長らく停滞した後、再復興期に入った日本の産業社会の活力の向上のため、企業の持続する競争優位性の元となる組織能力を再構築する必要がある。従来この議論は、たとえばリソースベースの経営戦略論として論じられてきたが、本研究では、組織能力構築に真に貢献できる、企業のコア人材、とりわけ経営人材と高度専門職人材に焦点を合わせて、人材の体系的な育成に関する理論的・実証的研究をおこなった。国家レベルの競争力を高めるうえで人材育成が果たす役割について米国を主たる比較研究も実施した。その結果、第1に、戦略の成功の問題は、人材育成の問題と切り離しては考えられないことが確認された。戦略的人的資源管理という名のもとに、戦略とリンクしてひとの問題を扱う重要性が示唆されてきたが、その育成内容は、次期経営幹部候補の体系的な育成、またその育成プロセスの加速化に焦点をあわせる研究が有望であることが判明した。また、どのように経営人材になるかという問題だけでなく、より早く最高経営責任者になり、より長く采配を振るう機会を与えることの重要性も確認された。第2に、経営人材、高度専門職人材を問わず、コア人材の育成は、フォーマルな座学の育成とのかかわりをけっして軽視することはできないが、産業のなかで、また個別の企業のなかで、いったいどのような仕事をどのような時期にだれのもとで経験するかという点がいっそう重要である。したがって、リーダーシップ開発の問題も、高度専門職の育成の問題も、なんらかの「経験の理論」にも裏付けられる必要があることがわかった。第3に、大きな展望としては、経営学におけるシステムに目を向ける視点と、ひとの問題を照射する視点とが今後は、意味ある形で統合されると、真に国家レベルの復興に経営学も貢献しうることが示唆された。経営学における人材育成を天下国家レベルの国の活力に結びつける研究への橋頭堡となった。
1 0 0 0 OA 消えゆく日本的経営 ──グローバル市場主義に侵食される日本企業──
- 著者
- 上林 憲雄
- 出版者
- 日本経営学会
- 雑誌
- 經營學論集 第89集 日本的経営の現在─日本的経営の何を残し,何を変えるか─ (ISSN:24322237)
- 巻号頁・発行日
- pp.38-46, 2019 (Released:2019-09-26)
- 被引用文献数
- 1
日本的経営はグローバル市場主義によって著しく侵食され,もはや風前の灯火の状態にある。日本的経営の要素として今日まだ辛うじて残っている特徴は「人材の育成志向」くらいである。また,日本的経営として取り上げられる要素では必ずしもないものの,評価基準を自国や自企業(己自身)にではなく諸外国や他企業という「外」に置く点も変わらぬ日本的特徴である。今後,ますますグローバリゼーションが進展する中,日本企業が世界に伍していくためには,外部に基準を求めそれに合わせようとするのではなく,自らで納得する基準を作り,それに沿ってユニークな人材を育成していくことである。加えて,グローバル市場主義が日本企業や社会に対しもたらす負の側面にも十分配慮する必要がある。
1 0 0 0 OA 日本の経営学が進む道
- 著者
- 上林 憲雄
- 出版者
- 日本経営学会
- 雑誌
- 日本経営学会誌 (ISSN:18820271)
- 巻号頁・発行日
- vol.46, pp.60-68, 2021 (Released:2022-05-18)
- 参考文献数
- 14
Japanese scholars in business administration should aim broadly for “business administration as academics” which includes science and recognizes its limitations, rather than “business administration only as science.” At that time, for the time being, it is necessary for us to: (1) understand the complexity of management phenomena exactly; (2) fully consider the transmission medium and destination of research results; (3) avoid an overwhelming research attitude; (4) establish a system to be secured freedom and originality in research activities; and (5) motivate researchers to find the research itself really interesting. In the world of academic research, it is not possible to simply certify major current research groups as “standards” at this time. Rather, non-standard or special, individual research that is initially rejected and not recognized by others is the driving force for the long-term development of scholarship. In general, academic research including the natural sciences should have such a character, but in the case of business administration research that includes analyses of society and human beings, the idea that “standards” should be determined and aimed at is dangerous. Needless to say, there are many excellent studies in Japanese business administration research, and even if there are some inadequacy of overseas transmission, just because they are not listed in the “university rankings” published by the Times Higher Education, Japan’s research standards in the study of business administration are by no means behind those of the US and Europe.
1 0 0 0 OA ガス産生化膿性肝膿瘍を合併した糖尿病の1例
- 著者
- 上垣 正彦 高杉 佑一 杉江 広紀 辻 和之 林 憲雄 粂井 康孝 並木 正義
- 出版者
- 一般社団法人 日本糖尿病学会
- 雑誌
- 糖尿病 (ISSN:0021437X)
- 巻号頁・発行日
- vol.35, no.8, pp.683-689, 1992-08-30 (Released:2011-03-02)
- 参考文献数
- 15
ガス産生化膿性肝膿瘍を合併したNIDDMの1例を経験した. 症例は84歳, 男性. 嘔吐, 発熱で発症し, 当院に入院した. 高血糖, CRP陽性, 白血球増多, 胆道系酵素の上昇を認め, ただちにインスリン治療と抗生剤の投与を開始した. 腹部の超音波検査とCT像で少量のガス産生を伴う孤立性化膿性肝膿瘍 (CT上72×92mmのSOL) に特徴的な所見を認めたので抗生物質を変更し, ドレナージを行うことなく順調に治癒した. 肝動脈塞栓術後やエタノール局所注入療法後などにみられる医原性のガス産生症例を除外して集計すると, (非医原性) ガス産生化膿性肝膿瘍の本邦報告例は自験例を含め23例で, このうち糖尿病合併例が20例 (87%) と極めて高率である. 本症の報告例は少ないが, 糖尿病者に多い特徴があり, 早期の診断と治療効果判定には, 腹部超音波や腹部CTによる画像診断が有用と思われ報告した.
1 0 0 0 OA 新しい「日本型HRMシステム」モデルの探求
21 世紀初頭の新しい日本型人的資源管理(HRM)システムのあり方として,コーポレート・ガバナンス制度や経営戦略の側面においては,1990 年代以降,グローバリゼーションや情報通信技術(ICT)革新の影響の下,かなりの程度変容し,「市場主義」的になりつつある。しかし,多くの日本企業は,組織・人的資源管理の側面においては,部分的には変化が見られるものの,従前の仕組みを残存させつつ新たなモデルを志向している実態が明らかとなった。こうした動向は,新しい日本型モデルを構築していくうえで大きなヒントになると思われる。