著者

古川 朋靖 渡辺 道隆 山川 卓也 正木 義男 加納 昭彦 市川 銀一郎

出版者

Japan Society for Equilibrium Research

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.480-486, 1998 (Released:2009-10-13)

参考文献数

15

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IntroductionFor transcranial magnetic stimulation of the facial nerve, a magnetic coil is fixed to the temporal region over the nerve. It has been reported that the facial nerve can be stimulated at the distal part of the auditory canal, and it is expected that the peripheral vestibular organs are included in the time-varying magnetic field. We examined the influence of magnetic stimulation on the peripheral vestibular organs using a stabilometer.MethodsExperiments were carried out on 10 healthy adults. Magnetic stimulation was administered to the temporal region including the peripheral vestibular organs and stabilometry was performed before and after stimulation. We used a G5500 system stabilometer (Anima Co.) with a sampling time of 20 msec. and recorded body sway for 60 sec. A Mag lite (Dantec Co.) was used for magnetic stimulation and a Synax ER 1100 (NEC-Sanei Co.) was used as the trigger. The stimulus was set at 4 Hz and stimulation was done 60 times. The output was set at about 40% of 1.9 Tesla (maximum output).ResultsWe analyzed the body sway length, 8-directional body sway velocities, and the power spectrum of the lateral body sway velocity. The total length of body sway and the velocity of lateral sway increased significantly after magnetic stimulation.

著者

浜岡 克伺 前田 理奈 岡林 碧 杉元 歩実 山川 卓伸 山中 伸 橋本 豊年 吉本 好延

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.933-937, 2014 (Released:2015-01-21)

参考文献数

18

被引用文献数

13 9

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〔目的〕本研究は,FIMを運動項目および認知項目別に分類しcut-off値を明らかにすることであった.〔対象〕対象は脳卒中患者215人とした.〔方法〕方法は,過去5年間の診療録を後向きに調査した.退院後の転帰先を在宅復帰と施設入所・転院の2群に分類し,cut-off値はROC曲線から算出した.〔結果〕FIM運動項目のcut-off値57.5点では,感度78.7%,特異度89.7%であり,FIM認知項目のcut-off値23.5点では,感度73.7%,特異度80.6%であった.〔結語〕脳卒中患者の在宅復帰には,FIM運動項目57.5点,FIM認知項目23.5点以上の能力が必要であることが示唆された.

著者

山川 卓也 芳川 洋 飯村 尚子 都丸 香織 市川 銀一郎

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.261-270, 1998-08-31 (Released:2010-04-30)

参考文献数

14

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耳鳴は患者の心理的な要素が強く, 客観的な評価を行うことは難しい。このため耳鳴研究会により, 耳鳴に関する患者の訴えと医師側にとって重要な情報が十分客観的に得られる事を目的として, 標準耳鳴検査法1993が作成され, 臨床で利用されている。今回我々は, この耳鳴検査法と臨床的な利点, 問題点につき検討を加えた。対象は耳鳴を主訴として当科を受診した症例で男性: 55名, 女性: 52名の107名を対象として, まず標準純音聴力検査から聴力型 (無難聴型・高音漸傾型・高音急墜型・低音障害型・水平型・山型・Dip型・聾型・分類不能型) に分類した上で, 臨床的な有用性について検討した。結果として, 本検査法により患者の耳鳴をかなり的確に, かつ客観的に捉えることが可能であった。聴力型別に分けて検討することで, 耳鳴の特徴が捉えやすくなり, 耳鳴を医師がより正確に認識するのに役立ち, 本検査法の有用性を再確認した。

著者

大西 修平 山川 卓 赤嶺 達郎 筒井 義郎 山根 承子

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.720-727, 2018

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<p> 漁業者行動は通常,合理性に基づいてモデル化される。一方,個々の漁業者は不確実性下で異なるリスク態度をとる事実も知られる。不確実性下の意思決定の観察結果は,期待効用仮説による説明としばしば異なる。過度に単純化された漁業者行動モデルは,漁業管理方策への適用にあたり注意が必要であろう。行動経済学の研究成果は,意思決定の合理性の破れがプロスペクト理論で説明できることを示したが,理論の有用性は漁業管理研究では十分に知られていない。本研究ではプロスペクト理論の可能性を概観し,漁業者の様々な性向を探究する。</p>

