著者

宮本 学

出版者

Waseda University

巻号頁・発行日

2003-03

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲1784号 ; 学位の種類:博士(理学) ; 授与年月日:2003/3/6 ; 早大学位記番号:新3547

著者

澤田 聡子 苔口 進 宮本 学 澤田 弘一 藤本 千代 綿城 哲二 弘末 勝 清水 明美 周 幸華 栗原 英見 新井 英雄 高柴 正悟 村山 洋二

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.475-485, 1998-12-28

参考文献数

31

被引用文献数

4

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DNAプローブを用いたコロニーハイブリグイゼーション法による細菌同定は,簡便性と定量性に優れ,病原性細菌の検出・同定法として用いられている。本研究では,歯周病細菌同定により特異性を持たせるために,この方法を応用して,近年,細菌の系統分類に用いられるようになった細菌16SリボソームRNA(rRNA)遺伝子をDNAプローブとして利用した。歯周病細菌のActinobacillus actinomycetemcomitans, Porphyromonas gingivalisおよびPrevotella intermediaの16S rRNA遺伝子塩基配列から菌種特異的な可変領域を検索し, DNAプローブを作成した。このDNAプローブの上記3菌種16S rRNAに対する特異性をノーザンハイブリダイゼーション法で確認した。また,これらのDNAプローブが他の口腔細菌種に対して交差反応性がないことをドットブロットハイブリダイゼーション法で確認した。そこで,これらのDNAプローブを,上記3菌種の標準菌株を用いたコロニーハイブリダイゼーション法による細菌同定に取り入れ,その同定手技を確立した。さらに,この同定法を,歯周ポケットプラークから上記3菌種を検出・同定する実用に供した。

著者

千原 敏裕 永井 淳 阿久津 功 本行 博 高橋 慶壮 清水 尚子 谷本 一郎 島袋 修 藤田 直子 宮本 学 高柴 正悟 後藤 弘幸 西村 英紀 磯島 修 清水 秀樹 栗原 英見 野村 慶雄 村山 洋二

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.204-212, 1992-03-28

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早期発症型歯周炎を発症している家族(母親とその娘2人)の歯周病病態を宿主防御細胞機能に重点を置いて解析した。母親(40歳)は急速進行性歯周炎,娘A (14歳)は限局性若年性歯周炎,そして娘B (13歳)は単純性歯肉炎と臨床診断した。好中球機能は,母親が遊走能において低かった。CD4陽性細胞検出率およびT4/T8は母娘全員が高い値を示した。CD3抗体で刺激したときのTリンパ球増殖活性は,娘Bが低かった。HLAフェノタイプは,母娘で共通してDQw1とw3およびDRw10とw12を検出した。Actinobacillus actinomycetemcomitansに対し母親,娘Aおよび娘Bが,Porphyromonas gingivalisに対し母親と娘Bが,Fusobacterium nucleatumに対し母親が高いIgG抗体価を示した。本家族の歯周病発症機序は,本研究において調べた生体防御機能の諸機能所見だけから,明確にできるものではなかった。歯周病の病態解析には,さらに幅広い生体防御機構のネットワークを念頭に置く必要がある。

著者

岡部 公樹 吉川 知伸 宮本 学 金子 恵美 吉田 幸一 緒方 美佳 渡邉 暁洋 本村 知華子 小林 茂俊

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.424-433, 2023-12-20 (Released:2023-12-20)

参考文献数

15

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【目的】大規模災害現場で薬剤師がアレルギー疾患患者に対応する際の問題点,アンメットニーズを明らかにするため調査を行った.【対象と方法】災害医療に携わる薬剤師に日本薬剤師会,日本病院薬剤師会を介し無記名のWEBアンケート調査を行った.【結果】235名から回答を得た.アレルギー疾患に関する情報を平時は電子媒体で得たい薬剤師が多く,災害時はアプリ,紙媒体で得たい薬剤師が平時より増加した.アレルギーポータルや既存の資材の利用者は少なかった.支援で調剤・携行した薬は抗ヒスタミン薬が多かったが,アレルギー疾患関連薬剤の携行量や剤型の不足が問題であった.吸入補助器具やアドレナリン自己注射薬は携行数と比べ今後の携行が推奨されていた.患者指導で重要な事として79.6%の薬剤師が「避難時の薬剤手帳の携帯」と回答した.【結論】アレルギーポータルや資材の普及,支援時期毎の携行薬リスト作成,薬剤手帳を携帯して避難することの啓発が必要である.一方,使用期限の短いアドレナリン自己注射薬の災害時の供給方法は今後の課題である.

