する際の要点として,(1)内容は認知行動療法に基づくこと,(2)ターゲットは抑うつまたは不安の予防であること,(3)集団形式のプログラムや学生相談機関に対する学生の偏見を軽減するなどして,プログラムへの学生の参加を促進する方法を組み込むことが推奨された。【資料/Short Report】

著者

及川 恵 坂本 真士

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.145-156, 2008-12-01

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University students experience many stressful events throughout their school lives, such that primary prevention of depression has become increasingly important. The purpose of this study was to investigate the effectiveness of an existing psycho-educational program that was improved and then applied in a university psychology class of undergraduates. The program was refined based on past research results (e.g., Oikawa & Sakamoto, 2007ab, 2008), teaching materials and methods in order to enhance undergraduates' comprehension and interest in the program. The experimental group participated in the program, which was based on cognitive behavior therapy and consisted of lectures on knowledge and skills needed to cope with negative moods and thoughts, group work (discussion and role playing), and homework. In each session, the experimental group participants rated their degree of comprehension, and completed questionnaires before and after the program. The control group participated only in the questionnaires. The experimental group's ratings and responses indicated that they understood the program well and were interested in the program. The results suggested that the program was effective in improving participants' self-efficacy for coping with depression. Based on the results, the role of such a prevention program conducted in higher education was discussed.

著者

及川 恵 菊池 由華 田渕 梨絵

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.222-224, 2016

被引用文献数

4

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This study investigated the relationships between approach-avoidance tendencies and depression involving two self-focus processes of reflection and rumination. The results of a path analysis suggest that an approach tendency was negatively related to depression and an avoidance tendency was positively related to depression. An approach tendency was positively related to reflection, and reflection had indirectly a positive relationship with depression through rumination. An avoidance tendency had indirectly a positive relationship with depression through rumination. The relationship between reflection and depression was not significant. These results suggest that an approach tendency might have an important role in enhancing reflection as an adaptive self-focus.

著者

秋山 光浩 松浦 恵子 今津 嘉宏 及川 恵美子 首藤 健治 渡辺 賢治

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.17-28, 2011 (Released:2011-07-08)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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2015年に改訂される予定のICD—11に漢方医学を含む東アジア伝統医学を導入することが検討されている。このことがどのような意義があるのかを検証するために,ICDそのものの理解が必要である。本稿ではICDの歴史・意義・問題点につき整理し,何故伝統医学を入れるに至ったかの背景について述べる。ICDは,1900年から国際的に使用されている分類で,その内容も当初の死因のための分類から疾病分類の要素を加味し,さらに,保健サービスを盛り込むなど,社会の変化に対応した分類となっている。現在のわが国での活用も,死亡統計,疾病統計など各種統計調査にとどまらず,臨床研究等幅広いものとなり,今後さらにその利用範囲は拡大するものと考えられる。一方,ICD—10と医学用語の関係や臨床における疾病分類としての使い勝手など,様々な問題が山積している。また,実際に使用している国が先進国を中心に限定されており,人口の多い,アジア地域での統計が取れていない。2015年の大改訂(ICD—10からICD—11)では,紙ベースから電子データとするとともに,東アジア伝統医学分類を盛り込むことで,アジア地域へのICDの普及促進を図る。

著者

及川 恵 坂本 真士

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.106-119, 2007-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

28

被引用文献数

13 9

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本研究では, 認知行動療法の理論に基づき, 抑うつ予防を目的とした心理教育プログラムを考案し, その効果を検討した。プログラムでは, 大学の心理学関連の講義時間を活用し, 計7回の介入授業を実施した。プログラムの効果を検討するため, プログラム実施前後に, 介入群と統制群に対して, 抑うつに関連する思考や情動にうまく対処することができるという確信, すなわち抑うつ対処の自己効力感と複数の適応指標からなる質問紙を実施した。まず, 各授業終了時の感想シートの検討から, 授業内容はよく理解され, 興味関心を持って臨める内容であったと思われる。次に, 抑うつ対処の自己効力感を従属変数とし, 群と時期を独立変数とする二要因分散分析を行った。その結果, 交互作用が有意であり, 介入群は統制群に比べ, プログラム実施後に効力感が増加していることが示された。下位目標ごとの検討においても概ね同様の結果が得られ, 本プログラムの有効性が示唆された。なお, プログラムの間接的な効果を把握するため, 自己効力感と適応指標の変化量の相関を検討した結果, 介入群において自己効力感の増加が現状満足感の増加と関連することが示唆された。