著者

佐野 光彦 奥沢 公一 山川 卓 望月 賢二

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.79-82, 1984-05-15 (Released:2010-06-28)

参考文献数

5

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小笠原諸島の父島でチョウチョウウオ属魚類の種間雑種と思われる2個体を採集した.主に生時の体色に基づき, 本雑種の両親種を推定したところ, それらはコクテンカタギとユウゼンの可能性がもっとも高いと判断された。

著者

山川 卓也 芳川 洋 安藤 一郎 市川 銀一郎

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.284-290, 1995

被引用文献数

1

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剣道愛好家の中に, 難聴者が多いと言われている。我々は剣道難聴の原因を検討するために, 面打ち時の竹刀の打撃音, 頭部の衝撃 (振動加速度レベル), 及び両者の周波数分析を行った。また実験には当大学剣道部員 (三段) 2名の協力を得て, 竹刀の打撃時の強さ, 部位をなるべく一定にするよう練習をした後に行った。その結果, 竹刀の打撃音圧は面紐を強く縛った場合が120dB以上で最も大きく, エアークッションをいれるとやや小さくなった。また振動加速度レベルも面紐を通常よりも強く縛った場合が77dB以上で最も大きく, エアーや羽毛のクッションをいれた場合に振動の抑制が著明であった。以上より, 竹刀による打撃により難聴が発症する可能性が十分に示唆され, 今回我々の推奨した緩和材を用いれば打撃音圧と衝撃が減少させることが可能であった。

著者

山川卓

出版者

三重県水産技術センター

雑誌

三重県水産技術センター研究報告 = Bulletin of the Fisheries Research Institute of Mie/ 三重県水産技術センター [編集] (ISSN:09130012)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-96, 1997-12

