著者
一二三 亨 小井土 雄一
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.355-357, 2013-07-01 (Released:2013-08-09)
参考文献数
7
被引用文献数
2 1
著者
須崎 紳一郎 小井土 雄一 冨岡 譲二 大泉 旭 布施 明 黒川 顕 山本 保博
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.42-50, 1994-02-15 (Released:2009-03-27)
参考文献数
13
被引用文献数
1

International repatriation(国際患者搬送帰還)を担当実施した自験例19例(邦人帰還12例,外国人送還7例)を報告し,その実態と問題点を検討した。相手地はアジア,南北米,欧州からなど4大陸13ヵ国で,総搬送距離は133,643km,搬送飛行時間は171時間35分に及び,平均搬送距離は7,034km,平均飛行所要時間も9時間2分を要した。最長はLimaからのLos Angels経由15,511kmの搬送で,飛行時間だけでも21時間を超えた。随行医師は当施設から1名ないし2名を派遣した。原疾患は多岐にわたり,19例のうち意識障害例は4例,移送経過中人工呼吸を必要としたものは2例あった。最近の10例は国際アシスタンス会社からの依頼を受けた。航空機は全例民間定期便を利用した。移送経費は平均で300万円程度を要した。搬送途上の医療面では呼吸管理が最も重要であったが,一般の大型定期旅客機を利用する範囲では騒音,離着陸加速度,振動などは患者の循環動態には大きな影響を認めなかった。国際患者搬送帰還は,相手先病院,航空会社,保険会社,空港当局はじめ諸方面の協力と綿密な準備連絡があれば医療上は必ずしも困難ではないが,目下のところ本邦は欧米に比べ,これまでこのような医療需要に対する受け入れや派遣の実績,経験が乏しく,支援体制の整備,組織化が遅れているのが最大の問題点である。
著者
大野 龍男 小井土 雄一 近藤 久禎 市原 正行
雑誌
インターネットと運用技術シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.98-98, 2017-11-30

東日本大震災では 383 隊 (1852 人) の DMAT が被災地で医療支援活動を行なった.活動終了後派遣された DMAT 隊員にアンケートを行なった中で,特にロジスティクスに関する回答で通信手段の不足,脆弱な通信環境,情報の不足,過多,錯綜があげられた.この為,今後起こりうる可能性の高い首都直下地震や南海トラフ地震に対応すべく DMAT では災害時に強い複数の通信インフラの導入整備及び研修を実施している.
著者
小井土 雄一 近藤 久禎 市原 正行 小早川 義貴 辺見 弘
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.60, pp.495-501, 2011-12
被引用文献数
1

背景:今日の急性期災害医療体制は,阪神淡路大震災の反省に基づき研究が行われ,研究成果が国の施策に活かされることにより構築された.その本幹を成すものは,災害拠点病院,DMAT(災害派遣医療チーム),広域医療搬送計画,EMIS(広域災害救急医療情報システム)の4本柱である.今回の震災においては,くしくもこの新しい急性期災害医療体制が試される結果ともなった.しかしながら,今回の震災における医療ニーズは,阪神淡路大震災とは全く違ったものであった.DMATにおいても,これまで超急性期の外傷を中心とする救命医療に軸足を置いてきたが,今回の震災においては,また新たな対応を要求された.目的:今回の震災においてDMATの医療活動が効果的に行われたか後方視的に検証し,課題を抽出することにより,DMAT事務局として今後のDMATのあり方に関する研究の方向性を示すことを目的とした.方法:2011年3月11日発生した東日本大震災に対して,DMAT380チーム,1,800人の隊員が全都道府県から出動した.全380チームの活動報告書を基に,指揮命令系統,病院支援,域内搬送,広域医療搬送,入院患者避難搬送などそれぞれのDMAT活動実績をまとめ,課題を抽出した.活動報告書は著者らが所属するDMAT事務局が共通フォーマットを作成し,2011年6月にインターネット配信し回収した.結果:今回の震災では,DMAT隊員1.800人を超える人員が迅速に参集し活動した.指揮命令系統においては,国,県庁,現場まで統括DMATが入り指揮を執った.急性期の情報システムも機能し,DMATの初動はほぼ計画通り実施された.津波災害の特徴で救命医療を要する外傷患者の医療ニーズは少なかったが,被災した病院におけるDMATの病院支援は十分に効果的であった.本邦初めての広域医療搬送が行われたことも意義があった.また急性期の医療ニーズが少なかった一方で,発災後3〜 7日に病院入院患者の避難等様々な医療ニーズがあったが,このような医療ニーズに対してもDMATは柔軟に対応し貢献した.考察:本震災において行われた急性期災害医療を,阪神淡路大震災時と比較すると,被災地入りしたDMATの数だけをとっても,隔世の感を持って進歩したと言え,これまでの研究の方向性が間違っていなかったことが証明された.しかしながら,今回の地震津波災害においては,阪神・淡路大震災に認められなかった様々な医療ニーズが出現し,その中には今まで研究されていない領域のものもあった.東海・東南海・南海地震が連動した場合は,今回と同じ医療ニーズが生じると考えられ,DMATに関しては,これまでやってきた阪神淡路大震災タイプ(直下地震)の対応に加え,更なる対応が必要と考える.研究の方向性に関しても,今まで課題に挙がっていなかった部分を,今回の教訓をもとに進めて行く必要がある.