著者

森 桂 及川 恵美子 阿部 幸喜 中山 佳保里

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.434-442, 2018-12-28 (Released:2019-02-16)

参考文献数

10

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「疾病及び関連保健問題の国際統計分類:International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems(以下「ICD」と略)」とは,異なる国や地域から,異なる時点で集計された死亡や疾病のデータの体系的な記録,分析,解釈及び比較を行うため,世界保健機関憲章に基づき,世界保健機関(WHO)が作成した分類であり,WHO国際分類ファミリーにおける「中心分類」の一つである.ICDは1900年(明治33年)に国際会議で初めて採択され,当初は死亡統計の分類として使用されていたが,時代のニーズに応えて疾病統計等へ視野を拡大して改訂を重ねてきた.我が国でも1900年からICDを採用し運用を行っており,現在では,ICD-10(2013年版)に準拠した「疾病,傷害及び死因の統計分類」を作成し,統計法に基づく統計基準として告示改正を行い,2016年より人口動態統計や患者調査等の公的統計に使用しているほか,医療機関における診療録の管理等に活用されている.厚生労働省では有識者による審議会を設置して,ICDの国内適用や専門分野の議論を行うとともに,国立保健医療科学院,日本病院会日本診療情報管理学会, 日本東洋医学サミット会議等とともに 8 機関で構成されるWHO国際統計分類協力センターとして指定を受け,多くの専門家とともにWHO関連会議に参加してきた.こうした中,ICD-10改訂から約30年経ち,時代が要請する様々なニーズに応えていくため,2007年からICD-11の開発が開始された.改訂作業には日本病院会による財政的支援とともに,多くの日本の医学の専門家,団体も積極的に議論に参加し,多大な貢献をしてきた.2016年に東京で開催されたICD-11改訂会議において加盟国レビュー用のICD-11案が公表,多くの診療情報管理士の協力も得ながらフィールドテストを進め,2018年 6 月のICD-11公表を迎えた.この公表を受けて,加盟国は自国の適用へ向けた準備を開始することを期待されており,2019年 5 月世界保健総会へ提出される予定となっている.世界的に高齢化が進み,特に我が国では多死社会を迎えようとする中,持続可能な保健医療システムを構築し,効果的な対応を図っていくことが重要である.そのために統計や情報基盤の整備と活用が一層求められており,ICDはその一助として役割を果たすことが期待されている.2018年 8 月審議会において,我が国におけるICD-11の公的統計への適用に向けた本格的な議論を開始したところであり,今後,速やかな適用に向けて,法制度上の取り扱いや利用環境等,関係者と連携しながら具体的な検証や整備を進める予定である.

著者

亀山 晶子 及川 恵 坂本 真士

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.86, no.6, pp.577-583, 2016

被引用文献数

6

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The present study revised a psycho-educational program designed to prevent depression (Oikawa & Sakamoto, 2007) and to enhance interpersonal coping resources for depression. The effects of the revised program on female undergraduates were examined. One hundred and seventy two undergraduates were assigned either to an experimental group or a control group. The experimental group participated in the revised program for ten weeks as part of a psychological class, while the control group did not. All participants were asked to complete a self-report questionnaire about self-efficacy for cognitive, behavioral, and interpersonal coping for depression, the state of their mental health, and perceived social support from their family and friends before and after the program. The experimental group's ratings and responses indicated that the program were interesting and meaningful. Moreover, self-efficacy for coping with depression and perceived support from friends at the post intervention were significantly increased in the experimental group compared with the control group. These results suggest the effectiveness of the revised program for increasing interpersonal coping resources.

著者

首藤 健治 及川 恵美子 鐘ヶ江 葉子

出版者

厚生統計協会

雑誌

厚生の指標 (ISSN:04526104)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.8-12, 2006-02