被引用文献数

7

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イセエビの望ましい漁業管理について指針を示すことを主目的に、三重県和具地区の刺網漁業を具体例に、資源評価手法と資源(漁業)特性値を精査し、資源の有効利用と再生産管理のための最適漁獲方策を検討した。 1.序章 一般生態と生活史、系群、再生産関係について既往知見を整理し、漁業管理の基本的な考え方を論じた。系群や再生産関係が不明であり、漁業管理の現状も多様なため、地先ごとの加入資源の有効利用を主体に、加入あたり産卵量の概念を組み合わせて管理するのが妥当であるとの方向性を示した。 2.体長組成データの解析による成長の推定 複合正規分布への分解に基づいて経時的な複数の体長組成データを一括して解析する手法を提示し、成長、加入、漁獲物の齢別組成などを検討した。尤度は多項分布で表現した。成長式はRichardsの式(Bertalanffy式、Logistic式、Gompertz式を包含)を用い、成長の季節変動を導入した。標準偏差は齢によらず一定のほか、齢に従う3通りの関数が選択できる。各群の出現率には、(1)何の制約もない、(2)ある齢以上の群に全減少係数を導入、の2通りが仮定できる。各パラメータは未知として推定する場合と、既知として固定する場合が任意に選択でき、年による成長変動にも一括解析での対応が可能なように複数の値を採用できる。妥当性の判定はAICの大小で行う。1990年から1995年までの5年間の各漁期(10月~4月)の10月、11月、12月、3月、4月の雌雄別の頭胸甲長組成データ(おおよそ6万尾)に適用した。 複数データの一括解析により、妥当なモデルが見通し良く選択でき、安定した推定結果が得られた。成長の季節変動、標準偏差の変化、全減少係数の導入によって妥当性が高まった。年によって成長が異なり、密度従属的な成長が示峻された。各齢群の推定甲長の5年間の平均値は、雄では1齢が45.Omm、2齢が62.4mm、3齢が74.1mm、雌では1齢が42.3mm、2齢が56.2mm、3齢が64.7mm(いずれも10月1日時点での値;齢はプエルルスから起算)であった。漁獲対象の主群は2齢群であった。漁期内での1齢群の加入の進行状況と年変動に基づき、刺網漁具の漁獲選択性を推算した。 3.拡張DeLury法による資源評価 漁獲量努力量データの解析に頻用されるDeLury法の拡張を行い、環境要因によって漁具能率が変化する最尤モデルを導出した。各種の統計モデルを導入し、妥当なモデルの検討と資源評価を行った。 期ごとの既知の漁獲尾数と漁獲努力量、推定すべき初期資源尾数と漁具能率を用いて尤度(基本モデル)を表現した。漁具能率を表すモデルとして、従来の一定型に加えて、水温や太陰月周期、波浪などで変化する、I~XIVの14通りのモデルを導入した。統計モデルには、(A)条件付きPoisson分布の積、(B)条件付き二項分布の積、(C)Bの正規近似、(D)多項分布の正規近似、(E)Cにover-dispersionを考慮、(F)Dにover-dispersionを考慮、(G)条件付き正規分布の積、(H)条件付き対数正規分布の積、(I)条件付き負の二項分布の積、の9通りを導入した。モデルの妥当性はAICの大小で判定した。パラメータの推定は準ニュートン法で行い、95%信頼区間を尤度比検定で計算した。1990年10月~1991年4月漁期の、日別の漁獲量-努力量-環境データに適用した。漁業資源への完全加入群である2齢以上を漁獲尾数として用いた。 漁具能率が一定のモデルよりも、変化するモデルで妥当性が大幅に向上した。モデルXIVが最も妥当と判断された。(1)水温が高く、(2)月相が新月前後で、(3)波浪が高い、条件で漁具能率は高くなり、各環境要因の変動に伴うイセエビの活動性の変化を反映していると考えられた。 統計モデルでは、負の二項分布モデル(I)が最も妥当であった。平均と分散がほぼ等しい単純ランダムモデル(A,B,C,D)ではAICが著しく大きく、実際の分散は相当大きいことが示唆された。このことは、集中分布とみなせるイセエビの分布生態を反映していると考えられた。統計モデルの相違によって推定値の信頼区間は大きく異なった。負の二項分布モデルによる信頼区間は相当広かった。1991~1992年漁期と1992~1993年漁期を加えた3年間のデータを一括して解析した結果、信頼区間は実用に耐えうる程度にまで狭くなった。 4.複数年級群解析による資源評価 マルチコホート解析と拡張DeLury法の統一的扱いによる複数年級群モデルを提示し、年別齢別雌雄別資源尾数、漁具能率、漁獲選択曲線を同時推定した。従来型VPAの"separabilityの仮定"を一般化したモデルに相当する。 i年t日目j齢群の雌雄(雌:l=0,雄:l=1)の漁獲係数Flijtを次式の積に分解して基本漁獲方程式に導入し、最尤法でパラメータ推定した。 Flijt=[漁具能率it]×[サイズ(Llijt)による選択率] ×[努力量it] 尤度は負の二項分布の積で表した。