著者

宮本 学 岡部 公樹 吉川 知伸 金子 恵美 緒方 美佳 吉田 幸一 本村 知華子 小林 茂俊

出版者

一般社団法人日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.213-223, 2023-08-20 (Released:2023-08-21)

参考文献数

26

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我々は,災害医療従事者を対象に,災害時のアレルギー患者対応に関するパンフレットや相談窓口など既存のツールの評価,災害医療従事者のアンメットニーズを調査するためアンケート調査を行い,266名から回答を得た.アレルギーに関する情報を得る手段は,平時では電子媒体や講演会が,災害時にはスマートフォンアプリや紙媒体の要望が多かった.アレルギー関連webサイトなど既存ツールの認知度は約10~30%と高くなかった.COVID-19が災害時のアレルギー疾患対応に悪影響があると回答したのは66%であった.73%の災害医療従事者が,災害時アレルギー対応窓口の一本化を望んでいた.また,自助の啓発,患者情報を把握するためのツールを要望する意見も多数みられた.これらの結果から,災害医療従事者に向けたアレルギー疾患マニュアルの拡充を積極的に行う必要があると考えられた.

著者

高戸 毅 朴 修三 北野 市子 加藤 光剛 古森 孝英 須佐美 隆史 宮本 学

出版者

一般社団法人 日本口蓋裂学会

雑誌

日本口蓋裂学会雑誌 (ISSN:03865185)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.57-65, 1994-04-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

47

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現在,口蓋裂は手術法の進歩,言語管理の徹底により,その多くが鼻咽腔閉鎖機能を獲得し,正常な構音発達を遂げている.初回手術のみで鼻咽腔閉鎖機能を獲得するものは90%前後とする報告が本邦では多い.残りの数%は,初回手術後も十分な鼻咽腔閉鎖機能が獲得できず,その多くは二次手術が必要となる.その際われわれは,鼻咽腔閉鎖機能改善を目的として,咽頭弁手術を行ってきた.鼻咽膣閉鎖機能不全が疑われる症例には,4~5歳に発音時にセファログラムおよび鼻咽腔ファイバースコープ下の鼻咽膣運動の評価を行い,鼻咽腔閉鎖機能不全症を最終的に判定し,咽頭弁手術を施行している.今回われわれは,就学前に咽頭弁手術を施行し,5年以上経過観察を施行した37症例について,術後の合併症および言語成績に関し検討を加えた.その結果,1年後に全例に開鼻声の減少などの改善を認め,日常会話レベルでも鼻咽腔閉鎖機能に問題が無くなったのは,二次手術例で約83%,5年後では約92%と良好な結果を示した.咽頭弁術後も閉鎖機能不全を残した症例で,術式による差は特に認められなかった.むしろ,こうした症例の多くに精神発達遅滞や,心奇形など,他に奇形を伴っていることが特徴的であった.合併症として,鼻閉・口呼吸が術後1年目で7例に,5年目でも4例に認められた.術後,呼吸困難や睡眠時無呼吸症を呈した症例はなかった.また術後5年目までに鼻咽腔閉鎖機能不全を再発した症例はなかった.今回の調査では,重篤な合併症は認められなかったが,扁桃肥大や小顎症などに対しては術前に睡眠時ポリグラフ検査などが必要と考えられる.また術後の顎発育抑制についても,慎重な経過観察が今後とも必要と考えられる.

著者

小山 純 樋口 剛 阿部 貴志 宮本 学 吉田 祐也

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.59, 2005

著者

宮本 学 西村 保一郎 鏡山 博行

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.199-204, 2005-06-25 (Released:2011-02-07)

参考文献数

8

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大学をストレートに卒業すること, 医師国家試験に1回目の受験で合格することの2つを医学教育課程が順調であったことの判断の指標として, 大阪医科大学に平成3年から平成9年までに入学した715名について, 性別, 入学までの期間 (現役・高校卒業後1年以上経た者) に分けて, 医学教育課程の順調さを比較した. 医学教育課程が順調であった者の比率 (あるいは1回目で国家試験に合格した者の比率) は現役の方が高校卒業後1年以上経た者よりも高かった. さらに性別で見ると女性では現役・高校卒業後1年以上経た者の差がなかったが, 男性では現役の方が高校卒業後1年以上経た者よりも高い比率を示した. 次に, 入試の理科における生物学の選択群・非選択群の両群の間に医学教育課程の順調さに差があるかどうかを解析したが, 差はほとんど見られなかった. 生物学を入試科目として選択していなくても, 医学教育課程に支障はないという結論となった. ただし, 女性の現役に限定すると, 生物選択群の方が非選択群よりも医学教育課程がより順調であった.

著者

宮本 学

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.1080-1095, 2001-02-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

研究代表者:宮本学

出版者

宮本学

巻号頁・発行日

2002

著者

宮本 学

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.1080-1095, 2001-02-20

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公理論的量子力学に基づいて量子系における時間演算子を解析する.時間演算子の解析の基礎として, Hilbert空間上の2つの作用素TとHがみたす, Weylの関係式に似た代数的関係式, 'T-弱'Weylの関係式,を導入する.この関係式は, Y. AharonovとD. Bohmによって, 1次元自由粒子系の時間演算子として提案された作用素T_Oと,自由ハミルトニアンH_Oとの間でもみたされる.そこで本稿ではT_Oの解析をねらって, T-弱Weylの関係式をみたす作用素TとHの一般的な解析および,それが時間演算子にもたらす結果について報告する.