著者
伊藤 尚子 木下 康仁 金 永子 文 鐘聲
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

本研究の目的は、在日コリアン高齢者と韓国人高齢者の抑うつにかんする要因を明らかにすることである。研究初年度にあたる本年度は、研究の全体像を把握するため文献等資料収集を行った。その結果をまとめ現在、論文投稿の準備を行っている。文献収集に合わせて、収集した量的データから、研究に関する新しい知見を得ることを目的に、在日コリアン高齢者の抑うつ傾向の関連因子の再分析を行った。結果として、抑うつ傾向者が47.8%にみられた。抑うつ傾向者は、朝鮮半島で生まれ日本に移民した在日コリアン1世高齢者(65.6%)が、日本で生まれた在日コリアン2世高齢者(42.0%)に比較して有意に高く、年齢、性別、出生地、治療中の疾患と婚姻状況に関係なく、家族親戚と電話などの間接的なやり取りをする頻度、友人と直接会う頻度、友人と電話など間接的なやり取りをする頻度、外出頻度、また、趣味を楽しむ機会が少ない群ほど抑うつ傾向の割合が有意に高くなる傾向がみられた。在日コリアン高齢者の精神的健康の保持増進のためには、在日コリアン高齢者が家族友人と交流を持つ機会を作ることや、高齢者が近隣で社会活動を確保できる場所づくりが必要であることが示唆され、この結果は論文にて研究報告を行った。しかしながら、これらの傾向が、在日コリアン独自の結果なのかを明らかにするには、日本人高齢者、韓国人高齢者との比較をするなど再検討する必要がある。そのため、日本人高齢者との量的な調査データの比較を行いつつ、在日コリアン介護施設における参与観察、インタビュー等質的な調査も同時に行い、研究2年目には韓国にて質的、量的調査を行うため、関係機関と研究計画など調整を行っているところである。研究結果は随時学会等で発表を行う予定である

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著者
パット・セイン編 木下康仁訳
出版者
東洋書林
巻号頁・発行日
2009
著者
木下 康仁
出版者
富山大学
雑誌
富山大学看護学会誌 (ISSN:1882191X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.1-10, 2007-03
被引用文献数
3

修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)の分析技法について述べる。
著者
木下 康仁
出版者
富山大学看護学会編集委員会
雑誌
富山大学看護学会誌 (ISSN:13441434)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.1-10, 2007-03

修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)の分析技法について述べる。
著者
木下 康仁
出版者
The Japan Sociological Society
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.58-73, 2006-06-30 (Released:2009-10-19)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

グラウンデッド・セオリー・アプローチ (GTA) は1960年代に医療社会学分野で先駆的な業績を残したGlaserとStraussによって考案され, データに密着した分析から独自の理論を生成する質的研究法としてヒューマンサービス領域を中心に広く知られ, また実践されている.本稿では, この研究法が考案された背景とその後現在に至る展開を, これまで十分に検討されてこなかった対照的な訓練背景をもつ2人の協働の実態, 結果として生じた分析方法のあいまいさを論じている.また, 質的研究でありながらデータ至上主義とも呼べる立場にたち, 理論を独自に位置づけているこの方法におけるデータの分析と理論生成の関係について考察し, さらに質的研究法の中でのGTAの位置づけと実践の理論化に果たしうる役割について論じた.社会学を出自とし, 社会学からみれば応用領域にあたるところで広く関心をもたれているGTAは, 日常的経験を共有可能な知識として生成する研究方法論として期待され, 結果として社会学へと越境する研究の流れをもたらすうえで重要な役割を果たしてきたと考えられる.研究対象を求めて他領域に越境してきた社会学自体が, 現在では逆に越境される対象になっており, 対象を共有しつつ社会学とヒューマンサービス領域との問で研究内容をめぐりダイアローグが開ける局面が出現している.
著者
笠原 清志 白石 典義 木下 康仁 田中 重好 唐 燕霞 門奈 直樹 中村 良二
出版者
立教大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

今まで、中国に進出した日系企業では、比較的安定した労使関係が維持されていたが、反日デモ以降当局が厳しい締め付けをしているにもかかわらず、広州、大連といった地域では、大規模な労働紛争やストライキが発生している。2005年10月から翌月にかけて、中国に進出した日系企業の労使関係に関する調査を実施した。調査対象は従業員二百人以上、日本側の出資比率51%以上の日系企業829社(住所変更その他による返送23社を含む)で、有効回答は213社であった。これによると、日系企業の22.1%がストを経験し、主に「賃金や賞与問題」(74.5%)、「雇用問題」(17%)が原因だった。ストの長さは半日以内が34%、一日が38%と比較的短期間で解決している。この間、ストの際に、工会は問題解決に「大変協力的であった」(12.8%)、「協力的であった」(27.7%)と、日系企業の責任者は、工会活動を一般的には高く評価していることがうかがえる。中国では、工会とは関係ないところで突発的にサボタージュやストが発生するという特徴があり、その解決に工会が経営側と一緒に対処しようとする傾向にある。今回の調査でも、工会主席の83%は上・中級の管理者が兼務しており、そもそも一般の労働者の利害が十分に反映されるメカニズムにはなっていない。一定数の党員がいる組織では、外資系企業でも党支部や委員会の設立が党や政府の方針になっている。党支部や委員会は経営には全く関与しないのが建前だが、行政との交渉や企業内でトラブルが生じれば、党書記は公式、非公式を問わず何らかの形で関与する。今後、社会主義市場経済の下で独自の中国的労使関係を確立していくには、欧米型の対決型労使関係モデルよりも、日本的な協調型労使関係モデルが参考になるであろう。すなわち、日本の労使関係で確立してきた「事前協議の徹底」、「雇用維持の努力」、そして「成果の公正な配分」といった慣行やシステムが、工会の労組化に大きく貢献すると思われる。