漁具能率は前章のモデルXIVを、漁獲選択曲線はシグモイド型曲線を仮定した。各年級群の資源尾数には計算上の関係と1齢群の性比を制約として導入した。自然死亡係数Mは(1)未知として他のパラメータと同時推定する。(2)既知として与える、場合を設定した。1990年10月から1995年4月までの5年間の日別漁獲量-努力量-環境データに適用した。年間漁獲尾数は6.5万尾~11.8万尾(平均9.1万尾)で、延べ操業船隻数は2,593隻・日~3,447隻・日(平均2,985隻・日)であった。 環境による漁具能率の変化や成長変動による漁獲選択率の変化を反映した自然な推定が行えた。各群の初期資源尾数が推定され、齢別雌雄別の群ごとに漁獲、自然死亡、翌年への繰越し状況が明示された。年間漁獲率は1齢群では16.9~27.2%(雄)と9.9~21.1%(雌)、2齢群では63.6~74.4%(雄)と52.4~66.2%(雌)、3齢以上の群では66.7~79.1%(雄)と64.2~76.8%(雌)であった。推定された漁獲選択曲線によると加入は頭胸甲長40mm前後で始まり、50~60mmで選択率が高まった。Mも未知として同時推定する((1))と、現実にはあり得ない値(M=0)に収束した。Mを既知として与える((2))と初期資源尾数はMの値に伴い増大したが、漁具能率と漁獲選択曲線においては安定した結果が得られた。従来のように漁獲係数を"年に固有な係数"と"齢に固有な係数"へ分離するだけでは推定誤差が大きい。利用可能な情報と未知パラメータの違いによって柔軟なモデル選定が可能である。 5.漁獲努力の漁期内最適配分に基づく漁業管理 所与の加入資源の有効利用を目的に、漁獲努力の漁期内最適配分を検討した。初期資源尾数が既知の閉じた資源を考えると、漁具能率の変化を考慮し、漁獲努力の任意の配分のもとで日別の期待漁獲量が計算できる。価格の推移、操業経費、混獲物や兼業漁業による収入を考慮した漁家所得の合計を最大にする。漁獲努力の漁期内最適配分をポントリャーギンの最大原理で求める。漁期終了時には一定数以上の獲り残し尾数を確保し、1日の漁獲努力量には上限(出漁30隻)を設定する。考慮する要因の目的関数が異なる、6通りの解析を行った。兼業漁業はトラフグ延縄、ブリ建網、カツオ曳縄の各漁業とした。価格が漁獲量と独立の場合、漁獲すべき時期には全隻が出漁し、抑える時期には全く出漁しない方策が最適である。価格が漁獲量に左右される場合は、中間的な出漁隻数の配分もありうる。単位漁獲努力の新たな付加によって得られる限界利益が高い時期と漁業を選択して出漁する方策が最適である。目的関数にイセエビの漁獲金額のみを考慮した場合は、価格の高い時期に集中的に出漁する方策が最適となる。目的関数に操業経費、混獲物や兼業漁業による収入を考慮すると、要因の組合せに応じて漁獲努力の最適配分が変化した。 6.産卵資源量の経済価値を考慮した加入資源の最適漁獲方策 前章で導出した動的最適化モデルに、産卵に関与する親資源量の経済評価に関する項を導入し、漁獲努力の生涯配分に基づく加入資源の有効利用と産卵資源量の確保を同時に図る管理モデルを提示した。前章での目的関数に、産卵に関与する親資源量の経済評価項[卵の経済的評価金額τ×雌の齢別資源尾数×抱卵数]を加え、最大化のための漁獲努力の最適配分を求めた。日別の漁獲尾数は第4章と同様のモデルで表現した。解析は、最大原理と非線形最適化法を用いて(1)特定の単一齢群を選択的に漁獲できる場合、(2)複数の齢群を同時に漁獲する場合、について行った。 産出卵の経済的評価金額の導入により、加入資源の有効利用と再生産管理の結合が可能となった。各時点での"直接現在価"が、"将来収穫価"と"繁殖経済価"の和と比べて大きい場合は全隻が出漁し、それ以外は全く出漁しない方策が最適となる。任意のτについて、方法(1)では漁獲努力の生涯最適配分を齢別の漁期内方策として明示できた。τが大きいほど、高齢群を集中的に漁獲する最適方策が得られた。(2)では漁獲努力の漁期内最適配分に加え、τが大きいほど50%選択体長の大きな、鋭い最適漁獲選択曲線が得られた。現実の漁業では、漁具の見直しに拠る漁獲開始齢の引き上げと総漁獲努力量の低減が必要である。(1)、(2)共に、τの増大に伴い加入あたり産卵数(SPR)は多くなり、加入あたり漁獲金額(YPR)は減少した。資源の維持やMSYの達成に必要な産卵数が予察できれば、τの調節によって必要卵数を確保しながら加入資源の有効利用を図る、最適漁獲方策が決定できる。 7.総合討論 イセエビの資源評価と望ましい漁業管理について展望した。資源評価については本論文で展開した手法に加えて、CIR(ChangeinRatio)法などの簡便な評価手法の導入と普及が重要であることを論じた。望ましい漁業管理については、加入資源の有効利用と再生産管理の関係、SPRの概念や生活史パラメータの利用の重要性について論じ、具体的な管理方策や導入戦略についても考察した。最後に、加入資源の変動を前提とした管理およびベイズ型の意思決定による管理について論じ、将来を展望した。