著者

増村 千佐子 今井 貴夫 真貝 佳代子 滝本 泰光 奥村 朋子 太田 有美 森鼻 哲生 佐藤 崇 岡崎 鈴代 鎌倉 武史 猪原 秀典

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.72-78, 2017-04-30 (Released:2017-06-01)

参考文献数

15

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The differential diagnosis for positional dizziness/vertigo, such as vertigo upon waking up or standing up, includes benign paroxysmal positional vertigo (BPPV), orthostatic hypotension (OH), autonomic dysfunction, and so on. A correct and efficient diagnosis of this condition is important. The purposes of this study were to clarify in which cases is a Schellong test the optimal means of diagnosing OH among patients with positional vertigo and to obtain specific answers to our original questionnaire on dizziness/vertigo among OH patients. All the patients who visited our office complaining of dizziness/vertigo between 2012 and 2015 were asked to perform the Schellong test and to complete our questionnaire. We used a conventional BPPV diagnostic maneuver to diagnosis BPPV. The results were analyzed statistically. A total of 309 cases returned analyzable questionnaire results. Overall, 38 cases were finally diagnosed as having certain BPPV based on the observation of positional nystagmus; 104 cases tested positive using the Schellong test. None of the items in the questionnaire were correlated with either a positive or negative Schellong test result. When 13 Schellong test-positive cases were excluded from the certain BPPV group, three answers to the questions in the questionnaire differed significantly between the certain BPPV group and the Schellong test-positive group. These answers were as follows: a waking up/lying down movement or rolling over in a supine position triggers vertigo, and a specific head position exacerbates vertigo. In conclusion, when a patient complains of vertigo upon waking up or standing up, the following two specific questions should be asked: “Is your vertigo triggered by waking up/lying down or by rolling over in a supine position?” and “Does a specific head position exacerbate your vertigo?” If a patient answers ‘yes’ to either of these questions and positional nystagmus is not observed, a Schellong test should be performed to diagnose OH.

著者

太田 有美 長谷川 太郎 川島 貴之 宇野 敦彦 今井 貴夫 諏訪 圭子 西村 洋 大崎 康宏 増村 千佐子 北村 貴裕 土井 勝美 猪原 秀典

出版者

一般社団法人 日本耳科学会

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.244-250, 2012 (Released:2013-07-12)

参考文献数

19

被引用文献数

7

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人工内耳手術においては手術手技に関係した合併症もあるが、電極のスリップアウトや機器の故障など特有の問題で再手術を要することがある。再手術は患者にとって負担となるものであり、避けうるものは避けなければならない。また術前に起こりうる合併症について患者に情報提供する必要もある。そこで、これまで当科で行った人工内耳手術症例について術後の合併症、特に再手術に至った症例の手術内容、原因を検討することとした。対象は1991年1月から2011年3月までの20年間に大阪大学医学部附属病院耳鼻咽喉科で人工内耳手術を施行された症例494例(成人319例、小児175例)である。何らかの理由で再手術を行ったのは、成人27例(8.5%)、小児20例(11.4%)であった。再手術の原因は、機器の故障8例、音反応不良11例、電極スリップアウト・露出6例、皮弁壊死5例、真珠腫4例などが挙げられる。小児では外傷(2例)や内耳奇形に起因するgusher(1例)や顔面痙攣(1例)がみられた。手術内容としては電極入れ替えが最多であったが、本体移動や真珠腫摘出、人工内耳抜去もあった。複数回手術を要している例もあり、特に小児において成人に比べると有意に多い。小児では皮弁の感染・壊死や真珠腫形成などで手術を要する状態になると複数回手術を要していることが多かった。このことから小児では皮弁の感染、壊死に特に注意が必要であると考える。電極スリップアウト・露出した例13例中8例(61.3%)という高い割合で中耳疾患の既往がみられており、中耳疾患の既往がある場合は、電極が露出しないような工夫を行う必要がある。人工内耳手術は重篤な合併症の割合は低く、安全な手術といえるが、皮弁壊死や真珠腫形成で複数回の再手術を要することがあり、患者指導や専門医による定期的な経過観察、長期の経過観察が必要と考える。

著者

滝本 泰光 丹家 佐和子 増村 千佐子 津田 香南子 福田 悠二 長井 美樹 神原 留美

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.120, no.7, pp.907-913, 2017-07-20 (Released:2017-08-18)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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鼻骨骨折は日常診療でよく遭遇する疾患であり, その非観血的整復術は視診触診で行われることが多い. 整復が良好になされたかどうかの評価は術者の主観によるため, その判断に迷うことがある. そのために, 以前から視診触診に加えて超音波エコー下に鼻骨をリアルタイムに描出して整復を行う方法の有用性が多数報告されている. また近年, 音響カップリング素材を用いた方法も報告もされているが, まだ報告も少なく, その有用性を検討した報告もみられない. よってわれわれは, 超音波エコー下鼻骨骨折整復術における音響カプラーゲルパッドの有用性について検討した. 2016年6月から2016年11月までの期間に市立吹田市民病院を受診し, CT 検査にて鼻骨骨折と診断され鼻骨骨折整復術を施行された10症例を対象とした. 検討の結果, ゲルパッドを使用した方がよりアーチファクトが少なく容易に骨折部位の認識が可能になること, 鼻背部の皮膚のラインの描出と評価が可能になること, 微細な骨折の描出が可能になることが分かった. 超音波エコー下鼻骨骨折整復術における音響カプラーゲルパッドの併用は鼻骨の描出に非常に有用であった.

著者

桐 広樹 端山 昌樹 前田 陽平 識名 崇 増村 千佐子 岡崎 鈴代 奥野 美香 武田 和也 津田 武 猪原 秀典

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.39-44, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

12

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歯性上顎洞炎は耳鼻咽喉科と歯科の両方で治療が行われており,治療方針も各施設によって異なっている。今回,われわれは歯性上顎洞炎の診断および治療を検証するために,歯性上顎洞炎30例32側を対象に,診断モダリティおよび治療方針について後向きに検討を行った。初期治療として抜歯とESSが行われた9例では再発を認めなかったものの,抜歯だけが行われた12例のうち8例で後にESSが行われた。また歯科用単純X線写真にて原因歯の診断が可能であったのは55%であり,歯性上顎洞炎の診断にはCTでの読影が必要であると考えられた。いずれも後向きの検討であり,今後治療方針を一定にした前向き研究が必要であると考えられた。